- 出演者
- 萩谷麻衣子 大下容子 佐々木亮太 久保田直子 斎藤康貴 林美沙希 林美桜 杉村太蔵 水越祐一
ジェフ千葉レディースvs大宮アルディージャVENTUSの試合に集まった観客は、2万6605人で国内女子サッカーリーグで史上最多となった。前半は両チーム譲らず、後半も土壇場で互いに追いつき同点。
香港の長州島で毎年恒例の「饅頭祭り」が行われた。祭りの目玉イベント、饅頭争奪戦は3分間でつかみ取った饅頭で点数を競う。この「饅頭祭り」は、無形文化遺産に登録されている。
国連のグレーテス事務総長は、インド軍の軍事作戦について「深刻な懸念を抱いている」とする声明を出した。両国に対して最大限の軍事的自制を呼びかけているとした上で、インドとパキスタンの軍事的対立は世界が許すことができないものだと強調した。林官房長官は、4月のカシミール地方でのテロについて「断固として非難する」とした。また、日本人の被害情報は現時点でないとした上で、「邦人保護に万全を期す」と強調した・
バチカンから中継。「コンクラーベ」は大聖堂の右側奥にある「システィーナ礼拝堂」で行われる。煙突から立ち上る白煙で新たな教皇の選出を世界に知らせる。最初の投票は日本時間午後11時半から非公開で行われる。世界各地から集まった枢機卿133人が参加し、3分の2以上を得票する人が出るまで投票を繰り返す。「コンクラーベ」中はバチカン内の携帯電話の電波が遮断される。改革はと呼ばれたフランシスコ教皇の路線が引き継がれるか、伝統を重んじる保守派が巻き返すかどうかが今回のコンクラーベの焦点となる。礼拝堂近くの広場ではコンクラーベの最中、数万人もの信者らが集まると想定されている。
ベッセント財務長官は6日、今月10日からスイスで中国側と会談すると明らかにし、まずは米中の緊張の緩和に焦点をあてるとしている。中国政府は、何立峰副首相が参加すると発表した。トランプ政権は中国からの輸入品に145％の追加関税を課し、中国も125％の報復関税で対抗している。ベッセン氏は、臨んでいるのは米中経済の切り離しではなく、公益な貿易だと強調した。
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1番指名打者で先発出場の大谷翔平。1点を追う6回の第3打席。2試合連続となる10号HR、5年連続の2桁HRを放ち同点とする。再びリードを許し迎えた第4打席、ライトへのヒットを放つと一塁ランナーが一気にホームへ、大谷は3試合ぶりとなるマルチヒットな活躍となった。チームは延長戦の末サヨナラ負け。
東京商工リサーチによると、コメ農家の倒産と休廃業はコロナ禍では昇降状態だったが、2023年に83件に急増し2024年は89件に達した。調査を始めた2013年以降で最多となった。生産コストの上昇に加え、後継者不足が深刻化していることが背景にある。コメの価格が農家に十分に転嫁されていない現状もあるとしている。今のところ改善策は見当たらず、今年はさらに増加する可能性があるとのこと。
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きょうは高気圧に覆われて、西日本や東日本を中心に晴れている。関東では日中の気温がきのうより大幅に高く、東京は24℃まで上がる予想。寒暖差が大きいため体調管理に注意。沖縄から九州の上空には黄砂が飛来していると見られる。先島諸島～熊本県にかけては見通しが5km未満になる恐れがあるとのこと。
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日経平均株価と円相場の値を伝えた。
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「特捜9」の番組宣伝。
アルジャジーラによると、2019年インドのモディ首相が実行した政策により、イスラム組織「抵抗戦線」が結成する原因となったと言われている。2019年に実行された政策とは、カシミール地方を一方的にインド政府の直轄地にするということ。この地域に住んでいる人の大半はイスラム教徒だったが、モディ政権は2014年12月31日までにインドに不法入国したイスラム教徒の市民権を認めず。居場所がなくなった人々がテロ組織に流入したと指摘する専門家もいる。専門家によると、直近のテロは元々いた住民たちとはまた違う勢力なのではないかという意見が出ていた。
対立が激化する、ともに核保有国のインドとパキスタン。その背景にはお互いに譲歩や妥協が難しい国内事情があるという。
インド国内の政治状況、モディ首相率いる人民党は2014年2019年の選挙では過半数を確保したが、徐々に支持率が低下していて2024年には過半数を割った。そのため、3期目にして初となる連立政権が発足された。パキスタンに妥協したとみなされれば、政権の中核的な支持基盤であるヒンドゥー至上主義者もモディ離れを起こす可能性があり、引くに引けないとのこと。パキスタン側の政治状況は、去年の総選挙で「カシミール問題での妥協拒否」や「汚職の根絶」などを掲げるポピュリズム正当「正義運動」が支援する候補が93議席を獲得し最大勢力になった。しかし、ポピュリズム的主張を警戒する他の政党が連立政権を発足、それでも「正義運動」の主張の広がりを無視できずインドに対し強い姿勢をとっているとのこと。インドが引けない背景には中国の存在もあるという。先月27日にパキスタンのダール外相と中国の王毅外相が電話協議をし、パキスタンが自らの主権及び安全保障上の利益を守ることを支持するとの姿勢を強く打ち出した。インドの懸念は、パキスタンは巨大経済圏構想「一帯一路」の下で中国と連携を深めている他、中国はパキスタンに武器や軍事技術など供給していて、インドは敵対するパキスタンを中国が支援していることを懸念しているという。
「徹子の部屋」の番組宣伝。
公明党は食料品に対する負担が非常に大きいとして、減税や低所得者への給付の検討を求めた。しかし、減税について自民党内では慎重論が根強く、今後両党で調整が行われる見通し。7月から予定している電気・ガス代の補助について、猛暑が予想されることから財源となる予備費3000億円強を拡大することも視野に、対策を打つことで一致した。
エンディング映像。