TVでた蔵トップ>> キーワード

「岩井コスモ証券」 のテレビ露出情報

岩井コスモ証券小川浩一郎の解説。相場を見通す4つの観点の紹介。1.悪材料出尽くし。2.株価は織り込み済み。3.投資家のセンチメントは弱い。4.株価はリバウンドへ。テスラは世界最大級のEV自動車メーカー。約180万台生産。主力はモデル3、モデルYなど。生産拠点は米国・カリフォルニア、テキサス州、ドイツ・ベルリン、中国。ポイントはイーロンマスク氏のコミットメント強化。低価格モデルを含む次世代生産の前倒し、大規模人員削減を発表、「ロボクタシー」公表予定。リスクはEV市場の予想以上の低迷、中国・EV販売減速、価格競争の激化、「もしトラ」に伴う環境政策シフト。株価紹介。年末148、下値142、決算を受けて200ドルに迫ったが一度下げ、現在は184ドル。
ボーイングは民間航空機、防衛、宇宙、セキュリティー、金融等々、サービスが主力。民間航空機ではエアバスと世界市場を二分。去年末の受注残は民間航空機5600機、残5202ドル(80兆円)。ポイントは機体問題で株価が下落。買いの好機。737MAXのドアの故障、787に関しても問題がくすぶる。民間航空機、軍用航空機ともに成長市場で寡占化。国策企業であるため政府の助けが入る。リスクはキャッシュフローの悪化、手元流動性の減少、格付け会社の視線。株価紹介。年末260、下値は160、現在は178ドル。50日移動平均で185。小川さんは「ひそかに決算良くなかったですけど、しっかりリバウンドしてます」とコメントした。
ニューモントは金の価格と株価の乖離。産金の世界的大手。売上高の9割が金。銀、亜鉛、銅なども生産。業績連動型の配当政策を採用。3重苦、減配、生産量、生産コストがあった。減配に関しては長期的に増配があるであろう。生産量、生産コストについて鉱山会社の収益構造は生産マージン(販売価格−生産コスト)×生産量−費用。生産量、生産コストが改善すると業績は大きく改善。早期の増配もあり得る。リスクは金価格の低迷、採掘コストの上昇。環境規制、外資規制の強化。株価紹介。決算発表をうけ12%強上昇。また、金価格との乖離がある。小川さんは「金価格は一部では3000,4000,5000という声もなくはないみたいですから、そうすればここもしっかり上がってくると思う」とコメントした。このあと午前7時8分ごろからモーサテプレミアムでGAFAMの決算評価、生成AI、サプライチェーンについて解説していただく。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月11日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニング(ニュース)
関税発動から13時間後、トランプ大統領は報復しなかった国に対し関税を90日間停止するとした。東京市場ではきのう午前9時の取引開始からほとんどの銘柄で買い注文が殺到、売買が成立せず値段がつかない状態、証券会社では電話が鳴りっぱなしだった。キーワードの「アメリカ国債」株価下落の局面でより安全資産とされる国債に資金が向い価格が上昇すると言われているが相互関税発表後[…続きを読む]

2025年4月10日放送 23:00 - 23:56 TBS
news23(ニュース)
アメリカが各国への相互関税の一部について、90日間一時停止することを発表したが、全世界が対象の10%の一律関税は維持する。この発表を受けて、ニューヨーク証券取引所では株価が上昇した。笛木醤油の笛木社長にインタビュー。日本とアメリカの醤油の関税については、段階的な撤廃が決定している。アメリカと中国が、関税の報復合戦を行っている。iPhoneの多くは中国製で、販[…続きを読む]

2025年4月10日放送 22:00 - 22:58 テレビ東京
ワールドビジネスサテライト(ニュース)
アメリカは発動したばかりの相互関税を90日間に渡り停止する方針。報復関税など応酬を強めている中国に対しては125%まで関税を引き上げていて、中国側も関税を更にかけることが懸念されている。東京株式市場は取引開始直後から株価が上昇していて、背景にはトランプ氏が報復措置を取っていない国に対し90日間新たに発動した相互関税を停止すると表明したことがある。対日関税は鉄[…続きを読む]

2025年4月10日放送 21:54 - 23:10 テレビ朝日
報道ステーション(ニュース)
アメリカのトランプ大統領はきのう発動したばかりの相互関税を90日間停止すると発表。しかし、中国は例外。中国政府はきょう、アメリカからの輸入品に84%の関税を発動。アメリカは中国に対する関税を104%から125%に引き上げた。米中の報復の連鎖が続いている。相互関税を90日間停止を受けて市場はすぐに反応、ダウ平均株価は史上最大の上げ幅を記録。その流れは東京市場へ[…続きを読む]

2025年4月10日放送 16:48 - 19:00 テレビ朝日
スーパーJチャンネル(ニュース)
トランプ関税が停止となる中、与党内で浮上していた一律4万円程度の現金給付案に影響はあるのか注目される。トランプ大統領はSNSで「私は90日間の相互関税の一時停止と10%への大幅な引き下げを許可した」と投稿。前嶋和弘教授はトランプ大統領の判断について、「これはまずい」と思ったのかもしれないと指摘する。官邸に広がったのは安心感。林官房長官は「今回の措置については[…続きを読む]

© 2009-2025 WireAction, Inc. All Rights Reserved.