中東情勢が一段と緊迫化するのではないかとの懸念が強まったことで日経平均株価の値下がりの幅は一時1300円を超えた。今日の東京市場では台湾の半導体受託生産大手「TSMC」が今年の半導体市場の先行きに慎重な見方を示したことを受け、これまで株価の上昇を牽引してきた半導体関連の銘柄を中心に全面安の展開となった。さらに日本時間午前11時前に”イラン中部で爆発音”とのニュースが伝わったことで中東情勢への懸念が一段と強まり下げ幅は拡大した。午前の終値は昨日の終値より1260円余安い3万6818円81銭となっている。一方で東京外国為替市場でも中東情勢の緊迫化を受けてリスクを避けようと、円を買う動きが強まり、1ドル153円台後半まで円高が進んでいる。市場ではイランとイスラエルの対立がどこまでエスカレートするのか注目が集まっている。