- 出演者
- 駒田健吾 加藤紀子 宮崎由加
2020年は新型コロナウイルスの感染が拡大。国内初の緊急事態宣言が発令され、ステイホームが呼びかけられた。観光業に深刻な大打撃をうけた。当時苦しい旅行会社を教えてくれたのはビッグホリデー。国内外の旅行商品の企画販売・卸売を中心に事業展開する総合旅行会社。ビッグホリデーグループは4つのグループ企業をもつほどに成長。その全ての歴史を作り上げてきたのが代表取締役社長をつとめる岩崎安利さん。旅行業界の常識を覆す事業を次々と起こしてきた。1970年開催の大阪万博はサラリーマンの平均月収が10万円弱の時代に4万円もしたと言われる万博ツアー。13500円の格安バスツアーが大ヒットした。中小旅行会社ながら全日空との代理店契約を勝ち取った。JRとの旅行商品開発で販路を拡大し6000店舗超の販売ネットワークを構築。しかしそこに新型コロナウイルスの影響が。まさにどん底状態だったというがその一方で岩崎さんは仲間たちの思いを語っていた。
それから4年後、訪日外国人の増加により観光業界は大盛況。訪日外国人が2024年に過去最多を更新するなどその勢いはまだまだ衰える兆しが見えない。新型コロナウイルス感染症が第5類感染症に移行するとどのような変化があったのか？に岩崎さんは2019年の150％は伸びたという。コロナ禍からの大きな変化に岩崎さんは旅行会社を始めBtoB事業が主力になっている。同業他社で手を取り合いよりよい旅を提供しているという。そんなビッグホリデーの代名詞的な事業はスキー・スノーボードのバスツアー。2020年当時、withコロナ時代の旅行に密着。最新型体温測定機の導入や鉛筆の使い捨て、飛沫防止パネルの設置などの柵を行った。2025年1月に今年もスキー・スノーボードのバスツアーのシーズンが到来。受付には体温測定気もなく、バス内も飛沫防止パネルは取り除かれていてこれまでの日常が戻っていた。同行した長野県湯の丸スキー場でも当時は体温測定気が設置されレンタルカウンターでは、スタッフのフェイスシールドなどの着用が徹底されていたり、食堂でも飛沫防止パネルが設置されていたが今年は消毒液だけで体温計はなくコロナ禍以前とはかわらない状況に。ビッグホリデーにとって大黒柱の事業が戻ってきたことを肌で感じることができる。
ビッグホリデーが力を入れている事業は介護タクシーを使った旅行の提案。アクティブユーザーだけでなく様々な事情を抱え行けない人に旅行をしてほしいと考え、介護タクシーの車内には利用状況に合わせた設備が完備。それに賛同したレジオンの森和平さんは仲間を広げビッグホリデーのやりたいこととコラボし、新しいインフラをビッグホリデーと一緒に作れる事に対し共鳴・共感をしてぜひ始めたいとお願いしたという。今後は日本の高齢化が進み外出支援がカギになるというがその解決に介護タクシーが増えていくことが求められていくと答えた。
岩崎さんはコロナ禍について大変だったがリストラはしなかったという。しかしこの状況を乗り越えたので誰も辞めないと思ったが旅行業界の未来がみえないと辞めていった人も多かったという。しかしちょうどコロナ禍で旅行業界に入れなかった人が違う業種に向かった人が戻ってきたという。コロナが終わり、その収支についてはまだ足りないが見通しはついているという。またコロナ禍で大きく変化したことについては、航空会社は毎日値段が変わっていて、それにパンフレットを作り駅の側にカウンターがあったが今はそれがないが、値段が変化しパンフレットを作れないという。ビジネスが大きく変化したと答えた。また介護事業についてもビジネスとして定着させようと今考えているという。岩崎さんは体が不自由な人を少しでも楽しませるのも自分たちの仕事だと答えた。
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