TVでた蔵トップ>> キーワード

「厚生労働省」 のテレビ露出情報

「缶飲料にスチール缶とアルミ缶があるのはなぜ?」というクイズが出された。大竹まことさんが正解した。正解はスチール缶はお茶やコーヒー、アルミ缶は炭酸飲料を入れるため。東洋食品工業短期大学の飯田有二学長の解説。まずはスチール缶に入ったコーヒーの製造工程を見学。焙煎したコーヒー豆を粉砕し約90℃の熱湯で抽出したあと砂糖やミルクを入れて味を整える。できたコーヒーが冷めないうちに超高速で缶の中に入れ蓋を閉める。100℃以上の高温でレトルト殺菌し冷ましたら缶コーヒーの完成。一方アルミ缶に入れるビールの製造工程を見てみると原料となる大麦麦芽を粉砕し加熱してかき混ぜる。できたビールの原液をろ過し酵母菌とホップを入れ約1か月発酵しビールになる。冷やしたビールを炭酸が抜けないようアルミ缶に入れ蓋を閉めたら缶ビールの完成。缶ビールには加熱殺菌の工程がない上に冷やしてアルミ缶に入れている。スチール缶とアルミ缶それぞれにお湯を入れて蓋を閉めて冷やしてみるとアルミ缶は潰れてしまった。熱い飲み物が入った缶の中は水蒸気で膨らんでいるが冷めると水蒸気が液体に戻り缶の中の体積が減ります。このとき内側に縮もうと強力な力が働くのです。やわらかいアルミ缶はこの力に耐えることができずにへこんでしまう。「食品衛生法」には缶飲料の成分によって異なる殺菌の仕方が書かれている。お茶・コーヒー・乳製品などは高温での加熱殺菌をしなければいけない。炭酸飲料は強い酸性なので殺菌が必要ない。そのため加熱殺菌して冷ましてつぶれないよう硬いスチール缶。加熱殺菌が必要ない炭酸飲料はやわらかいアルミ缶に入れることができる。さらに炭酸が発泡して膨らむのでやわらかいアルミ缶でもつぶれにくくなる。現在国内で流通している缶飲料の割合はアルミ缶のほうが圧倒的に多い状況なのはなぜなのか。東京工業大学の里達雄名誉教授の解説。同じ大きさで比較するとアルミは鉄(スチール)の約3分の1の重さ。運ぶのに輸送費が抑えられる、量がたくさん積載できるというメリットとやわらかいので加工がしやすくコストが抑えられる。さらにアルミはスチールよりも熱の伝わる速さがおよそ3倍と冷えやすく温めやすいのが特徴。なので夏場でも自動販売機に補充後すぐに冷たい飲み物を買うことができる。一方でスチール缶はアルミ缶よりも温度が長く持続するので冬場でも温かさが長持ちするので温かい飲み物はスチール缶に入れることが多いという。日々技術革新が進んでいて高温で充填するコーヒーやお茶でもアルミ缶がつぶれない方法があるというので再び工場へ。加熱殺菌したコーヒーを高速でアルミ缶に入れて窒素を入れると冷却してもアルミ缶はつぶれない。液体窒素は気化すると体積が約700倍に膨れ上がり缶の中はパンパンになる。冷めての窒素の体積が十分にありパンパンな状態が保たれているのでへこまない。ちなみに缶を開けたときに「プシュ!」と音がするのは窒素が外に出ていくときの音。なに缶が好きか聞かれたチコちゃんは「オイルサーディン」と答えた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2024年11月22日放送 6:00 - 6:30 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
今月は過労死等防止啓発月間。昨年度、仕事の強いストレスが原因でうつ病などの精神障害になったとして労災と認められた人の数は過去最多の883人だった。このうち、企業の管理職などに当たる管理的職業の人は52人、これは前の年度から15人増えてこちらも過去最多だった。また、自殺に追い込まれた人は未遂も含めて15人で前の年度から4人増加している。この管理的職業の人が長時[…続きを読む]

2024年11月22日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,先出しニュース関心度ランキング
来月2日から現行の健康保険証は新たな発行が停止となる。厚労省によると「マイナ保険証」の利用率は15%に留まっていることが分かった。

2024年11月22日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングけさ知っておきたい!NEWS検定
厚労省が高額療養費の上限額の引き上げについて検討開始した。年齢・年収に応じた上限が設けられている。共同通信によると、7〜16%引き上げを検討する。日本経済新聞によると、高額療養費制度の適用が増えている。

2024年11月22日放送 4:30 - 5:20 TBS
THE TIME’ニュース関心調査
今の健康保険証の新たな発行の停止が来月2日からと目前に迫る中、厚労省は「マイナ保険証の利用率が、今年10月時点で15%ほどにとどまっている」と発表した。

2024年11月22日放送 3:45 - 4:30 TBS
TBS NEWS(ニュース)
在職老齢年金制度の50万円の壁がとは、65歳以上で働いている人が賃金・年金合わせて月額50万円を上回る場合に超えた分の半分が減額となること。厚労省は制度の見直しを検討していて、50万円の基準額を引き上げる案と、制度を廃止する案が浮上している。

© 2009-2024 WireAction, Inc. All Rights Reserved.