- 出演者
- 望月麻美 江原啓一郎 マイケル・マカティア
オープニング映像。
トランプ大統領のメディアの締め出し、団結力で押し返した。この後10時35分から。
米中首脳会談。アメリカBBCは、豪華な歓迎が目立った一方で、実りある話し合いがどの程度行われたかギモンだとした。AI人口知能の懸念は議論されたのか。24日は中国の国営メディアはホワイトハウスに入ったが、一方で、アメリカの報道機関CNNなど3社は出入り禁止のままだった。テレビ局は大体協力して従来大統領の動きを代表取材という形で伝えてきたが、CNNが排除されたことで、ほかの主要ネットワークは24日、代表取材を行わなかった。ホワイトハウスで大統領は両国が相互尊重と両国民の重要な利益を築き真に偉大な友情を築いているとした。一方でアメリカ軍や同盟国を狙い撃ちするイランを中国が支援していることには言及しなかった。大統領は新しいヘリポートを披露した。会談は非公開で90分間。2人が姿を表すまでにホワイトハウスは裁判所命令に従い、立ち入り禁止を命じた3つのメディアにアクセスを認めた。記者「現在、晩餐会の準備が行われている。会談でどの程度実のある話し合いが行われたかはギモン」とした。
広内「米中首脳会談で注目したのは、友好度の演出。アメリカは当時の中華民国と同盟関係にあった歴史にまで触れて良好な関係を強調したのには驚かされた。情報は限られているが、貿易ディールをねらうトランプ大統領の満足げな表情をみると、手応えのある会談になったのではないか。焦点として、AIをSI（スーパーインテリジェンス）と呼んで、中国と会談することに。国連総会の演説でトランプ大統領は、「SIを制する者が勝利する」と発言。急成長を見せる中国への警戒感。中国メディアがまず伝えたのは、台湾問題について、習近平主席の発言だった。習主席はトランプ大統領に対し、アメリカが「台湾独立」に反対する正しい立場を堅持して台湾問題を慎重に扱い、両国の戦略的協力と関係の発展のための強固な基礎を築くことを望む。と、習主席は言うべきことは言った、ということ。トランプ大統領は中間選挙に繋がるか。取材した結果、物価高が進み、トランプ離れが進んでいる。その要因を作っているのは、トランプ大統領による関税措置や、有権者に溜まった不満を解消するのは簡単ではない。ことしは、さらに2回、11月APECと12月G20で米中首脳会談の可能性も。台湾をめぐる問題すら交渉材料とするトランプ大統領がどうするか見ていく必要がある。
ポーランドにあるワルシャワ近郊にある衛星を活用したStarlink関連施設で火災があり、電源施設が被害を受けた。ポーランド政府は、ウクライナ軍などのインターネット接続を妨害するための破壊工作だったとした上で、ロシアが関与している可能性があると指摘。フランスF2。ロシアとの緊張関係が続く中、ヨーロッパに対する驚異が高まっている。23日夜から24日にかけてポーランドの衛星通信システムの基地局が破壊された。ウクライナ軍も利用している施設。ポーランドの当局はロシアを疑っているが、現時点ではロシアの関与は確認されていない。標的となったのは、首都ワルシャワから南に 40キロ離れた場所にある衛星通信施設。衛星画像でも確認できる。ウクライナ軍をはじめとする医療者の通信に使われている施設。ポーランドのデジタル担当大臣「新たな形の破壊工作で、ハイブリッド戦争の一環。ポーランドはロシアによる度重なる挑発を最前線で受けている。22日にはロシア軍のヘリがポーランドに侵入。さらに南のモルドバでは24日、首都キシナウから数キロの場所でロシア軍の無人機の残骸が発見。ここ数ヶ月でヨーロッパで10件ほど事件が起こっており、ロシアによる事件と疑いがかけられている。ことし8月、ドイツのライプチヒ空港で爆発物を搭載したドローンが発見された時。
ロシアによるとみられるハイブリッド攻撃への懸念が高まる中、デンマークの国防情報局はロシアの脅威に評価した報告書を公開した。ロシアがウクライナ支援を阻止する目的で、NATOは北大西洋条約機構の加盟国や西側諸国にサイバー攻撃や破壊工作を増加させていくとした上で、今後数ヶ月以内に攻撃がましていくと伝えた。スペインTVE。24日早朝、スペインの戦闘機2基がルーマニアとウクライナとの国境付近を飛行していたロシアのドローン数台を停止させるため、出動した。ロシアがウクライナに侵攻して4年半余りがたちましたが、ドローンによる脅威は今やヨーロッパ全体をおびやかしている。8-9月の間だけで、19回緊急発信し、そのうちの1基がロシアのドローンを撃ち落とした。デンマークの情報機関は、ロシアによるサイバー攻撃や破壊工作について報告書を公開。それによると攻撃はさらに頻繁になり、その影響もより深刻になっている。また、今後数ヶ月のうちに西側諸国やその加盟国に対してハイブリッド攻撃を強めるだろうと警告。軍事攻撃のリスクは低いが、高まっている。標的となるのは、ロシアと国境を接するラトビア、リトアニア、エストニア、ポーランド、フィンランド、ノルウェーを挙げた。長距離兵器を使った産業や防衛など重要なインフラに対する散発的な攻撃に対して警告し、ロシアが近隣の国内に展開できる軍需部隊も存在するという見方も示した。デンマークの国防省は、現在の安全保障の情勢は冷戦終結後デンマークが直面した中で最も深刻だと述べた。ロシアの意図はNATO加盟国の間を不安定にし、ウクライナへの物資の提供を阻止することだと情報機関は見ている。ですが、ロシアが同盟国の領土に侵攻する可能性は非常に低いとの見方を示していて、この点はNATO事務総長も同じ意見。
デンマークの報告書では、ロシアがNATO加盟国へ全面的な侵略を行なう兆候は見られないとする一方で、限定的な攻撃を行なう危険性が増したと指摘。背景には、ヨーロッパの複数の国で、ロシアと見られる破壊工作や領空侵犯が相次いでいる。先月には、ドイツの東部の空港で爆発物を搭載したドローンが見つかった。また、先週ポーランドの国境付近のウクライナ側で、旅客列車にロシアの無人機が攻撃を受けた他、バルト海ではロシアのフリゲート艦がデンマーク軍のヘリコプターにフレア、熱と光を放つ装置を使用する事案が起きている。ロシアによるヨーロッパへのハイブリッド攻撃が強まっているとしている。ハイブリッド攻撃とは、兵器を用いた攻撃に非軍事的な手段を組み合わせ混乱を引き起こす手法。そのため、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻は、「ハイブリッド戦争」と呼ばれている。フランスのマクロン大統領は24日、フランスもドイツの空港で起きた事案と同じような行為にあう可能性があると述べた。ここへきてなぜロシアはヨーロッパへハイブリッド攻撃を行なうのか。ヨーロッパ各国によるウクライナ支援を滞らせて、同盟国間を分裂させようとしているとみられている。また、ロシアは北大西洋条約第5条のNATO加盟国が1国でも攻撃を受けた場合加盟国全体への攻撃とみなし反撃などの対応とる集団的自衛権の行使を試していると指摘されている。つまりアメリカが集団的自衛権の行使をしないと踏んで、ロシアがヨーロッパとの加盟国との戦争に踏み切る可能性があるという指摘。ロシアはNATOの結束をためそうとしている。
オーストラリアのアルバニージー首相はアメリカのAI開発企業「オープンAI」のAIモデルがオーストラリアの医療保険制度にかかわる医療費などの統計データを閲覧できるサイトに不正にアクセスしたことを明らかにし、強い懸念を示した。急遽、開かれた記者会見でAIの暴走が明らかにされた。アルバニージー首相はAIの人工知能エージェントが政府の公的医療保険サイトに侵入し、公開ファイルと非公開ファイルの両方に不正にアクセスしたと述べた。時間がかかったことがさらに懸念を深めている。事実的AIエージェントが公的医療保険サイトをハッキングしたのは今年6月。オープンAI社がこれに気づいたのは8月で、直ちに調査を開始したという。ただ、会社がオーストラリア政府にメールでこの件を知らせたのは9月半ばになってから。オーストラリアの財務省に知らされたのは9月17日。首相が報告を受けたのは3日後だった。本日、オープンAI社のアルトマンCEOに深い懸念を伝えた。今回とは別にビクトリア州とニューサウスウェルズ州と連邦政府がそれぞれ運営する3つのサイトもハッキングされた可能性があり、政府は調査のため、タスクフォースを立ち上げた。マルズ副首相は法律違反の可能性を指摘している。
AI開発の急速な加速とともに安全性に対する懸念が高まる中、国連の安全保障理事会はオープンAIやアンソロピックなどアメリカのAI開発企業のトップらを招いて今後の方向性について議論する会合を開いた。オープンAIのCEOのサム・アルトマン氏は世界的に最大手のAI開発企業のトップ。AI革命の最も重要な研究者とされているヨシュア・ベンジオ氏。オンラインで参加しているのはAI大手のアンソロピックのCEOのダリオ・アモデイ氏とAIプラットフォーム・ハギングフェイスのCEOのクレム・デラング氏。AIの開発者が世界に対して、自分たちのアイディアと自社製品が制御不能になっていると警告している。国連安保理でAI大手が警鐘を鳴らしてから数時間後、ニューヨークではオーストラリアの首相が報道陣の前に姿を表した。オーストラリアの国民AIが政府のウェブサイトに侵入したことを伝えた。
ニューヨークの国連本部では国連総会が続いている。24日はイスラエルのネタニヤフ首相が演説を行い、その際、各国の代行団が次々に席を立ち、議場を後にした。会場の外では様々な市民グループがネタニヤフ政権の強硬なパレスチナ政策に抗議の声を上げた。入国ビザが発給されなかったパレスチナ暫定自治政府のアッパス議長は今年もビデオ演説となった。ネタニヤフ首相お決まりの挑戦的姿勢を示したのに対し、数十人の代表が席を立った。外では民主党優位のニューヨークで抗議の人々が逮捕された。抗議の群衆は道路を封鎖され、ネタニヤフ首相に近づけない。アッパス議長はパレスチナ人が1948年以来、自らの土地から追放される最大の危機に直面するリスクを主張。ネタニヤフ首相がニューヨークを去る中、ハマスの武装解除とイスラエルのガザ地区からの撤退を押し進めようとするアメリカの試みは停滞したまま周辺地域でも混乱が拡大している。
アメリカのトランプ大統領は22日、国内で高騰する軽油価格を抑制するため、輸出の禁止を政権内部に求めてきたと明らかにした。アメリカは軽油の輸出大国で、車の利用者の半数が軽油を使っているとされるフランスでは、物流コストの上昇で物価の高騰に繋がりかねないと懸念が高まっている。輸入価格が記録的な水準に達する中、アメリカから新たな懸念が浮上している。トランプ大統領は国内の燃料価格を抑え込むため、アメリカからの軽油の輸出を禁止することを検討している。実際に輸出禁止に踏み切ったとすれば、フランス国内では軽油1リットル3.9ユーロまで上昇する可能性がある。軽油の価格がさらに上昇したら、一体どうなるのか。トランプ大統領がその可能性を示した。トランプ大統領はアメリカからの軽油の輸出を禁止することを検討している。現在フランスでは、自動車利用者のおよそ半数が軽油を使っている。ガソリンスタンドには不安な様子のドライバーがいた。フランスで使われている軽油はどこから来ているのか。消費されている軽油の半分は輸入に頼っている。最大の供給国がサウジアラビアで、輸入量の23.5％を占めている。その次がアメリカで14.4％。アメリカからの輸入量は、中東情勢の混迷が始まって以降、ほぼ2倍に増えている。フランスはヨーロッパからの輸入に頼れるのか。フランスの軽油の27.8％がオランダとベルギーから輸入されているが、そのオランダとベルギーも軽油はアメリカから仕入れている。輸入が不足すれば、軽油の価格が急騰する可能性がある。専門家の一部は1リットル3.9ユーロに達する可能性も否めないとしている。そうなれば、国の経済全体に影響が及ぶ。フランス石油産業連盟の元会長は「軽油は陸上輸送に使われるので、軽油価格が上昇すれば、輸送コストも上昇する。食品を始め様々な商品の価格上昇にもつながる。」ヨーロッパ委員会は24日夜、トランプ大統領の輸出禁止の圧力について、非常に悪い考えだとの見方を示した。双方の間ではすでに協議が開始されている。
今日は、旧暦の8月15日。秋の収穫を祝って、月を愛でる中秋節の節句、日本の十五夜にあたる。この中秋で欠かせないのが月餅。人口の増加と経済成長が続く、東南アジアのベトナムでは、月餅の市場が毎年4～5％成長していると見積もられている。ベトナムVTVは、月餅商戦に力を入れているスーパーマーケットや、高級ホテルのようすをリポートしている。伝統的なブランドの月餅のほか、このスーパーのチェーン店では、独自ブランドの月餅も売っている。全国の16店の販売網を活用。この店には、1日あたりおよそ5000人の買い物客が訪れるとみられている。小売店は、既存の店のスペースを使って、季節性の商品を販売できる。月餅の生産にあたっては、原料選びから最後の品質検査までを主体的に行った。ベトナムの月餅市場の規模は、日本円換算でおよそ295億円で、毎年4～5％伸びると見積もられている。高級な月餅については、一部の五つ星ホテルがニーズが増えたとしている。特にこのホテルは、去年の同じ時期より、25％生産量を増やしている。企業はどのように強みを活かし、顧客や販売経路を選ぶかが問われている。
マイケル・マカティアが伝える。アメリカのメディアが団結してトランプ大統領のメディア排除を押し返した。現時点ではテレビカメラが戻っておらず、記者たちはCNNなども含めてホワイトハウスに入れるようになったという。再び取材禁止にしないといった約束を求めているよう。米中首脳会談という大舞台で主要テレビ局のカメラがないという異例の事態となった。今週月曜日もトランプ大統領は国連総会のためにニューヨークに来ていたが、撮影するカメラがなかった。ニューヨーク市のマムダニ市長は会見の後、専属の取材班に対し「大統領にはすべての報道機関に取材してもらうと伝えた。意見や批判にかかわらずすべてのメディアと向き合うべきだと考えている」と延べ、トランプ大統領は「メディアは私をボイコットすると言ったが結局しなかった。だから心配はしていない。この大勢の報道陣を見なさい」などと述べた。
マイケル・マカティアが伝える。落書きはニューヨークの名物でもあるが、迷惑と感じる人もいる。そういった状況を上手く乗り越えて楽しもうという人々を取材した。マンハッタンの中心部でゴーグルをつけた人達が壁に向かって端末をかざしていた。これはAR（拡張現実）の技術を使って実際に描いているかのような体験ができるツアーだった。ゲームなどを開発する起業家のグループが始めた。一昔前のニューヨークは「グラフィティ」と呼ばれる落書きだらけだった。グラフィティで有名になったアーティストもいる。しかし見た目が悪いと厳しく取り締まられるようになった。このツアーに同時に参加できるのは8人まで。観光客だけでなく地元ニューヨーカーにも人気。ツアーの共同運営者・ライアン・ジェペッキーさんは「落書きはしたいけど迷惑行為もしたくない。デジタルならそんな心配はいりません」と話した。
ニューヨークのもう1つの迷惑な名物といえば「いろんな騒音」。この夏、そんな騒音対策を利用したユニークな演劇が行われた。観光客に人気のエリアの屋外が舞台。ブルックリンにヘッドフォンを受け取った参加者が集まった。ヘッドフォンには大音量の音楽とセリフが流れ、ダンスパフォーマンスが始まった。役者たちはどんどん移動し、バトンタッチのように入れ替わりながらパフォーマンスする。係員は一般の通行人の妨げにならないようスペースを確保したり、誘導していた。3か月の開催で約6000人を動員した。マイケル・マカティアが解説。落書きツアー、ダンスパフォーマンスともに今年の夏に始まったもので、両方とも料金は1万円程度。ダンスパフォーマンスはニューヨーク公演が終わり、今後は別の都市でやることを検討しているという。ヘッドフォンをつけて鑑賞する舞台を作ったジョシュ・ザッカーさんとジョン・クロフトさんに話を聞いた。共同舞台監督・振付家・ジョシュ・ザッカーさんは「うまく行くことも行かないことも想像がつくようなことは、ほぼすべて起きました」、共同舞台監督・ジョン・クロフトさんは「お客さんにお披露目する直前まで本当にできるのか疑っていました。ニューヨークらしい予測不能な部分も作品の一部として受け入れました。とくに際沿いのエリアは人気でプロポーズなど突発的なことが起きます。この作品は予想外のことが起きても、それ自体が体験の一部になります。このショーそのものがニューヨークへのオマージュなんです。また思いがけない気づきもありました。他人の日常をこっそり見るような感覚になる。ヘッドフォンをかぶっていると自分だけの世界に入り込むのです」などと話した。ヘッドフォンの大きさについてジョシュ・ザッカーさんは「観客の安全を守るためには見分けやすいヘッドフォンが都合がいい」と話した。
北朝鮮は韓国との軍事境界線沿いに実戦配備を進めていくとしている口径240ミリの多連装ロケット砲の発射実験の写真を公開した。ロケット弾に精密誘導システムを導入したと伝えているが、5月の発射実験ではモザイクにされていた部分が、今回は公開された。ロケット弾はミサイルに比べて安く大量生産できることから、韓国ではミサイル防衛システムの脅威となると指摘されている。韓国KBSではソウル首都圏だけでなく、さらに南の在韓アメリカ軍基地も射程に入ると伝えている。公開された写真では10メートルの半径内に5発が着弾しているため、精度も向上しているとみられる。実験を視察した北朝鮮軍の幹部は「最も致命的で破壊的な攻撃能力を南部国境に集中させなければならない」と述べた。一方、北朝鮮のチェ・ソンヒ外相は24日、談話を発表し、「我が国の核保有の意思は永遠だ」と明らかにした。
アフリカ東部、ウガンダとケニアの国境でのゾウの驚きの行動が明らかになった。熱帯雨林が広がるこの地域のゾウの様子を観察したところ、洞窟で岩肌から塩分やミネラルを摂るほか、植物を食べ物としてだけでなく病気を治すために摂取していることがわかったという。イギリスBBCは、人間にとって未知の薬草の発見につながるのではないかと研究者が期待していると伝えている。
世界最大のネズミの仲間といわれ、おっとりとした愛らしい様子が日本でも人気の動物・カピバラが、オーストラリアの首都・キャンデラの動物園に3頭兄弟でやってきた。今週始めから公開が始まっている。
為替の値動きを伝えた。
クラアチア北西部の港町・プーラでは、古代ローマの遺跡が残っており、光の祭典が行われた。鮮やかなプロジェクションマッピングや最新の技術を取り入れた光の展示が多くあった。12回目となる今年のテーマは宇宙とすべての世界で、世界各国の芸術家が宇宙や平和、自然、人間関係をテーマに作品を制作した。