テーマは「ドローン騒動から見るアメリカの今」。11月中旬頃からドローンとみられる飛行物体の目撃情報が相次いで目撃されている。パックンは「怪しいものじゃない、政府が説明するが今のアメリカは政府を疑っている方が多いから否定しきれないというのが今の事態」と話した。ドローン騒動の要因として3つ挙げた。1つは“アメリカにある空の脅威”。2023年の中国の偵察気球墜落などアメリカは上空での出来事などに恐れている傾向にあるとした。2つ目は“陰謀論”。こういった騒動を利用しアメリカが絶対主義の新しい世界政府を作ろうとしてる「Project Blue Beam」という陰謀論が飛び交っているという。3つ目は“政府への不信感”。飛行物体に関する正しい情報を発信している政府に対する国民の信頼度の低さがネックになっている。これまでの歴代大統領の真実にそぐわない発言などを紹介した。また政府に対する怒りや不安をあおるビジネスモデルも目立っており、こうしたものも政府への不信感を助長する原因になっているとした。パックンは「政府や専門家による合理的な説明があっても信じない方はやめて頂きたい、真実は信じていただきたい」とした。