- 出演者
- 野上慎平 坪井直樹 依田司 林修 山本雪乃 住田紗里 斎藤ちはる 森千晴 武隈光希 今井春花 三山賀子 佐々木若葉 松本まりか 安田顕
吉岡里帆は「氷枕がよい。クーラーもつけている」と話した。吉岡里帆が出演した横浜ゴムスタッドレスタイヤ新CM「iceGUARD 8誕生」篇は来月中旬から放送。
アサヒスーパードライ”キンキンDRY”冷感体験イベント発表会に石原良純と若槻千夏が登場。
映画「海辺へ行く道」完成披露上映会舞台あいさつに原田琥之佑さん、麻生久美子さん、高良健吾さんらが登壇。琥之佑さんは原田芳雄の孫。
ソニー生命新ブランドアンバサダー・CM発表会に松坂桃李さんが登場。「生きがいを、愛そう。」篇に出演した松坂桃李さんは「ヨガはやったことがなかった」「海に家族で行って、カニを見つけた。幸せな時間」と話した。
政府関係者等によると8月訪日するフィリピン残留日本人2世・タケイ・ホセさん82歳は太平洋戦争の混乱期に日本人の父と生き別れ、親子関係を証明できず無国籍状態。支援団体の調査で親族が大阪府で暮らすことが判明。80年越しに親族対面が実現する見通し。4月には石破総理大臣がフィリピンで面会。国籍回復に向けた支援を約束した。一方で国籍回復を希望する残留2世は平均年齢83歳超え。 今年2人が亡くなった。
台湾半導体大手TSMCの4～6月期決算は純利益が3982.7億台湾ドル（約2兆円）で前年同期より6割増。主な要因はAI向けの半導体需要の急増。TSMCは「需要と供給の間のギャップを埋めるために懸命に努力している」と説明した。熊本第2工場の建設については今年中に着工する見通し。
横浜市長・山中竹春さんが国に要望書提出。横浜市は追浜工場生産終了で影響を受ける中小企業への支援を国に要望した。谷中市長は「生産終了の連絡は会見直前だった」「エスピノーサ社長ときのう面会し、取引先に対し説明していくと発言があった」と話した。
全国銀行協会・半沢淳一会長は「米国の関税政策などに起因する先行き不透明感が後退し、物価と賃金の好循環が確認されれば利上げを実施できる環境が整ったと判断」と話し、「8月1日まで相互関税発動が見送られているが引き続き不確実性が高い」と述べた。 そのうえで日銀が内外の経済、物価の動向を丁寧に見極め判断していくと思うと考えを示した。
ウクライナ議会は17日ユリア・スビリデンコ前第1副首相39歳を首相とする新内閣を承認。5年以上首相を務めたシュミハリ氏は国防相に、シビハ外相など8閣僚は留任。ゼレンスキー大統領は国産兵器の割合を40％から50％に引き上げを求め、スビリデンコ首相は最優先課題として武器生産の拡大と技術の向上、経済の自立性の確保を挙げる。スビリデンコ首相は4月にアメリカと合意した鉱物資源協定の交渉を主導した。
毎日新聞は「自治体むけ「クマ保険」」と見出しをつけた。東京海上日動は駆除時の流れ弾の被害補償する保険を開発した。
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オープニングと出演者の挨拶を伝えた。
バドミントンジャパンオープン。来月の世界選手権でペア解消を発表したシダマツペア（志田千陽・松山奈未）が2試合連続ストレート勝利でベスト8進出を決めた。松山は「ずっと声を出して応援してくれる皆さんがいて幸せ」、志田は「力になりますしうれしい」とコメント。
バレーボールネーションズリーグ。きのうアルゼンチンと激突した男子日本代表は、石川祐希と髙橋藍、今大会チーム最多137得点をあげている宮浦健人の3本柱が大逆転勝利を呼び込んだ。宮浦は両チーム最多23得点。日本3－2アルゼンチン。
カナダのコンビニ大手アリマンタション・クシュタールはセブン＆アイHDの買収提案を巡り「誠意が感じられず建設的な協議に応じる姿勢がない」と対応を批判し、7兆円規模の買収提案を撤回することを発表した。セブン＆アイHDの株はきのう売り買いが一時停止となった。午前10時過ぎに再開すると売りが先行し、終値は前日比202円安の2007円に下落した。セブン＆アイHDは「不本意。数多くの誤った記述について賛同しかねるものの、想定され得たものとして受け止めております」とコメントし、単独で企業価値を向上させる方針。アメリカで店舗数1位のセブン＆アイHD（約1万2000店）と2位のクシュタール（約7000店）が統合することは独占禁止法上の懸念があるとして、2000以上のクシュタール店舗売却などの案を提示していた。
カナダのコンビニ大手クシュタールがセブン＆アイHDに対する買収提案を撤回。桃山学院大学・小嶌正稔教授は「（クシュタールは）あくまで環境が整うのを待っている。敵対的な買収になると重複の売却に時間がかかる」などとコメント、別の企業を買収することでトップのセブン＆アイHDを追い上げ機会をうかがうとみている。九シュタールは「私たちはいまなお大きな期待と熱意を抱いている。この統合が可能性を秘めていると信じています」との声明を発表している。
アメリカ・トランプ大統領が来月1日から25％の関税を課すと一方的に通告するなか、石破総理は来日中のベッセント財務長官ときょう面会する予定。ベッセント財務長官は大阪・関西万博で開かれるアメリカのナショナルデーに参加するため来日。