地方の女性をデジタル人材に変えていくという官民の動きについて、山川龍雄は「理に適っている。デジタル人材は今後不足することが間違いなく、この分野は働き方に柔軟性がある。在宅勤務を中心にしたい人には向いている」などとコメントした。日本人女性はOECD学力調査で、数学も科学もトップクラス(出典:OECD PISA 2022)。男女の点数の差もそれほどないが、理工系学部の女性の在籍率は低い。受験科目数が文系の方が少ないことや、理系は学費が高いなど色々な理由が考えられるが、親や教師の古い考え方も一部影響している可能性がある。情報通信は、比較的男女の賃金格差が少ない分野。男女の賃金格差が大きい地域ほど若い女性が流出する傾向があり、地方創生や少子化対策に結びつく施策で色々なメリットにつながっていく可能性がある。