- 出演者
- 藤井貴彦 小栗泉 篠原ともえ 佐藤梨那 小高茉緒 市村紗弥香 並木雲楓
オープニング映像。
篠原ともえさんは、大変憤りを感じているという。まきこまれないか心配している。一番許せないのは指示をしている人間だとのこと。
ドジャースの大谷翔平選手が史上初の50−50を達成した際のホームランボールが史上最高額およそ6億6700万円で落札された。これまで1998年にマーク・マグワイア選手が放った70号ホームランの305万ドルが最高額だったがそれを大幅に上回り、ここでもメジャーリーグの歴史を塗り替えた。
そんな大谷が次に挑むのがメジャーリーグの最高峰ワールドシリーズ。対するは今シーズン58本塁打を放ったアーロン・ジャッジ選手を擁する名門ヤンキース。シーズン50本塁打以上を放った選手同士の対戦はワールドシリーズ史上初。今週土曜日に開幕する。
衆議院選挙まであと4日となった。今夜は自治体によって授業料の負担が違うなど広がる子育て支援の格差について伝える。東京・江戸川区にある関東第一高等学校。この日、40人いた1年生のクラスでは都内在住の生徒が23人、千葉県在住が17人いた。全校生徒およそ2500人のうちおよそ3割が千葉県を中心に都外から通っている。今、住んでいる場所によって自治体の教育費の支援に格差が生まれている。チルドレンファーストを掲げて独自の子育て支援策を次々と打ち出している東京都。中でも注目は高校授業料の実質無償化。都は高校の授業料の支援について今年度から所得制限を撤廃。都内在住であれば世帯年収にかかわらず公立私立学校の授業料が助成され実質無償になった。こうした東京の子育て支援策の拡充であおりを受けているのが千葉、埼玉、神奈川。授業料の補助はあるものの所得制限があり支援を受けられない世帯が多い。東京都内の私立学校の場合、補助額は年間で最大50万円近くになる。3県は今年5月、格差の解消と財源の偏りを正すべきだと国に要望した。しかし、財源が豊かだからできるという3県の指摘に東京は反論。ただ、知事らが一致するのは国が全国一律で子育て支援策を行うべきということ。神奈川県で子育てする女性も同じ思いだった。2人の子供には家庭の教育方針と合う私立学校に進学させたいと考えている。
4日後に迫る衆院選投開票日。子育て支援も関連する少子化対策について候補者たちの考え方は。日本テレビが行った衆院選の候補者アンケートで少子化対策を税金や社会保険料の負担が増えても進めるべきか、増えるなら進める必要がないか聞いたところ、自民党は進めるべきに近いが半数を占め、公明党はどちらともいえないと答えた候補者が半数以上となっている。立憲民主党は進めるべきに近いと、どちらともいえないがほぼ同数。日本維新の会と共産党はどちらともいえないと答えた候補者が多く、日本維新の会が70％以上、共産党は90％以上となっている。残る4政党もどちらともいえないと答えた候補者が多く、国民民主党はおよそ半数、れいわ新選組は現時点で全員。社民党はどちらともいえないが50％で進めるべきに近いと答えた候補者も30％以上となっている。参政党はどちらともいえないが68％だった。
多くの政党が公約に掲げていている最低賃金1500円。現在の最低賃金が1055円なので400円以上もアップ。最低賃金は最低限支払わなければいけない法律で義務付けられた時給のこと。都道府県ごとに定められていて今年度、最も高いのが東京で1163円、神奈川1162円、大阪1114円と続く。一方、最も低いのが秋田の951円だった。最低賃金が1000円を下回る島根県の丸山知事は「最低賃金1500円というのは島根県内の企業がやすやすとできるわけがない。中小企業が潰れかねない」と発言している。地方の中小企業には大きな負担で、従業員20人を抱える茨城・筑西市のせんべい店。今も工夫して賃上げをしているそうだが社長からは不安の声が聞かれた。原材料費やエネルギー代の高騰、賃上げまでのしかかると頭を悩ませていた。1500円という設定には経済団体のトップの間でも意見が割れており、日本商工会議所の小林会頭は「賃金を支払えなくなる中小企業が増えて地方が瓦解する危機に陥る」と苦言を呈している。また、経団連の十倉会長も「到底、達成不可能な目標は混乱を招くだけ」と慎重な立場。一方で、経済同友会の新浪代表幹事は「そもそも払えない企業はだめだ。中小企業が高い賃上げ目標を掲げて高い賃金を払える企業が生き残っていくことが私たちの生活レベルの向上につながる」と早期の引き上げを望む考え。日本経済に詳しい木内登英は「1500円というのはかなり高い水準で現実味が薄い。会社側が無理して最低賃金を上げた場合リストラの可能性もあって労働者側もうれしいのは最初だけとなる」と指摘している。
38年前、福井市の市営団地で当時15歳の女子中学生が殺害されたもので殺人の罪で服役した前川彰司さん（59）が無実を訴えて2度目の再審請求をしている事件。弁護側は新たな証拠として当時目撃証言をした男性が警察と取引をして嘘の供述をしたと主張していたが、名古屋高裁金沢支部は無罪を言い渡すべき明らかな証拠だとして再審開始を認める決定をした。今回の決定を受けて名古屋高検は決定文を子細に検討し適切に対応したいとコメントしている。
NBA開幕戦・レイカーズ対ウルブズに八村塁選手が初の開幕スタメン出場した。八村はスリーポイントなど開幕戦自己最多の18点となった。史上初の快挙としてNBA最多得点のレブロン・ジェームズが息子のブロニー・ジェームズ選手とコートイン、NBA78年の歴史の中で初めて親子での同時出場を果たす。試合は110－103で開幕戦8季ぶりの勝利となった。
UEFAチャンピオンズリーグリーグフェーズ第3節モナコvsツルヴェナ・ズヴェズダが行われ南野拓実選手が出場した。南野は前半20分に先制点、後半にも点を入れて5－1で勝利した。この試合2ゴールで香川真司が持つチャンピオンズリーグでの日本選手最多得点記録にタイで並んだ。
明日行われるドラフト会議、すでに侍ジャパンデビューを果たしている注目の投手が最速160キロを誇る愛知工業大学の中村優斗。武器のストレートで代表デビュー戦は1回を三者凡退とした。侍JAPANの井端弘和監督は大学球界トップクラスと話すが高校時代は県大会1回戦敗退と全国的には無名の選手だった。大学入学時は最速145キロ、体重は71kgと大学のレベルでは並みの選手だったので独学で肉体改造をYouTubeなどでプロのトレーニングを自分なりにアレンジし、。専属のコーチは立てず自らトレーニングメニューを作成した。更に、体のケアは塩ビパイプなどで練習開始前に1人で1時間、更に寮に帰ってからと1日合計3時間行った。独学で体作りを続けた結果、体重は4年間で14kg増加。球速も15キロアップしプロ注目の選手へと成長した。目標はドラフト1位だと語った。
先週、ロンドンで行われた学生映画の世界最高峰といわれる学生アカデミー賞で金森慧さんの「Origami」が日本の作品初となる銀賞という快挙を達成した。「Origami」は生き物となって躍動していくさまを描いた短編アニメーション作品。受賞を受け金森さんは「ORIGAMIという言葉自体が本当に世界に広まっていると感じた。」とした。この作品で見事に描かれているのが折り紙のリアルな手折り感。まるで実際に折っているかのように1枚の紙が形を変えていく。日本の折り紙文化を表現するあるこだわりがあった。
篠原さんは金森慧さんに「news zeroにもOPにCGがあるがオファーしたらどういうのを作りますか」と質問し「コンセプト雨をお聞きしないとちょっと難しい」などと答えた。
金森慧の「Origami」が学生アカデミー賞で銀賞を受賞。金森はパソコンの中に紙を作り実際の折り紙と同じ工程を再現。CG上で折っていきながら厚みを持たせ本物のような質感を表現している。小さいころから折り紙が入った箱を持ち歩くほど夢中になっていたという金森。1枚の紙だけでさまざまな形を表現する折り紙。金森は鶴や花など古来からある伝承折り紙と呼ばれるものにこだわって制作したという。
金森慧さんはもともとCGの裏方をハリウッドでやりたいと思っていたが、自分の作品が評価されたことでクリエイターとしての夢が明確になったそう。
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巨人・梶谷隆幸の引退会見。同学年の坂本勇人だけでなく総勢11人のチームメートがサプライズ登場。梶谷は今年の開幕戦にピンチを救うダイビングキャッチをみせリーグ優勝へチームを勢いづけたが、けがに苦しみ引退を決断したという。
健康のことを考える1週間秋のカラダWEEK。上田晋也、川口春奈、宮野真守、藤本美貴に加えオリンピックで日本中を熱狂させた柔道・阿部一二三、詩兄妹が参加する。今年のメイン企画はカラダ年齢チェック。自宅で簡単にできる2つのテストでカラダ年齢が分かる。下半身の筋肉が分かるバンザイティッシュスクワットに川口春奈が挑戦。
「zero選挙」の番組宣伝。
自民党関係者によると自民党は都道府県連などの地方組織や政党支部に対して、党勢拡大のための活動費として一律2000万円を支給したという。活動費は今回の衆議院選挙で非公認とした候補者が代表を務める政党支部の他、衆議院選挙に出馬しなかった前の議員らが支部長を務める支部に対しても一律で支払われたという．立憲民主党など野党側は公認しなかった候補者に公認料を払っているなどと批判している。一方、自民党の森山幹事長は「支部に対して党勢拡大のための活動をしていただきたいとの趣旨で支給したもので、候補者に支給したものではない」などとコメントしている。公認の候補者に対しては公認料500万円と活動費1500万円合わせて2000万円を支給している。一方で公認候補のいない政党支部や地方組織に対して一律2000万円を。これは党勢拡大のための活動費として支給。ここには非公認となった候補者らが支部長を務める支部も含まれるという。支給の際の通知の紙も形式の違うものだと説明しているが選挙間近のこのタイミングで同じ2000万円という額なだけに形を変えた非公認候補への支援ではという指摘もあり丁寧に説明してほしい。