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「岸田さん」 のテレビ露出情報

日本テレビ報道記者2人(平本記者、本岡記者)がおしゃべりにリモートで参加。石破首相は自民党の最高顧問である麻生太郎氏と不仲説も。去年10月の首相指名選挙の様子。若林はコミュニケーション能力心配。本岡記者によると、首相側近は「オードリーが一番石破首相を分かってくれるはず」。「だらし内閣」のその後は?本岡記者によると、首相側近は「サスペンダーをしろ」と言っていたが、石破氏は気にするところは気にして、気にしない所は本当に気にしない人。石破氏は自分の見た目、持ち物にこだわりがない。平本記者によると、シャツの乱れは政治的に重要なポイントを秘めている。石破首相の場合、過去の首相より政権移行に向けた準備が不十分だった。政策の準備不足、参院選での敗北などその後の「石破政治」を象徴し大事なポイントだった。石破首相はどんな人?記者メモ1、飲み会や会食が好きではない。歴代首相と比べても会食回数は異例の少なさ。議員宿舎の食堂でひとりで食べていることも、たまに夫人と一緒。平本記者によると、どちらかというと…ぼっち。友だち少ないし“こっち側”。第一次安倍内閣では「お友達内閣」と呼ばれ、側近を重用した布陣でメディアから揶揄された。石破首相は自民党内で1人で活動する傾向がある。勝てた理由は?総裁選のしくみにある。国会議員票+党員、党友票の数で勝敗。党員の人気が高かったため石破氏が勝利。石破氏は議論が好き、記者とも長く話す。1時間ほど話すこともあるという。トランプ氏が今月20日、大統領に就任。ゴルフの力がすごい。会食とゴルフはパワーがある。距離が縮まる。
日本テレビ報道記者2人(平本記者、本岡記者)がおしゃべりにリモートで参加。記者メモ2、読書好き。気に入った本はボロボロになるまで繰り返し読んでいる。最近のお気に入りは「21世紀未来圏 日本再生の構想」。読みなさいと3回薦められた。外交など日本の進むべき道を著者が考察。本岡記者によると、石破氏は1日で読んだ。このページのこの分析が良いという感じだった。気に入った本は繰り返し読み、自身が話す源になるという。「ユダヤキリストイスラム集中講座」は3つの宗教の神の捉え方、根幹に関わる点を分かりやすく提示した本。本岡記者によると、読書がストレス発散。寝る間を惜しんでも読みたい。若林の考察は「自分の中で構想あり?。軽々しくキャッチフレーズを使わない」。「SNSでうるさいディレクター、実力なし」。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月15日放送 23:30 - 0:15 フジテレビ
FNN Live News α(ニュース)
貯蓄から投資への流れを進めるため、高齢者の投資を促進する。金融庁は高齢者を対象としたNISAの創設を検討。高齢者向けNISAとして検討されているのは投資信託の運用ででた利益の一部を再投資に回さず毎月払い出す方式のもの。来年度の税制改正の要望に盛り込む考え。こうした中、自民党は岸田前総理を会長とする議連で提言を取りまとめる予定。  

2025年4月14日放送 10:25 - 13:55 TBS
ひるおび(ニュース)
政府の物価高対策として浮上している現金給付案。1人5万円の給付金を実施する場合、6兆円規模の財源が必要になる。公明党の斉藤代表は、赤字国債を財源として検討するということもありうるなどとし、国債を増発することになるかもしれない懸念を示した。補正予算成立には1か月以上を要し、参院選が控えるなか、今国会での成立を目指すならば審議を急ぐ必要があるという。政府は過去に[…続きを読む]

2025年4月12日放送 13:00 - 13:05 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース)
岸田前首相は総理在任中に脱炭素と経済成長の両立を目指す「AZEC」構想を提唱しており、構想の実現化を目指し退任後も活動を続け来月上旬にインドネシアとマレーシアを訪問予定で中堅・若手含む10人余の自民党議員も同行予定で連携強化を図る狙いもあるとみられる。

2025年4月10日放送 13:55 - 15:50 日本テレビ
情報ライブ ミヤネ屋(私たちの生活どうなる?暮らしのお金変革SP)
トランプ大統領は日本時間のきょう、アメリカに相互関税の報復措置を取っていない国に対し、90日間関税措置を停止し、90日間税率を10%に引き下げることを表明した。トランプ大統領が恐れたのは、この関税戦争が金融危機になりかねないという状況だったとのこと。中国に対しては、125%の関税をかけるという。中国は既にアメリカ向け輸出は諦め、東南アジアやヨーロッパ向けにシ[…続きを読む]

2025年4月10日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングけさ知っておきたい!NEWS検定
石破総理が昨日、NATOのルッテ事務総長と会談を行った。その中でお互いに連携強化を表明した。NATOは加盟国が32か国、設立は1949年、集団防衛などを目的とした軍事同盟。3年前に岸田総理が日本の総理としては初めてNATOの首脳会談に出席した。トランプ大統領がNATO加盟国に対して、時刻の国防費を支払わなければ防衛しないと言われている。日本とNATOの関係強[…続きを読む]

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