- 出演者
- 広内仁 斉田季実治 星麻琴 竹野大輝 吉岡真央 姫野美南 野口葵衣
オープニング映像。
オンラインゲームは、スマートフォンやパソコンなどを使って対戦したり協力したりして遊べるのが特徴。ボイスチャットでの通話やメッセージを送り合って交流することもでき、友人や知人だけでなく、誰とでも匿名で簡単にやり取りすることが可能。オンラインゲームを利用している人の年代別の割合は、10代が最も高く、若い世代を中心に広がっていて、その市場規模は1兆円を超えている。オンラインゲームは、若い世代にとってはどれくらい身近なものなのか取材。オンラインゲーム中にきついことばを投げかけられたという子どももいた。
警察庁によるとオンラインゲームがきっかけで犯罪に巻き込まれた18歳未満の子どもは去年は98人、5年前の約1．5倍に増えている。最も多いのが中学生で56人、小学生も22人。95％が女性。実際に会って裸の写真を撮られたり、体を触られたりするなど性犯罪にもつながっている。詐欺事件に巻き込まれたケースもある。ことし1月、ミャンマーで特殊詐欺に加担させられた男子高校生の場合も渡航のきっかけはオンラインゲームで知り合った人物の誘いだった。この問題に詳しい追手門学院大学・櫻井鼓教授は、オンラインゲームならではの特徴について、「お互いに対戦したり、助けてもらい信頼関係がすごく築きやすい。“会おう”と言われると出ていきたいと子どもはなっていく過程がある」と話し、「個人情報を簡単に伝えない。家庭内でゲームをする時間など、ルールを作ることが重要」と指摘。警察庁は「保護者が子どものアカウントを管理する機能があるので、そういったものも活用してほしい」と呼びかけている。
アメリカ・トランプ大統領は「4月2日は解放の日だ。多くの国が何十年も米国を搾取してきた。それを止めなければならない」と述べた。これまで鉄鋼製品とアルミニウムへの関税措置や自動車への追加関税を表明してきたトランプ大統領。日本時間のあす午前5時に演説し、関税政策の中心的な位置づけとしている「相互関税」の詳細について明らかにする見通し。相互関税は、貿易相手国が課している関税が自国の関税よりも高い場合、同じ水準まで関税を引き上げる措置。詳しい仕組みやどの国や地域が対象となるかなどは、まだ明らかにされていないが、日本に対してどのような判断が示されるかが焦点。トランプ政権が関税措置で目指しているのは、貿易赤字を解消して自国の産業を守ること、関税を避けようと企業がアメリカに製造拠点を移すことで投資を呼び込み雇用を増やすことだ。しかし一連の関税措置などを受けて、このところ、ニューヨーク株式市場は下落傾向。アメリカが景気後退に陥るのではとの懸念も高まっている。アメリカ・ホワイトハウス・レビット報道官は「間違わない。うまくいく。黄金時代を復活させ、米国を製造業の超大国にする」と語った。
かつて日米貿易摩擦の最前線で交渉を担った元外交官（元外務省事務次官）・薮中三十二氏は「アメリカ・トランプ大統領の関税政策は、実りあるものにならないおそれがある」と指摘し、「関税をかけると世界経済に悪影響」と述べた。藪中氏が日米貿易交渉を担った1980年代、日本製の自動車やテレビの輸入が急速に増えたことで、対日貿易赤字が500億ドルを突破。ジャパンバッシングと呼ばれる日本への厳しい批判が巻き起こる。当時のアメリカ・レーガン大統領は、日本の大型オートバイを対象に45％もの関税をかけるなど、日本に対して次々と強硬策を打ち出した。藪中氏は「アメリカに堂々と言わないとドンドン向こうの要求が上がってくる」、関税を強行する最大の理由はどこに？「トランプ大統領の思い込みで“貿易赤字把握で、解消しなければいけない”。今は“国際ルールとかWTO（世界貿易機構）のルールなんて知ったことではない”と。アメリカが、トランプ大統領がどう考えるんだと、そこは当時と違うと感じる」と語った。
アメリカ・トランプ大統領の関税を巡り、同盟国や友好国などが見せ始めているのが報復の構え。EU（ヨーロッパ連合）・フォンデアライエン委員長は「必要な場合には、報復のための計画があり、実行する」、カナダ・カーニー首相は「アメリカ政府による不当な措置と戦う」と述べた。仮に各国が報復合戦になった場合、世界はどうなっていく？。元外務省事務次官・薮中三十二氏は「2つの心配がある。ひとつは貿易戦争。もう一つは同盟国、友好国を大事にしない。中国が“一緒になってルールを守ろう”と言っていて、中国の方が国際的に正しいのではという話にもなりかねない」と述べた。日本経済にも大きな影響があると指摘する薮中氏は最後に、歴史の教訓があるとしたうえで、日本が果たすべき役割について「第2次世界大戦の理由のひとつが保護主義、経済の動きがあったと。その反省の素多角的な自由貿易体制が、世界のためにいいとやってきた。堂々とアメリカと向き合って、トランプ大統領の懐に入るには“日本はアメリカと一緒に投資をやっている”と原理原則を言いながら、相手が少し喜ぶようなところも見せる。その辺のさじ加減が非常に大事」と語った。アメリカ・トランプ大統領が、今から7時間余りあとに明らかにする見通しの関税措置に、世界が身構えている。仮に報復の連鎖となれば、同盟国や友好国の間でも信頼関係が崩れ、世界の分断が深まる懸念もある。各国とも国益をかけた交渉になるが、元外務省事務次官・薮中三十二氏も話していたように、いかに国際秩序も守るのか、対する世界、そして日本には、したたかな外交戦略が求められることになりそう。
ビジネスマナーを学ぶ新入社員たち。新年度2日目のきょう、こうした研修を受けた人もいたと思うが、その一方で、東京都内の退職代行の会社では、すでに新卒の社員から依頼が寄せられているという。きのう〜きょう午後5時までの依頼は、すでに8件。「入社前に聞いていた勤務内容と異なる」「業務内容が自分に合わないと分かった」。退職の理由には、採用が決まったときとのギャップが挙げられていた。対策の鍵となるのが、こうしたギャップを埋めつつ、キャリア形成も支える仕組み。企業の採用支援を行う会社では、内定者一人一人に先輩の社員が相談者としてつくバディ制度を導入。バディは内定を出したあとのインターンの段階から配置。心配事や気になることを、チャットで気軽に尋ねられる。一日のインターンが終わると必ず話し合いをして、実際に仕事を体験してみてギャップを感じていないか相談に乗る。さらに入社後も1年間バディがつき、フォローを続ける。インディードリクルートパートナーズ・栗田貴祥上席主任研究員は「最近の新入社員は、みずからのキャリアについてしっかり考えている」としたうえで「働きやすさを実現したいライフスタイル、キャリアが得られるかフラットに見ている。1人1人向き合っていかないといけない時代になってきている」と述べた。
去年の元日に発生した能登半島地震。避難所の環境が不十分で体調が悪化した人が相次いだ。石川・能登町の女性は災害関連死で死亡。身を寄せた避難所には十分な暖房がなかったほか、雑魚寝を強いられた。地震の前は介助の必要がなかった女性だが、体力が急激に低下し、避難所での生活を始めてから9日後、おかゆをのどに詰まらせ死亡。能登半島地震で災害関連死と認定されたのは、これまでに342人。
直接死の人数を上回っている危惧されているのが、南海トラフ巨大地震。政府の地震調査委員会が、今後30年以内に80％程度の確率で発生するとしている。今週、新たに公表された国の被害想定では、最悪の場合、災害関連死は5万2000人に上るとする推計が初めて示された。これは東日本大震災の約13倍に相当する。災害関連死を防ぐために、避難所に何が必要なのか、神奈川・厚木市の防災センターで聞く。施設は、避難所の環境などを体験できる。県の担当者によると、体調の悪化を防ぐのに重要なのがベッド。段ボール製のベッドを紹介。十分な準備が必要なのがトイレ。避難した人が、食事や水分補給を我慢することがないような環境作りが大切。神奈川県危機管理防災課・上田進さんは「非常に緊迫感のある中で、食事、水分補給がままならない。身動きがとれないことでエコノミークラス症候群から（災害関連死が）起こってくる可能性がある。なるべく機的な空間をつくることで少しでも防げれば」と語った。
物資の備蓄などの対策は、実際には不十分であることが、NHKのアンケート調査で分かった。南海トラフ地震津波避難対策特別強化地域に指定されている、14都県の139の自治体を対象に調査を行ったところ、回答した39％に当たる52の自治体が、冷暖房機器の備蓄が全くないと答えた。この中の15の自治体は、建物に備え付けられた機器で対応するとしている。物資や資材の備蓄については法律で義務づけられているが、段ボールベッドなどのベッドやトイレの備蓄が全くない自治体もあった。さらに、備蓄の量についても課題が明らかに。93％に当たる125の自治体が、備蓄が十分ではないと回答。備蓄が十分ではないと回答した市町村のうちの1つ宮崎・新富町。段ボールベッドや簡易ベッドは、高齢者などの中で特に支援が必要な人の半分も賄えておらず、携帯トイレは想定される避難者が1日に必要とする数の1割余にとどまっている。備蓄が進まない背景の1つが、保管場所の不足。指定避難所の体育館には倉庫があるが、新富町・黒田修危機管理専門員は「ふだんは体育で使うので、避難所用の備蓄品や機材を置くのは困難」と語った。保管場所の対策を進める自治体も。兵庫・南あわじ市が目をつけたのは、キャンプ用の簡易ベッド。収納したときの大きさは、段ボールベッドの10分の1ほど。簡単に組み立てることができ、保管に場所を取らないことから、市内で500台近く整備。さらに感染対策のメリットも。段ボールベッドより湿気に強く、除菌や消毒も可能。南あわじ市危機管理課・坂本和哉主査は「（簡易ベッドは）金額的には安くはないので、予算もあるが増やしていきたい」と語った。
備蓄に加えて求められているのが、体制の整備や計画。災害時のトイレの確保や管理の計画は、85自治体が作成していないと回答（NHK調査）。県と連携して計画を作成している自治体がある。徳島県は「スフィア基準」と呼ばれる避難所などの国際基準に基づき、自治体ごとに必要なトイレの数を算出。この結果を参考に、徳島・徳島市は、必要数を上回る2325基を確保。徳島市防災対策課・濱田亮太主事は「“トイレにまり行きたくない”と言うので、食べ物、飲み物を控える人がいる。トイレの数を十分確保することは、平常時からも取り組む必要がある」と述べた。専門家は、市町村ごとに物資の備蓄状況に大きなばらつきがあるとしたうえで、国が指針を示すべきだと指摘。日本赤十字北海道看護大学・根本昌宏教授は「国からガイドラインのようなものを示して、ある程度質を保てるような資機材を明示して、自治体の方々が備えやすくなる、揃えやすくなる豊作もあっていい。都道府県の力、国の力を借りる共同型で計画をブラッシュアップしていくとよい」と語った。南海トラフ巨大地震が発生する確率は、今後30年以内に80％程度と、いつ起きてもおかしくないといわれている。自治体だけでなく、国も民間も総力を挙げて、備えを進めていく必要がある。
中国軍は、台湾周辺で2日連続で軍事演習を行った。長距離の実弾射撃訓練の動画も公開し、一部の台湾メディアは「台湾本島を射程に収める多連装ロケット砲ではないか」と伝えている。さらに空母・山東が台湾東部に展開し、海軍と空軍の兵力が合同で中国が対アメリカの防衛ラインと見なす「列島線」を越えた連携を確認したとしている。中国軍は、台湾の民進党政権へのけん制を一層強めている。
気象情報を伝えた。
ドジャース3−1ブレーブス。ドジャース・大谷翔平選手は昨シーズン、サイヤング賞に輝いたエース・クリスセールと対戦。1番で出場し、6回にヒットで出塁。続くムーキーベッツが逆転の2ランホームラン。ドジャースは70年ぶり、アメリカ・ロサンゼルス移転後は初めてとなる開幕7連勝。
パドレス7−0ガーディアンズ。ドジャースと同じ地区のライバル・パドレスは、4点リードの7回、2連投となるパドレス・松井裕樹が登板。パドレスも開幕6連勝。
カブス7−4アスレティックス。カブス・鈴木誠也が、2試合ぶりの2号先制スリーラン。3試合連続となる複数安打をマークした鈴木は、勝率5割復帰に貢献。
宮城・仙台市・楽天モバイルパーク：楽天×西武は雨天中止。
12球団で唯一、負けなしと勢いに乗るロッテ。打線に新風を吹き込む若手をウオッチ。ZOZOマリンスタジアム、ロッテは本拠地での開幕を迎える。注目はロッテドラフト1位ルーキー・西川史礁。開幕戦では1番レフトに抜てきされた。記念のプロ初ヒットは、勝ち越しのタイムリー。さらに守備でも見せた。その後も勢いは止まらず、開幕から3試合連続ヒット。王者ソフトバンクからの3連勝に攻守で貢献。西川選手は「新人らしくドンドン攻めていく」、持ち味の攻めるバッティングスタイルで目指すのは？「静まり返っているときに奮起させられるような打者になりたい」と語った。
オリックス3−2ロッテ。西川史礁は4試合連続ヒット。
8回ウラ：ソフトバンク1−3日本ハム。