医療現場で賛否が分かれるサービス「医療ファストパス」。追加料金を支払うことで待ち時間を短縮し優先的に診察を受けられるというもの。山下診療所では500円で優先的に診察が受けられるという。ただし、緊急性の高い患者が最優先。時間に制約がある人の新たな選択肢となっている。こうしたファストパスが広がっている。お金で待ち時間が短縮できることについて、便利さと公平性の両立が問われている。

今年、懸念されているのがインフルエンザ前倒し。都内にある、いとう王子神谷内科外科クリニックでは例年の20倍以上、インフル患者が増えている。東京都では8月下旬に流行が始まり、9月中旬には注意報が基準超えとなった。生活リズムの乱れなども感染拡大に影響した可能性があるという。 円安によるインバウンド需要で、南アジア、東南アジアからの旅行者が比較的多かった可能性がある。変わりゆく医療の現場で今、なにが起きているのか？

JA長野厚生連・北信総合病院・荒井裕国統括院長、ウチカラクリニック・森勇磨代表医師、インターパーク倉持呼吸器内科・倉持仁院長が緊急参戦。病院経営は破綻寸前で地域医療破壊の危機。

オープニング映像。

今、インフルエンザ、コロナも増えているという。倉持院長はコロナ後遺症の危険性を訴えた。インフルエンザもコロナも高齢者にとっては命に関わる病気。JA長野厚生連・北信総合病院・荒井裕国統括院長。ウチカラクリニック・森勇磨代表医師。インターパーク倉持呼吸器内科・倉持仁院長。

ファストパス制度のメリットとデメリットについて、スタジオからはそれぞれの意見がきかれた。著述家の湯山氏は大賛成とし、荒井医師は病院によると思うと指摘。倉持医師はファストパスで500円もらったとしても医療の経営は破綻傾向にあると指摘。JA長野厚生連・北信総合病院・荒井裕国統括院長。ウチカラクリニック・森勇磨代表医師。インターパーク倉持呼吸器内科・倉持仁院長。

2025年に倒産・休廃業・解散した医療機関は、過去最多889件（帝国データバンク調べによる）。一般病院の7割以上が赤字経営。インターパーク倉持呼吸器内科では、週末も休まず診療。地域の重要な医療機関となっている。コロナ後遺症で喘息が続いているという親子。週末には1日に100～200人を診察。常勤医師は1人、常勤看護師は4人。今、病院存続をかけた厳しい状況にあるという。倉持院長の給料は毎月10万円、1000万円の赤字だという。借金を抱えながら病院経営をしている。要因1、円安と物価高による医療資材の高騰。医療資材の多くは原材料は海外に依存している為、価格が高騰している。コストの上昇分を価格に転嫁できない。要因2は、診療報酬の決め方。今年6月に診療報酬が引き上げられたが、実際のコストや人件費などが乖離していると倉持院長は指摘する。マインバーカードと保険証の一体化による、読み取り機の導入も負担になっているという。厚生労働省によると、診療所ゼロの自治体数は2022年時点で77。2040年には342に増加する見込み。地域医療崩壊・適切な治療、どんな対策が必要？

7割位上が赤字経営、ひっ迫する医療現場。診療報酬は医療機関がサービスの対価として取る報酬、医療行為ごとに点数が定められ1点10円で計算。岸博幸氏は、病院にはプロの経営者がいないことを指摘し、スタジオの3人の医師に問うと、荒井医師は外部の人にコンサルを入れる必要性を述べ、倉持医師は医師の視点て患者を診る必要性を語り好ましくないと述べた。さらに医療材料を調達する時に消費税を支払うが、患者からは消費税は取らない。森医師は医師の平均年収が下がっていることを指摘しバランスが崩れているとした。電子カルテの導入は7億かかるという。一方、病院食はなぜ不味いのかという問いに作る過程や価格を説明。倉持院長は人件費、コストなどを医療費に反映させてほしいと訴えた。JA長野厚生連・北信総合病院・荒井裕国統括院長。ウチカラクリニック・森勇磨代表医師。インターパーク倉持呼吸器内科・倉持仁院長。

病気の早期発見に役立つ人間ドック。一般的な健康診断の項目に加えCT・MRI・腫瘍マーカーなどの検査も追加できる。一体何を選べばいいのか。そこでそれぞれの検査の特徴を理解し自分にとって必要な検査を選ぶことが大切とウチカラクリニック・森勇磨代表医師が提言している。森医師があげたのは腫瘍マーカー検査。血液中のがんに関連する物質の数値を採血で手軽に調べられる検査なので費用は約2000円～数万円（自由診療の場合）。進行がんの経過観察などに役立つ一方、早期がんが100％見つかるわけではない。PET検査は特殊な薬剤を注射し体内を撮影、がんの可能性がある場所を見つける。費用は8万円から12万円程度。高額な検査について症状もリスクもない人は安心材料で選ばず優先順位を考えることが重要という。

森医師が推奨するがん早期発見の調査。森医師は「自治体でやっているようながん検診のほうがよほどエビデンスや死亡率を下げるデータがある。まずここを行ってほしいというのが率直な意見」。森医師が薦めるのは胃がんを調べる胃カメラやX線検査、大腸がんの便潜血検査、乳がんのマンモグラフィー、子宮頸がんの細胞診などで適切な間隔で受けること。また頸動脈エコー検査の費用は約5000円から1万円で「漫然と全員に行うのは微妙」と話し「検査したほうが良い人とさほど必要がない人がいる」。背景には「偽陽性がいる」という。特別な検査ばかりに頼らず毎年健康診断で血圧、血糖値、悪玉コレステロールなどを確認し問題点を改善することが脳梗塞予防の第一歩。

岩下尚史は「2か月に1回血液検査、半年に1回心臓のエコー、2年に1回食道・胃・十二指腸・大腸の内視鏡検査、先週も行ってきた」、湯山令子は「私は糖尿病、かかりつけ医に細かく聞いて指示を得る意識はしている」と話した。森勇磨代表医師の考え方は「1つ明確に言えるのはすべてを否定するわけではないがやるべき検査は金額で決めず自分に適した検査をすべき」。阿川佐和子が大腸内視鏡検査と検便の違いについて聞いたところ倉持仁院長は「正確性は圧倒的に大腸内視鏡、先々の禍根を防ぐことができる」と話した。

森勇磨代表医師は「基本的に1年に1回でいいと思います。血液検査、尿検査、大腸がん、胃がん、乳がん、子宮頸がん。レントゲンは結核の時代の名残でエビデンス的に早期の胃がんを見つけるのは難しい。主治医の先生にご相談するのがよい」、荒井裕国統括院長は「地方の病院は医療の担い手不足、うちの病院は1500万円を図書費に使っている、新しい医療に付いていくためには最新の文献を読まなければならない。病院がそれを整備しないと若い先生が来てくれなくなる、本来は国がWEB上で公的な図書館を作ってもらって医療機関はアクセスできるとか地方にいても勉学環境が保てるようアカデミックな部分での予算を国は考えてほしい」と話した。

ビートたけしは「保険はあるけど保険がきかない医療もあるし。日本の保険は素晴らしいがこれだけ高齢化と現場の医者に押し付けるなら収入によって保険料も変えたほうがいい感じがある」と話した。