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「石破首相」 のテレビ露出情報

日本テレビ報道記者2人(平本記者、本岡記者)がおしゃべりにリモートで参加。石破首相は自民党の最高顧問である麻生太郎氏と不仲説も。去年10月の首相指名選挙の様子。若林はコミュニケーション能力心配。本岡記者によると、首相側近は「オードリーが一番石破首相を分かってくれるはず」。「だらし内閣」のその後は?本岡記者によると、首相側近は「サスペンダーをしろ」と言っていたが、石破氏は気にするところは気にして、気にしない所は本当に気にしない人。石破氏は自分の見た目、持ち物にこだわりがない。平本記者によると、シャツの乱れは政治的に重要なポイントを秘めている。石破首相の場合、過去の首相より政権移行に向けた準備が不十分だった。政策の準備不足、参院選での敗北などその後の「石破政治」を象徴し大事なポイントだった。石破首相はどんな人?記者メモ1、飲み会や会食が好きではない。歴代首相と比べても会食回数は異例の少なさ。議員宿舎の食堂でひとりで食べていることも、たまに夫人と一緒。平本記者によると、どちらかというと…ぼっち。友だち少ないし“こっち側”。第一次安倍内閣では「お友達内閣」と呼ばれ、側近を重用した布陣でメディアから揶揄された。石破首相は自民党内で1人で活動する傾向がある。勝てた理由は?総裁選のしくみにある。国会議員票+党員、党友票の数で勝敗。党員の人気が高かったため石破氏が勝利。石破氏は議論が好き、記者とも長く話す。1時間ほど話すこともあるという。トランプ氏が今月20日、大統領に就任。ゴルフの力がすごい。会食とゴルフはパワーがある。距離が縮まる。
日本テレビ報道記者2人(平本記者、本岡記者)がおしゃべりにリモートで参加。記者メモ2、読書好き。気に入った本はボロボロになるまで繰り返し読んでいる。最近のお気に入りは「21世紀未来圏 日本再生の構想」。読みなさいと3回薦められた。外交など日本の進むべき道を著者が考察。本岡記者によると、石破氏は1日で読んだ。このページのこの分析が良いという感じだった。気に入った本は繰り返し読み、自身が話す源になるという。「ユダヤキリストイスラム集中講座」は3つの宗教の神の捉え方、根幹に関わる点を分かりやすく提示した本。本岡記者によると、読書がストレス発散。寝る間を惜しんでも読みたい。若林の考察は「自分の中で構想あり?。軽々しくキャッチフレーズを使わない」。「SNSでうるさいディレクター、実力なし」。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年1月7日放送 18:00 - 18:10 NHK総合
ニュース(ニュース)
インドネシアを訪問している中谷防衛大臣はインドネシアのシャフリ国防相との会談で、中国が南シナ海で軍事活動を活発化させていることを念頭に、自由で開かれたインド太平洋の実現に向けて、海洋安全保障の分野で連携を強化していく必要があるという認識で一致した。その上で、艦艇の共同開発を含めた防衛装備品の移転や技術協力、それに自衛隊とインドネシア軍の相互運用性の強化などに[…続きを読む]

2025年1月7日放送 16:54 - 17:05 テレビ東京
ゆうがたサテライト(ニュース)
石破総理大臣は今日、自民党の仕事始めの会合で、今年の夏の参議院選挙や東京都議会議員選挙の勝利に向けて党内の結束を呼びかけた。石破総理は「国民の納得と共感が得られるように全力で努めていく」と意気込みを語った。一方、候補者選びなど選挙の実務を仕切る森山幹事長は記者会見で、参院選の勝敗ラインを「与党で過半数を死守することだ」と強調した。

2025年1月7日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブル(トップニュース)
物価に大きく影響するガソリンの価格についてトーク。資源エネルギー庁の発表によると、レギュラーガソリンの全国平均価格は先月23日の時点で前の週より4.8円増加し180.6円。7週連続値上げした。これは政府が石油元売り会社に支給する補助金を5円縮小した影響とみられている。さらに来週16日には、補助金が約5円縮小されるため、約185円になると見込まれている。上がり[…続きを読む]

2025年1月7日放送 5:50 - 9:00 日本テレビ
ZIP!NNN NEWS ZIP!
石破総理大臣は年頭の記者会見を行い、「令和の日本列島改造」をキーワードに「地方創生」政策を推し進める考えを強調した。石破総理は、会見で「『令和の日本列島改造』と位置づけ、『地方創生2.0』を強力に推し進めてまいります。これを成功させなければ日本に将来はない。そういう危機感を強く持って、この『令和の日本列島改造』を進めてまいります。新たに創設を目指しております[…続きを読む]

2025年1月7日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,(ニュース)
石破総理は年頭の記者会見で「令和の日本列島改造を進める」などと訴え、防災庁の新設を始め政府機関の地方移転なども推進していくと強調した。また、日本製鉄によるUSスチールの買収計画に対しバイデン大統領が中止命令を出したことについては、日本の産業界から今後の日米間の投資に懸念の声が上がっているとして米国側に対応を求めた。また、今月24日に召集される予定の通常国会を[…続きを読む]

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