- 出演者
- 石井亮次 奥平邦彦 野々村友紀子 丸田佳奈 石塚元章 古川枝里子 物部真一郎 友廣南実
「大谷翔平6号先頭打者HR」「日米関税交渉トランプ大統領も参加」のラインナップを伝えた。
東京・渋谷、大阪・関西万博会場の中継映像を交えて気象情報を伝えた。各地で連日25℃超の予想。また土曜日は30℃を超えるところもある見込み。暑さになれるために近所の買い物には徒歩や自転車で行くなど日常生活に暑熱順化を取り入れることが大切。
東京スカイツリータウンから中継。「台湾祭in東京スカイツリータウン 2025」が6月1日まで開催。「酥炸大魷魚(イカの姿揚げ)」「珍珠奶茶(タピオカミルクティー)」を紹介。実行委員会の勝さんは「夜市の提灯の雰囲気を楽しみながらお食事していただければ」などと話した。
去年の熱中症の搬送者数は4月29日に65人、4月30日に31人。明日から各地で連日気温が高くなる見込み。大阪・関西万博のきのうの入場者数は約7万1000人。184日間の想定来場者数は約2820万人。
ロッキーズ戦に出場したドジャース大谷選手が今季6号となる先頭打者ホームランを打った。第2打席ではタイムリーヒットを打った。
ロッキーズ戦に出場したドジャース大谷選手はソロホームランとタイムリーヒットを打ち、5打数2安打1本塁打2打点だった。デーブは、大谷選手が打ったナックルカーブはプロからするとポイントをしっかり持ってないと打てない球、大谷選手は打席に入るときに自分をベースの距離感を大事にしている、今後トレーニング量をどうやって上手に減らして夏場を乗り切るのかを注目しているなどと解説した。きのうのロッキーズ戦で大谷選手はメジャー通算150盗塁を達成した。イチローに続く日本選手で2人目。きのうは黒人初のメジャーリーガー、ジャッキー・ロビンソンがデビューした歴史的な日。有色人種のメジャーへの道を拓いた栄誉を称え、全球団の永久欠番「42」を全選手がつけてプレーした。来年のWBCをめぐり、ロバーツ監督はドジャースの選手について言及した。
大谷選手のWBC出場に関して、ロバーツ監督は「出場したいなら全力でサポート」などと述べた。先発投手については、様子を見ていくとしている。2028年にロサンゼルス五輪が開催される。ロサンゼルス五輪組織委員会は野球競技の会場をドジャー・スタジアムにしたと発表した。ここでの開催は1984年の大会以来44年ぶり。大谷選手は2024年7月に、五輪についてでたい気持ちはあると話している。また、大谷選手の愛犬デコピンの動画が公開され、SNSでは「この“咀嚼音”がたまらん」「ずっと聴いていられる」などとコメントが寄せられた。大谷選手のリアルパーフェクトシリーズのフィギュアが完全受注生産で販売。現在注文受付中で、10月15日より順次お渡し。
日本時間けさ行われた日本政府とアメリカ政府との関税交渉で、赤沢経済再生担当大臣はトランプ大統領とホワイトハウスで会談し、関税の見直しを求めた。当初のアメリカ側の発表ではベッセント財務長官らの出席のみが発表されていた。日本政府にとって寝耳に水だったトランプ大統領の出席。石破総理は林官房長官らを総理公邸に呼び、赤沢大臣とも電話を通じ急遽対応協議を協議した。閣僚級会談において赤沢経済再生担当大臣は相互関税や自動車関税などについて見直しを強め求める。自民・小野寺政調会長は「1回目の交渉としては非常に成功だった」と述べた。会談について、外務省幹部は「想定外のことは出なかった」と分析している。停止しているトランプ関税が24%に戻った場合、2025年度企業の倒産件数が約340県増える可能性がある。
関税見直しの交渉にトランプ大統領本人が出席した。前嶋さんは「異例のこと、プラスにもマイナスにも捉えられる」などと話した。突然のことに日本側にも衝撃が走り、石破総理や林官房長官などが集まり対応を協議、会談は約50分間行われた。その後ベッセント財務長官らと閣僚級の会談が約1時間15分行われた。赤沢大臣は「日米双方の経済が強くなるような包括的な合意を可能な限り早期に実現したい」との考えを伝えたそう。またトランプ大統領からは「日本との協議が最優先である」という発言があったとのこと、日米両政府間で協議を続けていくことを確認したそう。また日米協議で合意したことは、次回の協議を今月中に実施することや事務レベルでの協議の継続など。前嶋さんは、いま出ている情報だけでは今回の会談が日本にとってプラスになったのかという点に関しては何もわからないとのこと。
関税見直しの交渉にトランプ大統領本人が出席した。石破総理は今回の会談を受け「次につながる協議が行われたと評価している、トランプ大統領と直接会談することを考えている」などと話した。交渉における日本側のカードは、農産物の市場開放や防衛装備品の購入などがあげられる。一方アメリカ側は、自動車に関してアメリカの安全認証基準や電気自動車の充電の規格を受け入れてほしいなど非関税障壁の緩和を主張している。相互関税が24%でも10%維持でも日本の経済には大きな影響を及ぼす予測されている。永濱さんは「相互関税だけでなく自動車関税の部分も交渉で下げてもらうのが一番いい」などと話した。物価高や関税措置への対応をめぐり、現金の一律給付の案が出ていたが見送りとなった。
SBIホールディングス・北尾吉孝会長兼社長がきょう会見をした。会見では「フジテレビは十分に立ち直ることができる、そのために一番大事なのは“意識改革”」などと話した。米ファンドはフジHDの新たな取締役に北尾吉孝社長など12人を提案している。
全国の気象情報を伝えた。