- 出演者
- 八木麻紗子 大下容子 松尾由美子 松岡修造 佐々木亮太 吉永みち子 菅原知弘 斎藤康貴 林美沙希 末延吉正 林美桜 水越祐一
オープニングの挨拶。
去年4月に民営化されリニューアルされた国立競技場。きのう記念式典が行われ新たに作られたスイートルームなどの設備が公開された。また、ミシュラン掲載店を誘致するなど飲食店を刷新。さらにラウンジを新設し、競技がない日も集客できる仕組みを作った。国立競技場は去年10月に三菱UFJフィナンシャルグループが命名権を取得し、ことしからMUFGスタジアムと呼ばれている。記念式典ではスポーツ庁の河合長官や日本スポーツ協会の遠藤会長が出席する中、小池都知事もビデオで期待を込めたメッセージを寄せた。
オープニング映像。
石川・羽咋市の現在の様子を伝えた。日本で唯一、一般車で砂浜を走行することができる。
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- 羽咋市（石川）
東京・墨田区の様子を背景に東京の気象情報を伝えた。
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- 墨田区（東京）
全国の気象情報を伝えた。
腰痛の理由と改善法を紹介。
近年、エキゾチックペットが大流行しているという。業界関係者は「個性的で目新しいペットを求める傾向が強くなっている」などと話している。（新華社）。中国メディアによるとエキゾチックペットの市場規模は約2300億円で、飼育は約1700万人だという。（Global Times）。中国におけるアリのペット市場規模について、半年間オンライン取引を監視したところ国内89都市、206の販売業者によって209種類5万8900以上のアリのコロニーが取引され、そのうち4分の1以上が外来種。アリ飼育施設を運営する代表は「高度に組織化されたアリたちが協力して働く様子に大きな喜びを感じる」などと話している。一方で、外来種が中国国内に多数持ち込まれることに政府は警戒感を持っている。最も脅威と位置づけられているのが外来種ヒアリ。2020年に公表した調査結果によると、ヒアリに生息が確認された地域では昆虫の種類が35％減少。政府は2021年に「生物安全法」を施行し、許可なく外来種を輸入、放置、処分できないと定め、違反した場合は回収命令と罰金を科すとしている。
アメリカのトランプ大統領は16日、「イランとの戦闘が続く間は国内にとどまる必要がある」として、「今月31日から予定していた中国訪問を1か月ほど延期するよう要請した」と述べた。「戦争中だからといって何か駆け引きがあるわけではない」とも話し、習近平国家主席と「会うことを楽しみにしている」としている。また、パリで開かれていた米中の閣僚級協議では、貿易問題などが話し合われ、首脳会談に向けて安定的な関係の重要性で一致したという。
八戸海上保安部によると午前1時半前、青森県の三沢漁港沖約20kmの海上で、広島県呉市の貨物船の船長から「漁船と衝突した」と通報があった。漁船は転覆して沈没し、20代～70代の乗組員13人全員が海に投げ出された。その後乗組員は全員救助されたが、4人が意識不明の重体。貨物船の乗組員6人にけがはない。当時の現場は視界が良好だったということで、海上保安部が事故の原因などを調べている。
ロイター通信によると、スペインのグラナダ大学の研究チームは、コイなどの魚のうろこから作る人工角膜を開発したと発表した。開発された人工角膜は、透明で耐久性が高く、生体適合性にも優れているという。ヒトの角膜は血管がなく、再生する力も限られている。このため、深刻な損傷を受けると修復が難しく、重い角膜の病気では角膜の移植が行われるが、ドナー不足が課題。人工角膜の研究者・イングリッド・ガルソンさんは「魚のうろこは入手しやすく、ドナー移植に代わる安価な治療手段になる可能性がある」と話す。この人工角膜を使った研究は現在、動物実験で良好な結果が得られているという。
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ガソリンに続きタクシー運賃も値上げ。きのうから東京の多摩地区でタクシーの運賃が値上げされた。対象エリアは調布市や立川市、八王子市など。500円の初乗り運賃はこれまで1.091kmだったが、1kmに短くなる。さらにメーターが上がる間隔も、233mごとから211mごとに短くなる。この春には東京23区の他、武蔵野市や三鷹市でも値上げが見込まれている。東京都内の運賃改定は2022年10月以来。主な要因は人件費の上昇と物価高騰だという。
アメリカのトランプ大統領は16日、「アメリカは石油を中東に依存していない」とした上で、ホルムズ海峡を通過する石油に依存している日本や中国などに対して、海峡の安全確保に協力するよう求めた。さらに「多くの国から支援すると連絡を受けているが、そうではない国もある」と述べ、安全保障でアメリカの支援を受けている国は「喜んで支援すべき」と協力を迫った。ただ、協力を表明した国については明らかにしなかった。またアメリカ中央軍は、イラン攻撃でこれまでに約200人のアメリカ軍関係者が負傷したと公表した。死者は13人となっている。
アメリカのトランプ大統領は16日、「イランとの戦闘が続く間は国内にとどまる必要がある」として、「今月31日から予定していた中国訪問を、1か月ほど延期するよう要請した」と述べた。「戦争中だからといって、何か駆け引きがあるわけではない」とも話し、習近平国家主席と「会うことを楽しみにしている」としている。また、パリで開かれていた米中の閣僚級協議では、貿易問題などが話し合われ、首脳会談に向けて安定的な関係の重要性で一致したという。
ホルムズ海峡への艦船の派遣について、ドイツのメルツ首相は16日、「戦争が続く限り参加しない」と表明した。メルツ首相は艦船を派遣しない理由として、「ドイツの基本法で必要とされている国連、EUまたはNATOからの委任が存在しない」と主張している。ピストリウス国防相も「我々が始めたわけでもない戦争を支援することはできない」と述べている。またEU（ヨーロッパ連合）の外相にあたるカラス氏は、既に中東で活動しているEU加盟国の艦船のホルムズ海峡への派遣について、見送る考えを示した。16日に開かれたEU外相会議では、紅海で親イラン武装組織フーシ派による攻撃から商船を護衛しているEUの艦船の任務を、ホルムズ海峡まで広げるかが議論されていた。
日本政府内では、ホルムズ海峡の安全な航行の重要性を強調する声明を、有志連合で出す案が検討されていることがわかった。日本政府はホルムズ海峡への自衛隊派遣には否定的だが、有志連合による共同声明であれば1つの選択肢だと捉えている。この案は日米の閣僚級の会談で、アメリカ側が法的拘束力のない声明を出したいとの意向を、日本側に伝えてきたもの。ただ総理側近は「共同声明だけでは済まないだろう。その先に自衛隊のどういう関与が求められるのか」と懸念を示していて、有志連合での対応について慎重に見極めたい考え。あすからの訪米に向け、総理側近は「何か結論を持っていかないといけない。後手後手になるより日本から貢献の形を申し出る」との考えを示している。
5月下旬から運用が始まる新たな防災気象情報について、内閣府は避難情報を発表する自治体が活用できるよう、ガイドラインを改定した。新しい防災気象情報は、警戒すべき大雨など4つの情報に分類され、住民が取るべき行動を示す警戒レベルが5段階に整理される。内閣府は改定したガイドラインで新しい防災気象情報が、住民に避難情報として受け取られる可能性を指摘した。その上で、避難情報は自治体の責務だとして、警戒レベルに合わせた対策を進めるよう求めた。
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