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「第2次世界大戦」 のテレビ露出情報

キム・ジョンウン総書記の訪問を控えたきのう北朝鮮との国境にかかる中国側の橋では、周辺の立ち入りを禁止する看板が立てられ、橋を目隠しするように壁も設置された。列車の前でタバコを燻らし、同行する外相らと和やかに会話。北朝鮮メディアが公開した写真では、キム総書記のリラックスした雰囲気がうかがえる。きょう未明専用列車で国境を通過し中国へ。朝鮮中央通信によると日本時間のきょう午後5時北京駅に到着した。キム総書記が中国を訪れるのは6年ぶり、北朝鮮と中国はかつて朝鮮戦争を共に戦い“血で結ばれた同盟”とも呼ばれるが、このところ関係がギクシャクしているとも指摘されていた。2018年両首脳が会談した海岸に友好の証として残されていた足形が消えていたことが。また中朝国境にかかる橋は中国が300億円以上を負担して2014年に完成したものの開通しないままとなっている。20か国以上の首脳が出席する予定の中国の軍事パレード。キム総書記が各国首脳が集まる場に参加は異例。韓国メディアは北朝鮮の最高指導者の中国の軍事パレード出席についてキム総書記の祖父、キム・イルソン氏が1959年に中国の建国記念日のパレードに出席して以来だと伝えている。滞在中に習近平国家主席やロシアのプーチン大統領と個別に会談するとみられている。
北京ではきょう中国の習近平国家主席がロシアのプーチン大統領と会談した。両者はあす中国が行う軍事パレードを前に第2次世界対戦の戦勝国としての立場を誇示し、さらなる連携の強化に意欲を示した。またトランプ政権やウクライナ情勢などへの対応についても議論したものと見られる。軍事パレードを控えた北京の中心部では大勢の警察官や警備員。多くの警察車両が配置され厳重な警戒態勢がひかれ、市内の様子を撮影をしていたNHKの取材班が呼び止められて取材理由を問われるなど当局が神経を尖らせていることもうかがえる。あすの軍事パレード、中国としては欧米主導の国際秩序に対抗し関係の深い国々との結束をアピールする狙いもあると見られる。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年11月6日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングけさ知っておきたい!NEWS検定
アメリカユナイテッド航空が日本ーパラオ便の唯一の直行便を7年ぶりに復活させた。パラオは南に3000kmのところにありこれまではグアム経由で7時間だったが直行便で往復十数万円で4時間台で行くことが可能となる。パラオは1994年アメリカ統治から独立、人口1万8000人で面積は屋久島と同じくらい、主な産業は観光業で445の無人島ならなるロックアイランドは世界遺産に[…続きを読む]

2025年10月24日放送 19:57 - 20:42 NHK総合
チコちゃんに叱られる!チコちゃんに叱られる!
「クリームシチューができたのは一人の日本人が日本の子どもたちを救いたいと思ったから」について、食文化研究家の畑中三応子さんが解説。クリームシチューは日本発祥の料理。昭和20年、終戦直後の日本は危機的な食糧難に陥っていた。人手不足による食料・肥料の生産が困難になったこと、冷夏による農作物の不作、兵士・民間人300万人以上が一斉に帰国してきたことなどが原因にあっ[…続きを読む]

2025年10月23日放送 23:50 - 0:35 NHK総合
映像の世紀バタフライエフェクト(映像の世紀 バタフライエフェクト)
1910年代のマンハッタン島の様子が伝えられた。当時からすでに高層ビルの姿があった。当時は最も高いビルと言われていたウールワース・ビルディングもある。ブロードウェイにはタイムズ社が立ち、この一帯はタイムズ・スクエアと呼ばれるようになる。第一次世界大戦後は、家や仕事を失ったヨーロッパの人々が多く訪れた。また当時のベーブ・ルースの映像が残されており、この頃にヤン[…続きを読む]

2025年10月21日放送 20:54 - 21:55 テレビ東京
開運!なんでも鑑定団(開運!なんでも鑑定団)
次の依頼人は愛知県小牧市に住む小島孝さん(77)。広いリビングは人形や置物で溢れかえっている。なかでも「こけし」は5,000体あるという。中学生の頃、郷土玩具の面白さに目覚めて収集を開始。その後社会人になり、焼物・彫刻・絵画などにも手を広げ、現在コレクションは数万点に及ぶという。1階で座ってくつろげるのは積み上げたコレクションの間のスペース、わずか2か所だけ[…続きを読む]

2025年9月6日放送 19:00 - 19:30 NHK総合
NHKニュース7(ニュース)
一方アメリカでは国防長官のプレートが取り外され、「戦争長官」に交換された。トランプ大統領は国防総省が「戦争省」の名称も使えるようにする大統領令に署名した。アメリカでは第2時世界大戦後、1940年代まで戦争省が軍を統括していた。今回の方針には「力による平和」という政策を強く示す狙いがあるとみられる。

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