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「2025年 10大びっくりシナリオ」をテーマに大橋英敏の解説。びっくりシナリオの定義は金融市場に影響を与える可能性のある発生確率30％以下のリスクシナリオだが発生した場合に金融市場への影響が大きい事象。2025年10大びっくりシナリオを紹介。1・トランプ政権下でディスインフレ懸念、2・中東を中心に地政学リスクが沈静化、3・ドイツ国債が無リスク資産から脱落、4・石破政権が長期政権に移行、5・25年春闘の賃上げ率が6％に、6・日本企業の被買収案件が急増、社債スプレッドが大幅にワイド化、7・米国IG債スプレッドが50bpまでタイト化、8・中国の長期金利（10年債利回り）が1％割れ、9・エヌビディアの株式時価総額がアップルの2倍に、10・重大なサイバー攻撃により金融システム不安が発生。4・石破政権スタート当時からあまり政権の支持率が高くないが次の参議院選の結果次第によっては長期化する可能性がある。2・中東を中心に地政学リスクが沈静化については、第2次トランプ政権選挙公約は地政学情勢の安定化。やってみないとわからないが、第一次トランプ政権で当時のシリアの内戦でシリアの化学兵器使用疑惑に対しシリアの空軍基地に59発のトマホーク巡航ミサイルを発射、これに当時シリアを支援していたロシアなどが様子見の体制となった事実などがあり、考え方にもよるが強硬姿勢が世界を黙らせたこともあり、イスラエル情勢沈静化など兆候がみられている。1～4が確率が高く、中でも1については、18年の後半の米中貿易摩擦勃発のときのマーケットは関税をいれコストプッシュとなったが、マクロ経済に対する負の影響が大きいとマーケットが判断し、関税を入れたことでインフレ率が鈍化したことがあった。関税の政策次第では景気を悪くしてしまう可能性がある。この順番はおきる確率が高い順番＆影響がおおきい順番。6・日本企業の被買収案件が急増。潜在的にリスクを抱えている企業はそれなりにある。8・中国の長期金利（10年債利回り）が1％割れとなった場合、緩和の余地があるためまだ大丈夫という見方もできる。