調査会社が集計した1万2000人のレシートデータをもとに分析したところ、2023年は買い物単価も量も落とさない現状受け入れ型が43%と最も多くなっていた。次いで価格が上がった分量を減らす量やりくり型が33%、単価を切り下げる単価やりくり型が16%、単価も量も減らす消費切り詰め型が7%と続いた。2024年になると量やりくり型が最も多くなり、消費切り詰め型の割合も2倍に増加し、2025年もこの傾向が続いた。河野氏は、2023年はコロナで巣ごもり生活を余儀なくされていた、コロナが終結した途端に強制貯蓄が減ったので消費を切り詰めるようになったと解説した。渡辺氏は、調査では去年から特売が増えている、消費者の値上げへの耐性が弱まっていることが背後にあると解説した。河野氏は、デフレの間は物価も上がらないが賃金も上がらないのでばらつきがなかった、インフレの時代になると消費の行動もばらつきが大きくなり二極化が起こっていると解説した。
