食に関する様々な分野の人手不足が問題となっている。農業従事者は右肩下がりで年々下がっており、20年前と比べると約半分以下。減少の原因は高齢化や後継者不足、新規就農の難しさなど様々。このまま国内の生産がストップすると食料が不足してしまうことも。そこで様々な企業がAIやロボットなどの先端技術を開発し、スマート農業化を進めている。無人で稲刈りをするアグリロボコンバインや雑草軽減ロボなど、数ある中から話題の最新技術を開発したのが福岡県久留米市にあるアイナックシステム。こちらの企業はスマート農業の開発が評価され、トヨタやパナソニックなど大企業と並び2024年度の省エネ大賞を受賞するなど業界では名が知れた存在。開発したのが、いちご自動収穫機「ロボつみ」。AIカメラで収穫するいちごを判別し、フックで果柄を引っ掛けて2枚の刃で刈り取る仕組み。茎が残らず、果実に触れることがない業界初の機能を搭載している。
そんなアイナックシステムが開発する人手不足を解消するスマート農業アイテムが、農作物を育てる栽培ベンチの「AguRo-S」。農作物の育成に必要な光、水や液肥、土壌の温度を全て自動化する。今までは温度や湿度管理されている屋内でのみ可能だった多段栽培は「AguRo-S」を使えば屋外でも可能に。これにより従来の敷地のままで収穫量が4倍に増加するという。人手不足の解消について稲員重典は「サラリーマンの副業としての農業を目指す。」などと話した。
漁業業界でも人手不足が加速している。そこで開発された最新技術が超音波とAI会席でマグロの脂のりを測定する機械の「ソノファイT-01」。一般的にはマグロの尻尾を切断してその断面から人が1つ1つ目視で確認するが、機械に任せることで人員を他に回せる。畜産農家でも従事者が減少している。原因は年収の低さで、日本の平均年収と比べても約150万円低い額となっており、その低さからやめる畜産農家が上昇している。その年収問題を解消するかもしれない最新技術が話題に。手がけるのはビーフソムリエの松岡俊樹社長。牛の血液から血清のみを取り出し、そこに含まれるタンパク質から診断することで肉質が解析できる。牛肉にはA5やA4などランクを決める品評会があり、ランクに応じて競売価格が変動する。A5にならない牛は赤身が好きな国に提供することで高く売ることができる。
最も人手不足が深刻なのが飲食業界。解消すべく画期的な開発が導入されているのが大阪王将。こちらでは炒め物調理ロボットの「I-Robo2」を導入。共同開発したのがテックマジックの白木裕士社長。調理したいメニューを1タッチすることで食材を入れるタイミングや出来上がり時間など調理工程が一目で分かるため、誰でも簡単に調理が可能。調理後は自動で洗浄するため、手間いらずで人手もかからない。現在大阪王将ではI-Roboを使用して約20種類のメニューを調理している。さらに大阪王将でも限られた料理人にしか出せない味を再現している。さらにラーメンチェーンの一風堂や幸楽苑もI-Roboを導入している。レシピは全てデジタルメニューとして記憶されており、中華料理をはじめ和食や洋食などジャンル問わず調理が可能。