- 出演者
- 野上慎平 坪井直樹 角澤照治 依田司 斎藤ちはる 森千晴 荒井理咲子 今井春花 三山賀子 佐々木若葉
シン・山の神こと青山学院大学の黒田朝日。都道府県対抗の駅伝でもその足は健在。地元・岡山を過去最高の4位に導いた。
スキージャンプの小林陵侑は飛距離トップタイとなる138．5mで今シーズン個人7度目の表彰台。代表入りを確実にしているオリンピックへはずみをつけた。
開会式が来月6日に迫ってきたミラノコルティナ五輪。日本選手が絶好調。日本時間の深夜にスイスで行われたスノーボードスロープスタイルのワールドカップでは北京五輪ビッグエア銅メダルの村瀬心椛が今シーズン初優勝を果たした。
スノーボード界の新星、工藤璃星が今シーズン2度目のワールドカップ表彰台に立った。16歳の工藤は3歳からスノーボードを始め、おととしのユース五輪では14歳で金メダル。北京五輪金メダルの平野歩夢のコーチも務めた父親に指導を受けてきた。こだわりは「かっこいい滑り」。フロントサイド1080ステイルフィッシュをワールドカップ第5戦で見せてくれた。ミラノでメダルを獲得すれば冬季五輪の日本女子最年少記録を更新する可能性がある。
高市総理大臣はきょう、正式に衆議院の解散を表明する見通し。現在85歳の自民党・麻生太郎副総裁は「やり残したこともないわけじゃない。（引退は）それをやり上げてから」、解散の大義について問われると「支持率が高いときに解散するのは当然の常識」などと語った。すでに話題と鳴っているのは食料品の消費税ゼロ。きのう自民党・鈴木幹事長は次の衆院選の公約に盛り込むことに前向きな姿勢を見せた。日本維新の会・藤田共同代表は2年を年頭に次元的措置にする方針。新党「中道改革連合」の準備を進める公明党の幹事長はさらに一歩踏み込んだ。
次の衆議院選挙に向けて各党が公約を打ち出している。中道改革連合の公明党・西田幹事長は減税に期限を設けない考え。政府系ファンドを創設し赤字国債に頼らず実現可能と説明している。国民民主党が「もっと手取りを増やす」と掲げ、住民税などの減税を訴えた。れいわ新選組、共産党、参政党、社民党は消費税廃止、日本保守党は大胆な減税、チーム未来は子育てや教育への投資を訴えて選挙戦に臨む見通し。
「大阪府知事によるただの権利の濫用による各市長や各市役所職員へのパワハラではないでしょうか」などと吉村知事を痛烈に批判したのは大阪・交野市の山本景市長。総選挙と同日の大阪出直しダブル選挙が自治体の大きな負担になると訴えている。
総理による解散総選挙と同じ日になることを狙った大阪都構想を争点とする出直しダブル選挙。問題として上げられているのは投開票までの日数。公職選挙法では衆院選は公示から投開票まで12日以上と定められている。大阪市長選挙は14日以上、大阪府知事選挙は17日以上となっている。選挙期間の長い市長選や知事選はより早く準備する必要がある。大阪・交野市の山本市長は「光栄掲示板は間に合いません。期日前投票所開設も間に合わない。交野市はギブアップです」、東大阪市・野田市長は「選挙事務があることを理解してない」などとXに投稿。箕面市の原田市長は先週、出直し選挙の方針へ抗議文を提出。吉村知事と横山市長は「辞職願」を提出した。自民など他の政党は候補者擁立を見送る方針でダブル選挙は無投票当選の可能性が出ている。
店の定番メニューは「肉汁うどん」。埼玉県を中心に20店舗展開する「武蔵野うどん竹國」の東松山市の店舗には県外からも店を目当てに客が訪れる。店の目玉はうどん食べ放題。8種類からつけ汁を選べ、麺・天ぷら・ご飯・漬物などがおかわり自由。時間は無制限で1150円。武蔵野うどん竹國の広報担当・天羽さんは「セルフサービスの利用であったりあとは食材の仕入れ。オペレーションの改善で価格をキープできるように最善の努力を行っている」などと語った。チェーン店でありながら店舗ごとに柔軟な経営スタイルを認めていることも価格を抑える方法だという。東松山店の営業時間は午前11時～午後6時まで。動物園や大学に隣接していて昼に人が多く、夜のほうが来客が少ないといった特徴がある。人件費・光熱費を削減する狙い。“日中だけパートで働きたい”という地元の主婦層が多いことも人材確保の点で有利に働いている。
1月19日は、家庭用消火器点検の日。千葉県松戸市の千葉県西部防災センターで、消火の訓練を体験した。
気象情報を伝えた。
天皇皇后両陛下と愛子さまはきのう、国技館で大相撲を観戦した。御一家が見守る中、結びの一番は、横綱・大の里、伯乃富士。大の里は一気に押し出されて、伯乃富士に金星を献上した。さらに、横綱・豊昇龍と新大関・安青錦、大関・琴櫻もそれぞれ敗れる異例の展開に。御一家は、健闘した力士に笑顔で拍手を送っていた。天覧相撲で横綱と大関が全員敗れたのは、蔵前国技館で初めて行われた1955年以降初めて。
北中米大会の開幕を6月に控え、FIFAワールドカップトロフィーが今月から150日かけて世界75カ所を回る。きのう開かれた日本上陸イベントで、日本サッカー協会・宮本恒靖会長は、優勝を目指す日本代表について、「とにかく良いパフォーマンスを出してもらえるようにサポートしていきたい」とコメントした。
脂肪をたっぷりと蓄え、脂がのっておいしい旬の魚「ぶり」。富山湾に寒ぶりシーズンの到来を告げる「ひみ寒ぶり宣言」は、安定的に8キロ以上の寒ぶりが水揚げされたときに宣言されてきた。今シーズンはぶりの不漁を受け、10年ぶりに見送られる可能性が大きくなっている。去年10月～12月の水揚げ量はおよそ80トンで、平年の4割に留まっている。
多くのコンビニエンスストアではマイナンバーカードを複合機にかざせば、住民票の写しや戸籍謄本、印鑑証明書などの交付を受けることができる。住基ネットの開発、運営を担う地方公共団体情報システム機構によると、2024年度に全国のコンビニで交付された住民票は1712万9178通だった。2020年度は410万191通で、過去4年間で4倍以上に増えている。住民票の交付手数料は通常300円ほどが一般的だが、東京・渋谷区はコンビニで交付を受けた場合は10円に改定したことで、区役所での利用や職員の負担が減少したという。
ホンダは、四輪事業のシンボルである「Hマーク」に新デザインを採用すると発表した。ホンダの「Hマーク」は1963年に初めて採用され、現在のデザインは2001年から使用されている。新しいデザインは、両手を広げたようなデザインが特徴で、モビリティーの可能性を拡張し、ユーザーに向き合う姿勢を表しているという。
EU（欧州連合）とブラジルなどが加盟するメルコスール（南米南部共同市場）は、自由貿易協定を柱とするパートナーシップ協定に署名した。メルコスールは、1995年に関税撤廃などを目的として発足した関税同盟で、現在はブラジルやアルゼンチンなど南米の5カ国が加盟している。今回の協定にはこのうち4カ国が署名した。この協定はEUが主導し、25年以上交渉が行われていて、世界のGDPのおよそ20％を占める巨大市場が誕生する。
先週金曜日の日経平均株価は、急速な株高の過熱感が警戒され、利益確定の売りが広がった。ただ、再燃した高市トレードで1週間を通しての上げ幅は2000円近くとなった。高市総理はきょう衆議員を解散する意向を表明する見通しだが、今週の株価にどう影響するのかについて、根津アジアキャピタルリミテッド・河北博光さんは、「これから選挙の観測が色々出てくるにそって一喜一憂する可能性は高いと思うが、急落する材料があるわけではないと考えている」などとコメントした。専門家は、半導体関連企業の決算発表に注目している。
約束手形とは、代金を支払う側が受け取る側に対して期日を決めて支払いを約束した有価証券。日本独特の文化ともいえ、この度禁止されることになった。例えば代金を支払う側の機械メーカーが部品の製造を発注して、代金を受け取る側の工場に約束手形を発行したというケース。約束手形を発行して支払った場合は、期日が60日以内と期限が決められている。メリットとしては、メーカーサイドは手元に資金がなくても後日入ってきた売り上げから支払うことができる。受け取る側の工場は銀行に約束手形を持っていくことで現金化できるが、期日の60日以降に受け取ることができる。また発注側の機械メーカーの方が立場が強く、期日が守られないことが横行していた。また下請け側からメーカーに納品された日から支払期限は60日と法律で定められているが、期限ギリギリでの支払いが約束手形だった場合最大120日まで支払いが延長されることになる。そこで1日から中小受託取引適正化法、通称「取適法」が施行され、紙の約束手形による支払いが禁止された。政府は支払う側に、60日以内のなるべく早い時期に現金での代金の支払いを義務付けることを決めた。さらに受託事業者側が代金の値上げを求めた場合、必ず協議をすることが義務付けられた。今回の取適法は原材料費や人件費が高騰の折、適切な価格転嫁の定着を目指すもの。政府は紙の約束手形を禁止する代わりに、決済の電子化を推進している。
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