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「東日本大震災」 のテレビ露出情報

1980年代後半。日本は空前の円高に沸いていた。海外旅行ブームが到来、国際線の年間旅客数は1000万人を突破。一方輸出に頼る製造業各社は苦しんだ。活路となったのが人件費の安い東南アジアへの工場移転。中でも世界有数の工業団地へと発展を遂げたのがタイ中部のロジャナ。150近い日系企業が進出し雇用5万人。一角にあるニコンでは現地社長の村石信之が張り切っていた。主力製品であるカメラの実に9割を生産。この工場の技術力を聞きつけぜひ率いてみたいと志願してやって来た。ニコンのそばの沖電気。社員からお父さんと慕われる名物社長、山田隆基がいた。目指していたのは第2の家のように助け合える会社。社員は1000人。自動車や腕時計に使われる半導体を生産。スタッフは全員新卒で採用し3年で管理職になれるよう丁寧に育ててきた。この会社に1期生として入社したコンサックはあまたの会社を蹴って入社した。入社2期生のシリヌッチは山田のアットホームな空気に居心地の良さを感じていた。
2011年秋。山田たちの工場が別会社に売却されラピスセミコンダクタとなった矢先、タイ北部を立て続けに3つの台風が直撃。タイ北部はチャオプラヤ川の上流域。大雨に備え黒部ダムの60倍という巨大ダムが建設されていた。しかし10月5日、大雨で貯水量が限界に達し1億トンの放水が始まった。赴任して8年、初めて聞く異常事態にニコンの村石は胸騒ぎを覚えた。100年に一度の洪水、ダムの放水から5日。ついに周辺に防水対策を施したロジャナ工業団地でも浸水。僅か1日で洪水は150社の工場を飲み込んだ。ニコンの村石信之は言葉も出なかった。カメラの生産ラインが壊滅、会社は主力製品を出荷できなくなった。従業員3000人、オーディオ機器など年間800万台を出荷していたパイオニアの青柳篤は半年前に日本で東日本大震災を経験したばかりだった。その時敢然と立ち上がったのは山田隆基。タイで一から工場を立ち上げた先代の社長にたたき込まれたリーダーの心得「ぶどうの理論」。「ぶどうだ棚からぶどうを取ったら誰かに渡せ。いつでも自分の手は手ぶらにしとけ。手ぶらにちといて有事の時に先頭に立って戦え」。それが「ぶどうの理論」だった。山田は工業団地の管理事務所へ。そこは殺到する経営者でごった返していた。山田は居合わせた村石と青柳に「政府に救援を呼びかけよう。企業を超えて結束するんだ」。3人が目指したのは南に80キロ首都バンコクだった。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年2月2日放送 0:20 - 0:25 NHK総合
Nウタ(Nウタ)
「花は咲く」はNHKが東日本大震災の復興を支援するために制作したテーマソング。歌唱は東北にゆかりのある著名人が務めている。

2026年2月1日放送 10:20 - 11:05 NHK総合
明日をまもるナビ(明日をまもるナビ)
日本トイレ研究所・加藤篤さんは28年間トイレの大切さを伝えており、ひとたび災害が起きれば現地へ向かい被災地のトイレ事情と向き合ってきた。東日本大震災のとき、千葉・浦安では液状化によって上下水道に被害が発生。1か月間水洗トイレが使えない地域もあった。たとえ家が無事でも仮設トイレを使うしかない人が溢れた。被災しても自宅で快適に用を足したいため私たちにできる備えが[…続きを読む]

2026年2月1日放送 5:50 - 8:28 テレビ朝日
グッド!モーニングもっと知りたい!NEWS
異例の短期決戦となった衆議院選挙の投開票まで1週間。東日本大震災で甚大な被害を受けた石巻市を中心としたエリアの宮城4区では候補者が走り回る三つどもえの戦いになっている。火曜日の公示日、有権者と笑顔で握手をする自民党の森下千里氏。タレントから転身し5年前の衆院選で国政に初挑戦するも安住氏の牙城を崩せず、落選。その後、2年前の衆院選では比例代表で初当選を果たした[…続きを読む]

2026年1月31日放送 17:05 - 17:45 NHK総合
衆議院小選挙区選出議員選挙 政見放送(衆議院小選挙区選出議員選挙 政見放送)
国民民主党の政見放送。30年変わらなかった103万円の壁引き上げ、50年変わらなかったガソリン暫定税率廃止という成果を強調し、「もっと手取りを増やす。」というスローガンをPR。次にチャレンジする壁は、社会保険料の壁、自民党の壁、古い政治の壁。海洋開発基本法の制定、経済安全保障推進法の強化を訴えた。千葉5区・岡野純子、千葉6区・武藤雄大、千葉7区・林田章裕の政[…続きを読む]

2026年1月30日放送 6:40 - 7:00 NHK総合
NHKニュース おはよう日本おはBiz
東京電力ホールディングスは今年度1年間のグループ全体の業績を公表し、最終損益は6400億円余りの赤字になる見通しだとしている。福島第一原発の廃炉に向けた準備費用が膨らんだことなどから。赤字額は東日本大震災以降4番目に大きくなる見込み。

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