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「イーロン・マスク」 のテレビ露出情報

アメリカ各地で行われたトランプ政権の政策に抗議するデモに参加していたのは科学者たち。「科学はみんなのためのものだ」「科学がなければ未来はない」などと記載したボードが掲げられていた。アメリカの科学の現場ではトランプ政権が打ち出した様々な改革により大きな影響を受けている。ワシントン近郊に住むトム・ディ・リベルトさん。NOAAでエルニーニョの予報などに関わる科学者だった。NOAAが制作する敎育アニメに自ら出演するなど幅広く能力を発揮してきた。ところが突然解雇された。トランプ政権で政府効率化省の改革が理由とみられる。トランプ政権は政府の支出削減を目的に多くの政府機関で職員を解雇。NOAAでは科学者を含め約1000人が解雇されたという。 
研究を続けられるか瀬戸際の科学者もいる。ノースカロライナ大学の生物学者クリスタル・スターバード博士は2年前に新しく研究室を立ち上げ、大学院生ら4人と細胞の働きを詳しく調べる研究を進めていた。頼りにしていたのはNIHからの助成金。再来年まで年間25万ドルが支払われる予定だったが、トランプ政権発足後突如打ち切りになった。その理由とみられるのがDEI政策。DEIはバイデン政権が推進した多様性重視の政策でNIHの助成金はDEI推進が目的の1つだった。しかし、トランプ政権は能力軽視につながるとしてDEI政策を破棄、関連する助成金の枠組みもなくした。研究を続けられるよう他の助成金を探すなど対応に追われているとのこと。
トランプ政権の政策は研究データの公表の是非にも影響している。カナダのウイルス学者サスカチュワン大学のアンジェラ・ラスムッセン博士たちが取り組んでいるのはアメリカの政府機関がオンラインで公開してきたデータを独自に保存し自前のサイトで公開する活動。トランプ政権発足後、アメリカの厚生省やCDCなどが公開してきたデータが突如アクセスできなくなったという。ホワイトハウスがLGBTQ+といった性的マイノリティーを示すキーワードを含むデータを非公開指示したため。性別は男と女の2つだけというトランプ政権の考えに沿ったものだった。裁判所の判断を受けてデータの一部は復旧するも性的マイノリティーを認めない姿勢を付け加えてあった。ラスムッセン博士はデータが公開されなくなると影響は科学研究だけではすまないと指摘する。 

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月13日放送 13:00 - 13:27 TBS
週刊さんまとマツコMr.都市伝説 関暁夫の2025年最新都市伝説
1つ目は「地球外生命体のミイラが語る真実」。かつては地球外生命体についてはいないと言う人が多かったが近年ではいると思うと答える人が増えている。アメリカで地球外生命体について騒がれた一つの事件がケネディ元大統領の暗殺で、暗殺理由の一つが地球外生命体の存在を発表するというものがあったという説があり、当時は嘘であると言われたが暗殺事件の調査報告書で2039年まで一[…続きを読む]

2025年4月11日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングもっと知りたい!NEWS
関税政策を続けるトランプ大統領は習近平氏について聞かれると「うまくいくと思っている」と言及している。USスチールについてはベーブルースと同じくらいのビッグネームであり愛する日本でさえも買われるのは難しいと言及した。イーロン・マスク氏については素晴らしい仕事をしてくれましたと話している。ダウ平均株価の下落についてはベッセント財務長官に丸投げしたが、静かな殺し屋[…続きを読む]

2025年4月10日放送 21:54 - 23:10 テレビ朝日
報道ステーション(ニュース)
万博のプロデューサーとして休む間もなく作業を進める落合陽一さん。「世界で一番おもしろいものを作らないと万博じゃないとみんな思っている」と語る。1970年、高度経済成長期の真っ只中で開かれた大阪万博。6400万人が来場し200億円近くの黒字を生み出した。成功の裏にあったのは「ここに来ないと体感できないものを作る」という情熱。「太陽の塔」はまさにその象徴だった。[…続きを読む]

2025年4月10日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブルピックアップNEWS
アメリカのバイオ企業「コロッサル・バイオサイエンシズ」 はダイアウルフ以外にも遺伝子研究を進めている。ドードー、タスマニアタイガー、マンモスの研究をしているとしていて、とくにマンモスについては2028年にも復元させられるとしている。一連の研究についてコロッサル・バイオサイエンシズは絶滅した動物を適切な生息地に戻すことで生物多様性と生態系を回復させると意義を強[…続きを読む]

2025年4月10日放送 8:14 - 9:50 フジテレビ
サン!シャイン(ニュース)
午前2時すぎトランプ大統領が突如相互関税の一時停止を発表、世界に激震が。日本時間昨日午後1時、相互関税の第2弾が発動したがその13時間後、一部について90日間一時停止することを認めるとした。75カ国以上が問題の解決策を交渉するよう求めてきているとし、一方で中国には関税を104%から125%に引き上げただちに発効させると発表。相互関税を進めるトランプ政権に対し[…続きを読む]

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