各社のアナリストの反応について東海東京証券アメリカ・芝田さんは「ファクトセットが集計したS＆P500採用企業に対するアナリストの格付けは、先週末時点で1万1，740付与されており、そのうち55％が買い・40％がホールド・5％が売りとなっている。買いは過去5年間平均を上回った一方、売りは平均を下回っており全体的に楽観的な見方が増えている。セクター別で最も楽観的なのはアルファベットなどで構成される通信で63％が買い。逆に悲観的なのは素材・生活必需品でホールドが48％最大となっており、売りが最も多いのは資本材の7％。個別ではAmazon.comとマイクロソフトが95％でこれらが買い、売りは0と相当楽観的な見方に偏っている。Amazon.comは今年から大量に使用しているサーバーなどIT機器の減価償却期間を昨年までの5年→6年に延長し、1-3月期の収益を7億ドルほど嵩上げした。アマゾンなどのビッグテックも巨額のAI関連投資がかさみ苦慮していることが分かる。こうした企業決算が今後、アナリストの期待に及ばない水準となった場合の反動も敬遠される」と話した。