- 出演者
- 野上慎平 坪井直樹 角澤照治 依田司 林修 山本雪乃 住田紗里 斎藤ちはる 佐藤ちひろ 森千晴 今井春花 所村武蔵 三山賀子 佐々木若葉
東京の国営昭和記念公園から中継で、畑で作るコメの陸稲、アワ、ヒエ、クリ、キバナコスモスを紹介した。今週土曜日からはコスモスまつりが始まる。
気象情報を伝えた。
田中貴金属工業の金の店頭小売価格はきのう、1gあたり1万8123円まで上昇した。1973年以降初めての1万8000円台だという。市場関係者は価格上昇の背景としてアメリカの利下げ観測が影響しているとしている。金に資産を移す動きが広がっているという。また、トランプ大統領によるFRB理事の解任騒動を巡り、中央銀行の独立性が脅かされれば国債やドルへの信認が低下し安全資産の金が買われやすくなると分析している。
農林水産省によるとスーパーでのコメの販売価格（5kgあたり）は前週比28円安い3776円だった。3週ぶりの値下がりとなった。銘柄米は3週連続値上がりし4272円と高止まりしている。ブレンド米などは3159円と2週連続で値下がりした。早場米が出回り始めるなか、銘柄米が減少しブレンド米が増加したことが値下がりの要因とみられている。
環境省のガイドラインによると緊急銃猟ができるのは安全を確保できる農地や河川敷などの場所。クマが建物に侵入している場合も可能。人に銃弾が当たる恐れがあるときは銃の使用は不可。安全の確保は市町村の判断で実施し、銃の仕様はハンターに委託できる。
京成電鉄は成田空港と東京スカイツリーがある押上駅を30分台でつなぐ新型の有料特急を2028年度にも導入すると明らかにした。現在は45分程かかるが新型の特急では10分程度短縮される。
先月30日、ウクライナ最高会議のアンドリー・パルビー元議長が銃撃され死亡した事件。ゼレンスキー大統領は1日、容疑者が拘束されたことを明らかにした。容疑者は配達員を装い8発の銃弾を撃った後、逃走した。元議長のスケジュールや移動ルーツを調べ逃走する計画も準備していたという。射殺されたパルビー元議長はウクライナの新ロシア派政権の崩壊につながった2014年のマイダン革命を主導した1人。今回の事件はロシアの関与が疑われている。
地震保険は地震や噴火、津波で建物や家財が損害を受けた時に支払われるもので、火災保険と合わせて契約する仕組み。昨年度の地震保険の契約率は70．4％と2001年の統計開始以来、初めて7割を超えた。22年連続の増加で、東日本大震災以降では20ポイント以上増えている。都道府県別では宮城県が最も高く89．3％。次いで熊本県、高知県となっている。1年の上昇率では富山県が最も高い2．8ポイントだった。日本損害保険協会は被災後の経済的な備えへの意識が高まっていると分析している。
JR東日本はSkyDriveと提携して2028年度に「空飛ぶクルマ」の商用運航を目指す。最高速度は時速100キロ、航続距離は40キロ。岩手県に開業予定の宿泊施設と盛岡駅の間の送迎や観光ツアーなど東日本エリア全体での活用を検討する。
パナソニック独自の微粒子イオン「ナノイー」を搭載したヘアドライヤー「ナノケア」の誕生から20周年を記念したイベントが開かれ、最新モデルがお披露目された。ナイトキャップノズルは3種類の風を作り出すことで均一に髪を乾かすことができるため、翌朝の寝癖が抑えられてスタイリングしやすくなるのが特徴だという。
導入されるデジタル通過は「DCJPY」。デジタル通貨用の口座を利用者の貯金口座とひもづけて、1円を1DCJPYに交換できるようになる。相互に交換するための手数料は無料とする方針。来年度中にもデジタル通貨で不動産や社債などを小口化した金融商品を購入できるようにする計画。ゆうちょ銀行は金融商品を提供する事業者から手数料を得ることで収益を確保する。複製や偽造が難しいブロックチェーンを活用したデジタル通貨の導入で即時決済が可能となるほか、ゆうちょ口座の利便性をアピールする狙いがある。
法人企業統計によると、4月～6月の金融・保険を除く全産業の経常利益は四半期として過去最高の35兆8338億円で3期連続の増益だった。ただ自動車などの製造業はアメリカのトランプ政権による関税政策の影響などで前の年より11．5％減益だった。企業の内部留保は637兆5316億円で13年連続で過去最高となっている。
きのうの日経平均株価は355円安で寄り付くと一時は4万2000円を割り下げ幅は880円を超える場面も。終値は先週金曜日より529円安い4万2188円だった。根津アジアキャピタルリミテッドの河北博光は「中国のアリババ集団が新しい人工知能のAI半導体を開発したとの報道があり、その懸念からアメリカで半導体株が下落した影響を受けた」と話した。株価への影響は今後も続くのか。河北は「一時的な影響だと考えている」と話した。
インドネシアが独立をめぐり戦った国は？
正解を伝えた。
自民党はきょう、7月の参議院選挙の惨敗について総括を行い、両院議員総会で報告する。石破内閣の内からも総裁選前倒しを求める声が広がっている。きのうテレビ朝日の番組に出演した小泉農林水産大臣は総裁選前倒しを求める動きに対し「どうやって皆を包摂するかそういったことが大事なことだと思う」などと述べた。総裁選の前倒しは国会議員295人と都道府県連の代表47人の過半数172人の賛成で実施される。すでに兵庫や新潟など10の県連が前倒しに賛成する方針を固めている（ANN調べ）。去年の総裁選に出馬した小林鷹之元経済安全保障大臣も前倒しを求める書面に署名する考え。小林環境副大臣や斎藤財務副大臣など十数人の政務三役が前倒しに賛成する意向を表明している。必要であれば辞任する考えを見せている議員もいる。自民党・森山幹事長は「国内で政争みたいなことがあってはならない」などと述べた。報道各社の最近の世論調査では支持率が上昇している石破内閣。石破総理は側近らに対し「世論の声と自民党議員の考えが乖離していいのか」と不快感を漏らしているという。国民民主党・玉木代表は「国民が新しい選択を求めた選挙だと思っている。（内閣不信任案が）仮に提出された場合は我々としても厳しい態度で臨んでいきたい」などと述べた。
中国・天津で行われていた上海協力機構の首脳会議がきのう閉幕した。トランプ政権が関税で圧力を強める中、習近平国家主席は対抗姿勢を鮮明にしている。会議前、カメラの前で親密さをアピールしたのは習近平国家主席、プーチン大統領、インド・モディ首相。議長を務めた習主席は中国とロシアが主導した上海協力機構について「国際的な影響力は日増しに強まっている」と強調した。トランプ政権を念頭に「覇権やいじめ行為に反対する」などと、アメリカ第一主義を貫くトランプ政権に対抗する発言が相次いだ。各国首脳は“多国間協調”を主張する「天津宣言」に署名。内政干渉への反対などが盛り込まれた。北京で明日予定されている大規模な軍事パレードにはプーチン氏のほか、北朝鮮・金正恩総書記も出席する予定。朝鮮中央通信はきょう、外相らと談笑する金氏の写真を公開した。北京に向かう専用列車内で撮影されたとみられている。北朝鮮の労働新聞によると、金氏は先ほど約6年半ぶりに中国へ入国しこの後習氏と会談する予定。
イスラエルによる激しい攻撃が続いているガザ地区について、戦後少なくとも10年間はアメリカが管理することをトランプ政権が検討しているとワシントン・ポストが報じた。現在の住民には自発的な移住を促し、リゾート開発を進める案が浮上している。今年2月にトランプ大統領が投稿した動画を紹介。移住者には現金5000ドルを支給、4年分の家賃も補助するという。各国からは非人道的という批判がある。パレスチナ自治区・アッバス議長は「権利が侵害されることは許されない」、アラブ連盟・cは「いかなる移住も拒否する」などとしている。先週、ホワイトハウスでイギリス・ブレア元首相と面会したトランプ氏は、ガザ地区の戦後についてイスラム組織ハマス抜きで統治することを検討しているとみられている。
9月に入っても異例の暑さが続いている。ワイヤレスタイプの普及が進み、通勤・通学中だけでなく日常の様々な場面でつける人が増えているイヤホン。特に20代～40代の半数以上がイヤホンを長時間使用する傾向が広がっている。2023年イヤホン・ヘッドホンの一日の平均使用時間の調査（NTTソノリティ株式会社）では、コロナ禍以降、オンライン会議が増えたことでイヤホンやヘッドホンの1日の平均使用時間は10人に1人が3時間以上、1.1％が12時間以上使っているという。蒸し暑い今の時期、長時間イヤホンを使用することで、“耳カビ”に注意が必要。慶友銀座クリニック・大場院長は「外耳炎ですね。夏になってくると特にばい菌が増えてくる」などと指摘。耳の中のムレでカビが繁殖し、外耳炎の発症リスクが高まるという。治療には1週間～2週間ほどかかる。
耳をふさがないイヤホンが注目されている。都内の大型家電量販店では夏に入り、耳をふさがないイヤホンの売り上げが増加している。代表的なのが骨伝導タイプ。「Shokz OPENRUN PRO2」（2万7880円）、「Audio-technica ATH-AC5TW」（1万2160円）、「Victor HA-NP1T」（1万7020円）を紹介。ヨドバシカメラ・中浦グループリーダーは「過度な大きい音量の再生をしなければ他のお客様にご迷惑をかけるようなことはない」などとコメントした。