- 出演者
- 本仮屋ユイカ 青木崇高 入山法子 泉澤祐希 星田英利 白山乃愛
ここ数年、企業がサイバー攻撃を受け個人情報が漏えいする事件が相次いでいる。こうしたサイバー犯罪で最近急増しているのがディープフェイクを使った手口。生成AIを活用して本物そっくりの画像や動画を作るディープフェイクだが、最近は他人になりすますなど、人をだましたり貶めたりする意味で使われることが多い。2024年に世界各地で起きた不正アクセス300万件を調査したところ、ディープフェイクによるものは21万件。前年比4倍に増加したという。そして今年、ディープフェイクによる被害はさらに倍増すると予測されている。今回は世界中で起きたディープフェイクによる事件と背景を取材、起こり得る事態をドラマ化した。
孫が亡くなった父をディープフェイクでよみがえらせて祖母を励ました話は実際に中国であったできごと。今、中国のオンラインショップでは親族をAIでよみがえらせるサービスが人気となっている。こうしたディープフェイクの技術をビジネスに生かす企業は世界中に存在する。イギリスのある企業では実在の人物をAIに学習させ、コンピュータ上に“アバター”と呼ばれるクローンを作り出す。アバターは主に企業紹介動画やネット広告などに使われている。リアルタイムで会話する技術も今年完成するという。この技術に対する法的な規制は日本には今ない。
2023年にAIで作られたとしてSNS上で話題になった動画、それからたった1年でAIは本物そっくりの映像を作り出すことができるようになった。元々、生成AIは文章作成から発展しいまでは医療や教育など様々な分野で活用されている。今後のその活用が最も進むと考えられているのが映像業界。アメリカのある企業は動画生成AIを独自に開発。ハリウッド映画のような質の高い映像を低予算で作れるようにしたいのだという。
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- ニューヨーク（アメリカ）
今、韓国や日本などの世界各地で女性が裸に加工されるディープフェイク被害が相次いでいる。こうしたディープフェイクの多くは匿名性の高い一部のメッセンジャーアプリで取り引きされている。国際的なサイバーセキュリティ企業で技術リーダーを務めるニコレッティ氏は、最近は“ダークウェブ”と呼ばれる特殊なインターネット空間でもディープフェイクの取り引きが急増しているという。去年、イギリスに本社を置く香港の外資系企業がディープフェイクを使った詐欺の標的になった。ある社員が偽のリモート会議に呼び出され、上司になりすました人物から取り引き先への送金を指示された。社員が送った額は日本円で約40億円にのぼる。
漏えいした個人情報が別の犯罪者の手に渡ればディープフェイクを使った新たな犯罪が発生する危険がある。ニコレッティ氏は「人間がディープフェイクを見抜くことはできない。人工知能に対抗するには人工知能を使うしかない」と話す。ディープフェイクを見抜く技術の開発は世界各地で進められている。アメリカにのあるベンチャー企業はディープフェイクの検知で注目されている。動画や画像を読み込ませて分析し、AIがつくったフェイクをAIが見抜く。だが、ディープフェイクの進化は早く、今後解析で判別できないものが登場する可能性は高いという。ディープフェイクの規制を求める声は世界各地で高まっている。韓国ではディープフェイクでつくられた性的コンテンツを個人的に見ることも所持することも禁止する法案が可決された。日本でも今法整備に向けた動きが進んでいる。
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