元TOKIOの国分太一をめぐっては今年6月、日本テレビが「過去にコンプライアンス上の問題行為があった」としてバラエティー番組からの降板を発表していた。その後、日本テレビの親会社は問題の内容について「日本テレビが掲げる人権方針・コンプライアンス憲章に明確に抵触し、到底看過し得ない程度」などとするほう酷暑を発表している。国分の代理人によると、日本弁護士連合会に人権救済を申し立てるのは「降板をめぐる判断の詳細な理由を国分側に伝えていないなど、当時の日本テレビの対応に誤りがあったため」という。
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