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「関西電力」 のテレビ露出情報

問題「コンクリートを運んだ方法は?」。正解は「ワイヤーで上から運ぶ」。両側の基地を598mのワイヤーで繋ぎ、ゴンドラで運んだ。
東京ドーム161杯分を貯水している黒部ダム。コンクリートを張り出させて水の圧力を左右に分散させ、ダムと接している地盤に水の圧力を逃がすことで決壊を防ぐのがアーチ式ダム。コンクリートの使用量が少なく済むという利点があったため、山奥のダムに最適。また、ダムの壁は前傾姿勢。水圧を湖の底の地盤に逃がすことで耐久力が向上。また、両サイドは「くの字」になっており、ダム全体がM字型をしている。問題「ダムの両端が曲がっている理由は?」。正解は「山を守るため」。建設途中で両側の山に水が染み込み、負担がかかることが判明。両端を曲げることでダム自体で水を受け止める形に変更。くの字にすることで山に負担がかからないような構造になっている。
黒部ダムの建設では実際のダム建設よりも資材を運ぶ輸送路の確保が大変だった。車などは通れなかったため、基本的に人力での運搬。場所によっては道幅が50cmという命がけの輸送路だった。さらに立山ルートでは山頂からそりで滑り降りる決死の作戦も行われた。しかし、これらだけでは十分な資材を運搬することができなかったため、長野県側から全長約5.4kmのトンネルを開通させる計画がスタート。ただ、大量の水が噴き出す場所「破砕帯」が最大の難所だった。地下水が毎秒600L噴出し、水温も4℃と低かったため、低体温症を発症する作業員も出た。破砕帯との戦いを描いたのが昭和43年に公開された大ヒット映画「黒部の太陽」。当時の建設風景を忠実に再現。問題「破砕帯を突破した方法は?」。正解は「水抜き用トンネルを掘った」。幅2m程度のトンネルを10本掘り、大量の水を排水した。1年4か月後、破砕帯を突破。トンネルが完成したことで工事スピードが飛躍的に向上。7年でのダム完成に大きく貢献した。
現在、黒部ダムに向かうためのルートが立山黒部アルペンルート。主に黒部ダム建設と立山連峰の観光のために作られたもの。さらに黒部ダムに向かう新ルートとして来年以降のオープンが予定されているのが黒部宇奈月キャニオンルート。元々、発電所建設に必要な資材などを輸送するために掘られた坑道で黒部峡谷の欅平から黒部ダムを繋ぐ約18kmのルート。一番の見所が工事用の機関車が通過する坑道「高熱隧道」。当時、黒部川下流からダム建設のために掘られたトンネルで、これも工事が難航したトンネルと言われている。原因は岩盤の温度が160℃以上という過酷な環境だったから。地熱の影響で岩盤が加熱され、高温の水や硫黄が噴出したため、作業員たちは約60℃の蒸気を受けながら作業した。問題「高熱隧道での暑さ対策は?」。正解は「後ろから水をかける」。水かけ専門の「かけ屋」を配置し、黒部川の水をホースで浴びせて暑さを和らげていた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年7月29日放送 19:00 - 21:00 フジテレビ
今夜はナゾトレ世界遺産 富士山&黒部ダム 大調査SP
昭和の建築遺産「黒部ダム」。高さ:186m、幅:492m、貯水量:約2億t、発電量:約9億kWh。年間約90万人が訪れる北陸屈指の夏の絶景名所。昭和38年に完成し、総工費は1兆円。のべ1000万人が参加して建設された。映画「黒部の太陽」の舞台にもなった黒部ダムを徹底取材。観光放水は毎年6月下旬~10月中旬にかけて行われ、放出量は毎秒10t以上。晴れた日には虹[…続きを読む]

2025年7月27日放送 8:00 - 9:54 TBS
サンデーモーニング(一週間のニュース)
7月22日、関西電力が原発新設に向けた地質調査の開始を発表した。福井県の美浜原発で廃炉決定済みの1号機・2号機を建て替える計画だが、建設が決定すると福島の原発事故以来初。震災での事故を受け、政府は原発依存度を可能な限り低減する方針を掲げ、原発の新設を事実上封印してきたが、2年前に原発を最大限活用する方針へ転換。廃炉決定した原発の敷地内に建て替えを認める方針を[…続きを読む]

2025年7月25日放送 23:30 - 23:40 NHK総合
時論公論(時論公論)
解説ポイントは関西電力の事情は、政府の思惑は、建て替えの課題はと伝えた。関西電力は2010年に美浜原発1号機の後継機設置へ地質調査を行うも福島の事故で中断していたが、再開してボーリングで地盤を調査する。福島の事故以降で建て替えの具体化は初である。原発建て替えにあたり関電事情は7基の再稼働で約4,500億円の年の収支改善効果が得られ、原発は欠かせない存在となる[…続きを読む]

2025年7月23日放送 6:00 - 6:30 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
関西電力は福井県の美浜原子力発電所の敷地内で、次世代型の原子炉への建て替えに向けた地質調査などを再開すると発表した。背景には政府の原子力政策の転換があり、ほかの電力会社にも同様の動きが出てくるかが焦点した。

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