- 出演者
- 堂真理子 大下容子 松尾由美子 佐々木亮太 デーブ・スペクター 中野信子 林美桜 水越祐一 仁科健吾 駒見直音
NBAでレイカーズとマーベリックスが対戦。八村塁選手は第1クォーターからドンチッチとのコンビネーションが冴えた。レイカーズは3年連続のプレーオフ進出を決めた。
今年のGW期間中の新幹線の予約状況が発表された。JR各社は昨日、GW期間中の新幹線の予約数を発表した。下りのピークは5月3日で上りは6日になると見込まれている。今年のGWは去年と比べると曜日の配列が飛び石になっているものの、東海道新幹線や東北新幹線の予約数は去年とほぼ同じ約285万席だという。JR各社は現時点でピーク日の一部の時間帯を除いて比較的席に余裕があるとして、早めの予約やピークを避けての利用を呼びかけている。
藤井聡太名人に永瀬拓矢九段が挑戦する名人戦七番勝負の第1局。初日の消費時間は永瀬九段が5時間、藤井名人が2時間46分で2時間以上の差が付いていた。将棋のタイトル戦で最も持ち時間が永井名人戦。終盤、永瀬九段が迫ったが届かず、134手で藤井名人が勝利した。先に4勝した方がタイトル獲得となる名人戦七番勝負第2局は29日と30日に羽田空港第1ターミナルで行われる予定。
トランプ政権は10日、中国が報復関税を撤回しないことを理由に相互関税を84％から125％に引き上げた。これに合成麻薬の流入を理由として3月までに発動した20％の関税を加えると中国への追加関税の合計は145％となる。トランプ大統領は10日、中国がどの国よりもアメリカから搾取をしてきたと非難した一方、「習近平国家主席を尊敬している」と述べ、両国にとって良い結論が導き出せると自身を見せた。しかし10日のダウ平均株価は1014ドル下落している。
アメリカとの関税交渉に対応するため日本政府は省庁横断のタスクフォースを立ち上げた。自動車や鉄鋼に25％の関税がかけられる中、赤沢大臣は来週にも訪米してベッセント財務長官と協議する方向となっている。アメリカは農産品の関税引き下げとLNGの輸入を求めてくると見られる中、具体的な交渉材料を詰めることとなる。足元だけであり一歩先は見えないと懸念する声もある。
トランプ関税を巡る米中対立激化やアメリカ株の下落を懸念して、日経平均株価は一時1900円超の値下がりとなっている。円相場も一時1ドル142円台と約半年ぶりの円高水準で、市場関係者はしばらく不安定な相場が続くと見ている。
中国が海洋進出を進める中、防衛省は6月に北海道内で訓練を行う方針。地対艦ミサイルは射程が長距離であり場所の確保が難しかったものの、地元自治体に安全性などを説明したうえで行い、国内での訓練機会を増やすことで抑止力強化を目指す。
天皇皇后両陛下は万博開会式にご出席されるため、伊丹空港に到着された。万博の名誉総裁である秋篠宮さまと紀子さまとともに大屋根リングや日本館の視察を行われ、あすの開会式では陛下がお言葉を述べられる。
今日も大気の状態が不安定であり、関東～近畿では天気の急変に注意が必要。関東では警報級の大雨となる恐れがある。発達した積乱雲が近づく兆しがある場合は建物の中に避難することが望ましい。
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韓国 大統領選挙で最有力となっている李在明氏が会見を行った。尹錫悦前大統領の3年間を民主主義が最悪の危機を迎えたと批判し、トランプ大統領就任で自国優先主義の世界大戦が始まったと指摘し、韓国は最も機敏に変化に対処する外交強国になるとしている。
トランプ大統領は中国に54％の関税を課すことを発表した。これに対し中国は34％の関税を課した。これに対しトランプ大統領は104％の関税を課した。これに対し中国も84％の関税を課した。これに対しトランプ大統領は145％の関税を課した。トランプ政権は60超の国・地域を対象に相互関税を発動しているが交渉を求めてくる国・地域に対し90日間の一時停止を発表した。
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トランプ政権は交渉を求めてくる国・地域に対し90日間の一時停止を発表した。赤沢経済再生担当大臣が来週にも訪米し関税措置の見直し交渉を始める予定。ベッセント財務長官は交渉を求めてくる国々について「日本が列の先頭にいる」と発言した。
アメリカ・ベッセント財務長官は「日本が列の先頭にいる」と話している。交渉のため赤沢経済再生大臣は来週にもアメリカに行く方向で調整。交渉の焦点となりそうなのが非関税障壁。アメリカ通商代表部は報告書の中で日本は概して関税は低いものの複数の非関税障壁を有していると指摘している。日本への製品の輸入が阻害・遅延を受ける可能性がある。非関税障壁とは関税以外の方法で実質的な輸入品の制限につながる規制や商習慣だという。トランプ大統領は関税、非関税障壁、その他の不正行為を考慮して税率を割り出すとしている。非関税障壁をめぐっては過去にも日本がアメリカから圧力を受けた例がある。その1つが大規模小売店舗法。スーパーマーケットなど一定の面積を持つ大型小売店の出店場所などを規制するもので大型小売店の進出から地元商店街を守る仕組みとして事実上機能していた。1989年の日米構造協議でアメリカは大店法を非関税障壁だと問題視した。熊野さんは「大型小売店の方が輸入品を積極的に取り扱う傾向にある、米国の大型小売店が進出できない」などとコメントした。1991年にはトイザらスが日本上陸。翌92年にはブッシュ大統領が奈良県の店舗を視察した。2000年に大店法は廃止され大型小売店出店に拍車がかかり、地元の商店街が衰退した。熊野さんは「トランプ包囲網に一番槍を突っ込む日本は極めて重要」、「非関税障壁には慣習が悪いなど関税以外の不公正な部分を全部ひっくるめて言っている」などと話した。
アメリカ通商代表部の報告によると日本独自の安全基準、試験ルールが米車メーカーを日本市場から排除していると指摘している。今年の2月にトランプ大統領はSNSに「関税よりもはるかに厳しい付加価値税を導入している国々は関税を課しているのと同等とみなす」と投稿している。日本の消費税も付加価値税と同一視しているとの見方がある。アメリカ通商代表部は日本は防衛輸入品の90％以上をアメリカから調達している。高度な能力を備えた相互運用可能な技術への関心を高めているとしたうえで、障害となっているのは先進防衛技術を保護する日本の能力への懸念だという指摘をしている。コルビーさんは防衛費をGDP比で少なくとも3％にすべきと主張している。昨年度は1.6％だった。2月の日米首脳会談共同会見でトランプ大統領は日本に対外有償軍事援助として約10億ドル分の装備品の売却を承認したと明かしている。FMSはアメリカが価格や納期などを一方的に決められる、さらにアメリカの言い値での調達になるとの批判もある。熊野さんは「トランプ関税のディールをめぐり防衛関連の輸出拡大は最もありそうな対日要求」とコメントしている。
イギリス王室は先月27日、チャールズ国王が病院でがんの治療中に副作用によって倒れたと発表。経過観察の後その日のうちに退院したが、予定されていた公務の一部をキャンセルした。体調が心配されていたが、今週チャールズ国王はカミラ王妃とともにイタリアを公式訪問。イギリス君主としては初めてイタリア議会でスピーチを行った。またこのイタリア訪問中にチャールズ国王夫妻は結婚20周年の記念日を迎えた。
チャールズ皇太子は1981年にダイアナ妃と結婚。その裏ではカミラ夫人との関係が続いており、この3人の生活は1996年にチャールズ皇太子とダイアナ妃が離婚したことで終わりを告げる。2人の仲を引き裂く形となったカミラ夫人は「家庭を壊す女」と言われ叩かれた。1997年にダイアナ元妃が不慮の事故でこの世を去ると、カミラ夫人への誹謗中傷は世界中でさらに強まった。それでもチャールズ皇太子とカミラ夫人は2005年4月9日に結婚した。当時の王室は2人の結婚に際し、カミラ夫人をコーンウォール公爵夫人と呼ぶことと、王妃ではなく国王夫人と呼ぶことの2つの条件を出した。
2022年2月にエリザベス女王は「チャールズが王になった時、カミラが国民への忠実な奉仕をするためにクイーンと呼ばれるようになることが私の心からの願いなのです」と声明を発表。この言葉に呼応するかのように、その後の調査では国民の半数以上が「カミラ王妃」となることに賛成するという結果となった。そして2022年9月にチャールズ国王が誕生すると、人々はカミラ王妃の誕生を歓迎した。カミラ王妃は結婚後に国内外の公務や慈善活動に従事し、約90のチャリティーを支援している。カミラ王妃は20年の結婚生活について「批判を乗り越え前に進むしかなかった。人生は歩み続けないといけない」などと振り返った。