- 出演者
- 梅沢富美男 宮根誠司 蓬莱大介 高岡達之 平松修造 西尾桃
オープニング映像。
大阪・関西万博が開幕しきのう来場者は約12万人。しかし、開幕前からの指摘や様々な不安が現実になった。開幕前並ばない万博を掲げていたがどこも大行列だった。日本では20年ぶり大阪では55年ぶりの万博で今回のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」。パビリオンとともに楽しみなのが会場限定グルメで、くら寿司大阪・関西万博店は入店までに約5時間待ち。
大阪・関西万博が開幕した。初日から約12万人が来場した。並ばない万博とうたっていた今回の大阪・関西万博だが、パビリオンでもパビリオン以外の場所でもいたるところで行列が発生した。並ばない万博からはかけ離れた初日となった。並ばない万博を目指し原則電子チケットとしてきた。しかし、きのうは午前9時半から約5時間、東ゲート付近の通信環境が悪化した。この影響でQRコードが表示できず入場が滞った。移動型の基地局が配備された。万博協会がQRコードを事前に印刷するなどの対策を呼びかけた。会場には無料の紙の地図がなくサイト上の地図に接続できない人もいた。大勢の人が案内所に詰めかけた。158の国と地域、7つの国際機関が参加する万博。万博の華とされているのが海外パビリオンだがネパールやインドなど5つの国のパビリオンが間に合わず。チリパビリオンは完成まで1週間程度かかるとのこと。大屋根リングで雨宿りをする人がいた。万博協会は大屋根リングの一部で雨漏りが見つかったと発表し今後原因を調査し補修するとしている。万博の目玉「空飛ぶクルマ」がデモフライトを実施した。
大阪・関西万博会場から中継。きのうの開幕初日は約12万人が来場した。きのう一部でスマホがつながりにくい状況になった。今日から会場内に移動型基地局を配備した。今日は会場内でつながりにくいところはなかった。今日は空飛ぶクルマのデモンストレーション飛行が行われた。空飛ぶクルマの操縦席のモニターはiPadで操縦は1本のジョイスティックだけ。デモ飛行はきょう～6月18日まで。
混雑状況が確認できる。夜が比較的空いているという。来場時にポイントを紹介。明日の万博情報をチェックし空きがあれば当日券を購入できる。公式アプリの利用が多いためモバイルバッテリーの持参がオススメ。電波状況が悪いこともあるためチケットQRコードや地図を紙に印刷していくのがオススメ。現金使用不可のためクレジットカードや電子マネーの準備。大型荷物・キャスター付き荷物は持ち込み禁止。弁当・水筒・ペットボトルは持ち込み可能。ビン・缶入り飲料、アルコールは持ち込み不可。会場内無料給水スポットがあるためマイボトル持参がおすすめ。
広末涼子容疑者は逮捕前仕事上でもトラブルとなっていた。事故当日主演映画撮影のため奈良に滞在していたが撮影中監督と衝突し幾度となく変更を余儀なくされた。
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最新コメ＆具材高騰、カレーがピンチに！帝国データバンクが発表したのは「カレーライス物価指数」。1食あたりの費用が去年2月319円だったのに対し、ことし2月は407円と初の400円超。都内のカレー専門店では食品の無駄を削減するなどの工夫で、なんとか価格を据え置きしているという。
今月も食品だけで4000品目以上が値上がりするなど、止まらない物価高。さらにトランプ関税による景気悪化も懸念される中、今浮上している経済対策が現金給付案・減税案。与党内で検討されているのは全国民一律で現金3万～5万円を配る案。国民民主・玉木代表は一時的に消費税5％まで引き下げることを要求し、立憲民主党の一部議員は緊急対策として食料品の消費税0％への引き下げなどを主張。しかしこれまで石破総理は減税に慎重な姿勢。
現金給付・減税、2つの経済対策。NNN・読売新聞が行った最新の世論調査では、「トランプ関税や物価高対策として国民一律の現金普及は効果的だと思うか」との問いに対し「思わない」76％・「思う」19％という結果に。現金給付か減税か、きょう石破総理は「給付金は検討していない」と明言。世論調査にもしっかりと目を配りつつ”現時点では現金普及はない”とした。
物価高とトランプ関税ででてきたのが現金給付と消費税の減税。現金給付だと1人あたり3万～5万円。早ければ6月下旬ごろに実現かと言われている。現金給付に効果はあるのか？世論調査をしたところ思わないが76％だった。もう一つの案が消費減税。法改正に時間がかかるので早くても、来年度からとみられている。加谷珪一は「給付金はその場限りのもの。持続的な効果はないってみんな分かってる。一方、選挙にはそれなりの効果がある」などと話した。公明党・斉藤代表は「減税を前提とした現金給付がつなぎの策として必要ではないか」などと話している。日本維新の会・吉村代表は「2年限定で食品に限り消費税ゼロ」。国民民主・玉木代表は「一時的に消費税を5％まで引き下げ」と話している。
トランプ大統領は13日、半導体に対する関税について「来週中に発表」すると明らかにした。スマートフォンなどの関税については、IT企業と協議したうえで対応を決めるとしている。
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熊本地震は最初の震度7から13日で9年。遺族も参列し各地で追悼式が行われた。熊本地震では関連死を含めて275人が亡くなった。熊本県によると今も2世帯、4人が自宅再建できずにいるという。
加谷珪一は「トランプ関税対策でさらに重要なのが自動車産業のなどの対策。製造業全般に戦後最大級の国難といえるほどの影響が出るため失業対策や支援などに財源を残しておく必要がある。17日に行われる日米交渉がどうなるのか日本経済への影響を見極めたうえで今後について判断する必要がある」などと指摘した。取材によるとゴールデンウィーク前には方針が決定かという話しになっている。11日、相互関税の対象からスマートフォンやパソコンなどを除外すると表明したが、13日、ラトニック商務長官がは「スマートフォンやパソコンなどは半導体関税の対象となっていておそらく1～2か月後に発動される予定だ」と発言した。
「月曜から夜ふかし」の番組宣伝。