- 出演者
- 山内泉
杉並区にやってきている。災害が起こったら不安になる。スマホが使えなくなったら不安だという人。停電が怖いという人。不安を解消する施設がある。お助けインフラを探せ。
オープニング映像が流れる。
ダンディが街を歩き、お助けインフラを探す。防災の本を出している草野さん。街の防災を見つけるプロだという。
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- 東日本大震災
公衆電話に向かった。大規模災害時には無料だという。受話器を上げるだけで通話可能となる。都内にある公衆電話にはフリーWiFiがある。停電時にも使用可能だ。東京都とNTT東日本が設置を進めていて1500か所の整備を目指している。
ダンディ坂野さんと増田明美さん。公衆電話があることで安心だ。ありがたいという。JAPANローミングという取り組みがある。大規模災害時に契約していないネットにつながる。
災害時給水ステーションがある。東京都水道局の方に説明してもらう。地下に100tの水がある。3万3000人ぶんの水が蓄 えられている。ホースを接続しすごい速さで設置する。都内に213か所あり、1400万人の3週間以上の水が貯水されている。常に新鮮だ。災害救援自動販売機がある。災害時は無料で取り出せるという。停電時も動く。単3乾電池が30本入っている。48時間稼働する。
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- 東京都水道局
東日本大震災の時、都内ではコンビニの棚から食料品がなくなった。災害時の食料品不足に対応するコンビニが今年2月に千葉・富津市にオープン。店に備蓄してある米と水を使って厨房設備でおにぎりを作ることができるという。備蓄している米は20キロ、水は1500リットル。太陽光パネルと蓄電池で電力を確保し、厨房で約300個のおにぎりを製造・販売することが可能。ほかにも災害時に地域の支援拠点になる設備を整えている。2030年度中に全国で100店舗の展開を目指している。
災害支援コンビニは6月4日に大阪・池田市に2店舗目が開業。支援拠点という性質上、土地が安全か、広い駐車場が確保できるかなどの条件もあるため、慎重に増やしていく必要がある。災害時帰宅支援ステーションとはトイレ・水道水・情報を得ることができる店についているマーク。全国で約6万1000店。給水ステーションのような施設は全国各地にある。会津若松市では災害時給水拠点という名前で同じように公園に給水設備が用意されている。岡山市では応急給水場所という名前で小・中学校に設置された受水槽から水を取り出す応急給水栓設置校という施設がある。災害時、水をもらうためには入れるものが必要。リュックに二重にしたビニール袋を敷く。水を6割くらい入れる。ビニール袋の口を各々きつく結ぶ。
街なかには電気のお助けインフラが。それがPHEVという車。PHEVとはPlug-in（プラグイン）・Hybrid（ハイブリッド）・Electric（エレクトリック）・Vehicle（ビーグル）の略。PHEVは大容量バッテリーを搭載しており、家やスタンドで充電できるが、もし電気がなくなってもガソリンエンジンで発電し充電できる車。車内には最大1500ワットの電気を取り出せるコンセントが付いている。車種によるが、PHEVは一般家庭で使用する5日～11日分の電気を供給できるという。PHEVなどを非常用電源として活用しようとする自治体は増えており、約500の自治体が各自動車メーカーと災害時の連携協定を結んでいる。
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- PHEV
PHEVは自治体だけでなく各地域の警察も導入している。災害時に停電して信号が消えてしまった時、PHEVを接続して信号機を復旧するという取り組み。お助けインフラを活用するには何がどこにあるかを把握しておく。そして家族みんなで共有することが重要。1つのアイデアとして手作り地図を提案した。災害に対する心構えはそれぞれの家庭・自身で備えておくことが基本、その上で困ったことがあったら街のお助けインフラを思い出してほしいと呼びかけた。
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