- 出演者
- 坪井直樹 佐々木亮太 角澤照治 依田司 山本雪乃 持丸光恵 斎藤ちはる 佐藤ちひろ 田原萌々 武隈光希 今井春花 入江あんな
廃業の危機に追い込まれた群馬県の老舗温泉旅館を、現役高校生の若女将が切り盛りして話題となっている。高校で得た学びを武器に、宿の立て直しに挑んでいる。湯端温泉・桑子友菜女将は通信制の高校に通う3年生。群馬県高崎市で1971年に創業した湯端温泉は、長年地元の人に親しまれてきた。家業の温泉宿を引き継いだのは去年の春。きっかけは高校でビジネスについて学んだこと。ビジネスに興味を持ち始めた時に温泉が休業に直面し、大好きな温泉を守りたい一心で両親に名乗り出たという。去年の宿泊業の倒産は89件。2年連続で増加し、特に施設の老朽化による廃業が目立っている。再建に向けまず着手したのはホームページ。安さではなく貸し切り風呂の魅力を発信。サイトを一新し、家族連れなど新たな客層を呼び込んだ。母とは発想も違い、お互い刺激になっているという。
埼玉県宮代町の東武動物公園から中継。動物園だけではなく遊園地としても人気の場所。3月にはグランピング施設「グランフィルリゾーツ東武」がオープンした。動物公園ならではの特別なプランは、シマウマたちを眺めながら朝ごはんを食べる「サバンナテラスモーニング」。1日数組限定。
関東地方と全国の天気予報を伝えた。
高市内閣の支持率は横ばいとなっている。ANNはこの週末、世論調査を行った。高市内閣の支持率は先月から横ばいの61.8％で、不支持率は4.6ポイント増えた26.1％だった。高市政権が検討する電気ガス代の支援などを盛り込んだ補正予算案など物価高対応については、評価するが57％、評価しないが33％。
地域の平和と安定を脅かしていると批判した。台湾で安全保障政策を担当する高官が自身のSNSで、中国が第1列島線周辺に100隻を超える艦船を展開したと明らかにした。第1列島線は中国が勢力圏確保のため独自に設定した軍事的防衛ラインで、日本の南西諸島から台湾、フィリピンへつながる。台湾の安全保障担当者は、中国は現状を破壊し地域の平和と安定を脅かす唯一の根源などと述べた。今月北京で行われた米中首脳会談の直後から中国が艦船の派遣を進めたと分析。
小泉防衛大臣はおととい札幌市で講演し、北朝鮮がウクライナに派遣している兵士がドローンを使った新たな戦術を学び自国に持ち帰る可能性があると危機感をあらわにした。小泉大臣は攻撃する側のコストが下がる一方で守る側の負担は増しているとして新たな守り方の構築を進めていると強調した。
厚生労働省は来月から医療機関に保険診療でのキャンセル料徴収を認める制度を適用する。対象となるのは患者都合での直前キャンセル、無断キャンセルした場合。金額や請求するタイミングなどを事前に提示し、患者からの同意が必要。直前キャンセルで予約枠が空白になることによる病院側の損失が無視できない問題となっていた。
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2025年国勢調査速報値で横浜市の人口は375万4840人となり、前回と比べ2万2651人減少。1920年に調査開始以降上昇傾向にあったが、1947年以来78年ぶりに減少に転じた。LIFULL HOME’S 総研・中山登志朗副所長は「埼玉県や千葉県の住宅価格と比べると相対的に高いので、受け皿になりきれていない」などと指摘した。東京・町田駅周辺の中古マンションの平均価格は70平米で4080万円なのに対し、隣接する横浜市青葉区・たまプラーザ駅周辺では6137万円と1.5倍。子育て支援制度が手厚いことをメリットに感じて都内に引っ越す人も多いという。
京都大学医学部付属病院などの研究グループは、食道がんの治療を受けた人を調査した結果、治療後に禁酒・禁煙することで再発リスクが大幅に低下したと発表。禁酒のみと禁煙のみの場合はがん発生リスクが5割前後減少し、両方行った場合は8割近く低下した。一方で酒やタバコの量を減らすだけでは十分の予防効果は認められなかった。食道がんは発生リスクが高いとされているが、生活習慣の改善が予防につながる可能性が明らかになった。
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インド初の高速鉄道のイメージデザインが公開された。オレンジを基調とした流線型の車両。ムンバイとアーメダバードの間の約500kmを結び、移動時間は約7時間から約2時間ほどに短縮される見込み。来年8月に一部区間で開業する予定。去年8月、当時の石破総理とインドのモディ首相が会談し、JR東日本開発の最新型新幹線「E10系」をインドに導入すると発表していた。
富山空港の愛称「富山きときと空港」は「新鮮」や「生き生きとした」を意味する富山弁で、2012年に全国で初めて方言を空港の愛称として採用した。国際便の経営で厳しい経営が続くなか、富山県は愛称を変更する方向で検討を進めていることを明らかにした。富山県名物「寿司」を盛り込む案が出ていて、認知度を高め国際定期便の再開につなげたい考え。
東急電鉄の車両のドアに貼られたクマのステッカーは、ドアに挟まれたり戸袋に引き込まれないよう注意喚起の目的で貼られていた。イラストレーター・原田治さんがデザインし1980年前後に採用されたが、公式マスコットキャラクター・のるるんを描いた新しいデザインに変更されることになり、一部の車両を除き先週交換作業が完了した。
先週、外国為替市場では円安が進み、1ドル＝159円台前半で取引されている。政府日銀は1ドル＝160円台をつけた先月30日以降、合わせて9兆円規模の介入を実施した可能性があり、今月6日には1ドル＝155円台まで円高に振れたが介入の効果がほぼ帳消しになった。ニッセイ基礎研究所・井出真吾氏によると、ホルムズ海峡の実質封鎖が長引き原油価格が高止まりしているが、日本としては原油価格が高くても輸入せざるを得ず、今までより多く円売りドル買いをしなければならない構造的な要因がある。あさってには日銀が主催する国際コンファランスが開かれる予定で、植田総裁の発言が注目される。6月利上げを示唆するようなコメントが出てくれば、円安トレンドにいったん歯止めをかけることができるかもしれない。
先週の日経平均株価は水曜日に一時60000円を割り込む場面もあったが、木曜日から上昇に転じ金曜日は史上最高値を更新した。ニッセイ基礎研究所・井出真吾氏によると、アメリカ・日本ともに長期金利が急騰しておりAI・半導体関連銘柄に売りが続いていたが、チャットGPTを提供しているオープンAIの新規上場の話が出て一気に買い戻しが入ったという。イランとの停戦協議次第では初の6万4000円台も視野に入る中、今週は日本とアメリカで金融政策に影響を与える指標が発表される。井出氏によると、アメリカの消費支出ベースのインフレ指標が強い数字であると、年内の利上げ確率が強まり株価にマイナスの影響を及ぼす可能性がある。日本では東京都区部でインフレが再燃しているようであれば、全国ベースでのインフレ再燃が市場では意識され、6月の日銀の利上げがより確実視される可能性がある。
24日にイラン革命防衛隊に近いタスニム通信などが、アメリカとイランで調整中の覚書の内容を報じた。両国の合意によってホルムズ海峡の封鎖を30日以内に解除するという。イランは核計画に関するいかなる措置も受け入れていないとした上で、イランの核問題を協議するため60日間の交渉期間を設定するという。アメリカ・トランプ大統領は24日に「アメリカの代表団に合意を急がないよう指示した」とSNSに投稿。ホルムズ海峡が開放された場合、経済への影響についてみていく。原油の先物価格はイラン攻撃前は60ドル台だったのに対し、攻撃後に乱高下し一時110ドルを突破。直近では96．6ドル。野村総合研究所・木内登英エグゼクティブ・エコノミストによると、ホルムズ海峡が開放されても市場は問題が完全に解決したとは考えないのではないかという。すぐに下がっていくだろうが、80ドル台後半程度までではないかとの見方。
原油から作られるナフサの供給不安に陥っている。カルビーは印刷インクなど原材料の調達が不安定なため、きょう以降順次ポテトチップスなど14商品のパッケージを白黒にするという。日本サニパックはポリ袋・ごみ袋などを今月下旬から3割以上値上げしている。ミツカンはトレー・フィルムなどが高騰しているため、納豆19品目を来週の月曜日から6～12％値上げする。木内氏は、ナフサはタイムラグがあるため、ホルムズ海峡が開放されてもナフサ由来の原料の価格はすぐには下がらないと指摘。原油を運ぶのに20日程度かかる上、日本に到着してから製油所でのナフサを精製し、石油化学工場で化学製品にし、加工するなど時間がかかる。ホルムズ海峡が開放されても、ナフサ由来の原料の価格低下には数カ月～半年かかるという。木内氏は、深刻な品不足や急激な価格上昇は収まっていくのではないかと指摘。
きょうの問題は「ナフサは常温ではどのような状態か」。選択肢は青「気体」、赤「液体」、緑「固体」。正解は天気予報のあと。
きょうの問題は「ナフサは常温ではどのような状態か」。ナフサは「粗製ガソリン」とも呼ばれ、ガソリンに似た透明な液体。正解は赤「液体」。
日本時間きのう午後9時すぎ、アメリカ・トランプ大統領はSNSにAIで生成されたとみられる画像を投稿。ホルムズ海峡でイラン革命防衛隊の高速ボートが爆発している様子を描いたものとみられ、「Adios（さようなら）」との言葉が添えられていた。この投稿の約16時間前、トランプ大統領は仲介国（パキスタン、サウジアラビア、UAE、カタールなど）の中東諸国の指導者らと電話協議をしたことを明らかにしていた。トランプ大統領は「合意案の交渉は大筋でまとまり最終調整の段階にある。合意には多くの要素が含まれているがホルムズ海峡開放もその1つ」と投稿。日本時間きのう午後4時ごろにはインドを訪問中のルビオ国務長官が「今後、数時間のうちにホルムズ海峡に関して世界にとって朗報が届くことになるだろう」と発言。アメリカのニュースサイト「アクシオス」は最終調整中の覚書には60日間の停戦延長が含まれると報じている。この期間中、イランはホルムズ海峡を開放し敷設した機雷を除去することで合意したという。その見返りにアメリカ側はホルムズ海峡の逆封鎖を解除しイランの石油販売を容認する。
交渉は順調なように見えるが食い違いも出てきている。イラン革命防衛隊に近いファルス通信は「海峡を通過する船舶数を以前の水準に戻すことは同意したが、これは決して自由な航行を意味するものではない。ホルムズ海峡は引き続き、イランの管理下に置かれることになる」と報じた。もう1つの焦点はイランの核開発。「アクシオス」は覚書の草案にイランが核開発を決して行わない。ウラン濃縮計画の停止、高濃縮ウランの備蓄撤去の交渉が盛り込まれていると報じている。イスラエル・ネタニヤフ首相はトランプ大統領とツーショットの画像を投稿し「イランが核兵器を保有することは決してない」としている。しかし、イランのタスニム通信やファルス通信は「覚書の草案にはイランに関するいかなる義務も含まれていない。核の分野のいかなる措置も受け入れていない」と報じている。イラン・ペゼシュキアン大統領は「我々と交渉チームはいかなる形でも国の名誉と誇りを損なうことは決してない。我々は核兵器を追求していないことを世界に保証する容易がある」としている（イランメディア）。日本時間きのう午後11時すぎ、トランプ大統領は「急いで合意を結ばないよう伝えている。ホルムズ海峡は合意が成立し認証され署名されるまで完全に封鎖が維持される、彼らは核兵器の入手や開発ができないことを理解しなければならない」と投稿。アクシオスは、イラン・モジタバ師を含む指導部の承認には数日かかる可能性があると報じている。