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- 堤礼実
オープニング映像と堤礼実キャスターの挨拶。
山梨県は7月1日から富士山・吉田ルートで登山者数を1日4000人に制限、通行料は2000円を徴収。富士登山オフィシャルサイトの予約ページで登山前日までに氏名などを登録、通行料はクレジットカード、QRコードで事前決済。事前予約枠は3000人、当日枠は1000人。
キリンホールディングスは明治大学と共同研究した「エレキソルト」を発売。スプーンに微弱な電気を流し、ナトリウムイオンを引き寄せる。減塩のサポートも期待できる。価格は税込み1万9800円。公式オンラインストアなどで購入できる。
「ゆるスポーツ」は誰でも簡単にできるよう作られており、対戦相手に応じたハンデは必要ない。「トントンボイス相撲」、「オシリウスの塔」、「せんたくテニス」、「イモムシラグビー」、「500歩サッカー」などの競技がある。世界ゆるスポーツ協会・澤田智洋代表理事はスポーツに限らず色んなものを緩めていって、それに対して苦手意識がある人をなくしていくことだと話した。米国企業の調査によると、1ドルの健康経営は3ドルの投資リターンがあるという。そのため従業員の健康を増進、企業価値が向上するとされる。
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コーセーはiPS細胞の最先端技術を持つ2社と提携、パーソナライズした美容商品の開発と提供を目指すと発表。血液などから顧客本人の細胞を採取、培養した成分を利用する。安全性が確認されれば2026年度までの事業化を目指す。コーセー経営企画部・田中健一経営戦略室長は、真のパーソナライズされた美容ソリューションを提供したいと語っていた。
アップルはタブレット端末最上位機種「iPad Pro」新モデルを発表。新型チップM4が搭載されている。CPU処理速度が最大1．5倍高速になる。iPadシリーズで最薄。開発中の生成AIに関し近く計画を発表する。
米国・グーグルは検索サービスへの新生成AI機能搭載を発表。単語だけでなく長文の質問に対しAIによる回答も表示。14日から米国で利用可能。利用できる国を順次拡大する。「チャットGPT」を開発するオープンAIが13日に最新モデル生成AIを発表。
マイクロソフトが生成AI機能を使える新型パソコンを発表。AI処理能力が従来より最大20倍に向上。オフラインでも生成AIの使用が可能。
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ドッキリGPなど、今夜のラインナップを紹介した。
三菱UFJフィナンシャルグループの2024年3月期最終利益は前年比33．5％増の1兆4907億円。三井住友フィナンシャルグループも前年比19．5％増で9629億円。2社ともに過去最高を更新。みずほフィナンシャルグループは前年比22．2％増の6789億円と過去2番目の高水準。メガバンク3社の最終利益の合計は3兆円超。歴史的な円安、株高に加え企業の資金需要が堅調で収益を押し上げ。経済アナリスト・馬渕磨理子は、融資基準を事業性融資に変えようとしている、法案が成立すれば、銀行などの金融仲介機能は強化され、社会にイノベーションを促すことに繋がるはずだと説明した。
大手電力10社の電気代は2カ月で798円〜1084円値上がりしている。電気代を抑える新家電も登場。昼間に蓄えた太陽光エネルギーを帰宅後の冷房に活用するもの。東京・北区のジョーシン王子店で柳原弥玖が最大25％節電が出来るタイプのエアコンが人気だと紹介。
東京・渋谷区で石川県の伝統工芸品・輪島塗のワークショップが行われた。輪島塗は国の重要無形文化財指定の伝統工芸品。職人の高齢化問題、能登半島地震での被害で廃業する職員も多く存続の危機に瀕している。クリーマ・丸林耕太郎代表は、北陸を応援できるプロジェクトができないかなと、クリーマと北陸をつなぐプロジェクトをスタートした、などと話していた。「Creemaつなぐ北陸プロジェクト」を紹介。
P＆G東京オフィス（東京・中央区）で行われたP＆Gジャパンが開校した無料のP＆Gビジネススクールを紹介。倍率は100倍を超えた。社内で認証を受けた社員による講義や参加者がチームリーダーやその部下になりきり詳細なコミュニケーションをとるロールプレイなどが行われた。P＆Gはビジネススクールを通じ人材育成に注力していることを幅広くアピールできるとしている。第二期は来月以降を予定。
文科省の調査で中学生の英検3級相当以上は50％、高校生の英検準2級相当以上は50．6％とはじめて5割を超えた。英検3級相当以上の中学生はさいたま市、福井県で80％超、佐賀県、福島県などは30％台。英語力に地域差があることも明らかになった。文科省は福井、さいたま市は教育委員会が学校に対し英語検定のプロモート、ALTの配置などかなり丁寧に働きかけていると分析。AIを使った英語教育の実証研究などを通じて英語力の向上、地域差の解消に取り組みたいとしている。津田塾大学教授・哲学者・萱野稔人は、生徒の英語力の地域差を減らしていくためには、指導する教員の側の実力を上げていくことが必要になる、それには現在の教員はあまりに忙しいなどと指摘した。
鎌倉新書×オープンハウスの「家じまい実家じまいのお悩み解決！簡単査定も実施！」のセミナーが行われた。総務省発表・全国の空き家数を紹介。2025年団塊の世代が75歳以上となり大相続時代を迎える。アンビシャス調べ・実家じまいを決断したきっかけを紹介。オープンハウス開発事業部・山田拓弥課長は、今後人口は減ってるものの高齢化が進んでいくので必ず実家じまい・家じまいが出てくる、まずは自分たちの不動産が動かせるものかどうかをこちらとしても提案していく必要がある、などと語っていた。デロイトトーマツグループ執行役・松江英夫は、これからh不動産業界、個人、行政が三位一体で相続の負担を減らしながら空きや問題を解決する動きが広がることに期待したい、などと話した。
堤礼実のエンディングの挨拶。
上田晋也のトーク検定2024の番組宣伝。
だれかtoなかいの番組宣伝。