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オープニング映像。
2020年、ドナルド・トランプ大統領はワープ・スピード作戦を通じて素晴らしいワクチンが出てくるだろうと会見で伝えていた。ジョー・バイデン氏は2020年の大統領就任前にワクチン接種を受け、これは希望だと話していた。名古屋市で暮らす櫻川は2021年8月に1回目のワクチン接種を受け、光熱で2ヶ月間意識不明となり、意識を取り戻した後は下半身麻痺となっていた。病名は自己免疫疾患で、診断書には予防接種により引き起こされたと記載されていた。医師に治る見込みはないと伝えられるも櫻川はこれまでリハビリを続けており、たまに何のために生きているのか考えてしまうなどと打ち明けた。2023年12月、櫻川は実名で人前に出て講演を開き、ワクチン被害の実態を訴えた。
井澤由紀子は2021年8月に2回目のワクチン接種を受け、それ以来胸の痛み・頭痛・足の震えなど様々な症状に苦しんでいる。2022年10月、井澤は記憶障害にも悩まされ、取材陣のことを覚えてはいるが何を話しているかは分からないなどと明かし、自慢であった自宅の庭も手入れができなくなっていた。2023年7月、厚生労働省にて全国組織である新型コロナワクチン後遺症患者の会が被害の旨を訴えた。国は新型コロナワクチンの後遺症を認めていない。2023年5月、加藤勝信厚生労働大臣（当時）はワクチンの安全性において重大な懸念は認められないと評価されていると伝えていた。医療機関から報告があった接種後の副反応は約37600件であり、その殆どが評価不能とされ、国はγ記号で分類していた。ワクチン総接種回数は137億回であり、コロナワクチンに世界中が救いを求めた。2023年10月、京都では接種後に亡くなった遺族たちによる行進が行われた。2023年10月時点でワクチン接種後の死亡は2121件。遺族で作る繋ぐ会の会長である東は39歳であった長男を亡くしており、生前の体温計には41.5℃を記録しており、診断書にもワクチン接種が原因を否定できないと記されている。繋ぐ会と後遺症患者の会は国に薬害を認めたうえで謝罪と総額9000万円余りの損害賠償を請求する訴えを起こした。国は科学的に問題はないとするが健康被害との因果関係について殆どが評価不能のγとしていた。
新型コロナワクチンは2023年のノーベル生理学・医学賞を受賞した。評価されたのはメッセンジャーRNA（遺伝情報）を用いたことであり、これによりコロナの抗体が体内で作られる画期的な技術だと称された。一方で疑問視する専門家たちもおり、名古屋大学の名誉教授である小島医師は血液中の抗体に注目し、メッセンジャーRNAは自分を攻撃してしまう自己抗体を作るアジュバント効果が強いのではと説明した。名古屋大学などの共同研究では、ワクチン後遺症・新型コロナ後遺症・健常者の計75人の血液を採取し抗体を検査し、その結果、健常者20人中1人、コロナ後遺症23人中3人、ワクチン後遺症32人中10人から自己抗体が見つかった。小島医師は急性散在性脳脊髄炎やギラン・バレー症候群が自己抗体により引き起こされたと考えている。研究に参加していた井澤の体内からも自己抗体が見つかっていた。高知大学名誉教授の佐野医師は手足に赤い斑点が現れた女性患者について汗腺にスパイクタンパクが広がっていると診断した。国は当初、スパイクタンパクやメッセンジャーRNAは1週間程度で分解されると説明していたが数年後も消えていなかった。
札幌禎心会病院・東京慈恵会医科大・京都大の論文では、ワクチン接種後に脳卒中を起こした患者の4割以上で患部からスパイクタンパクを検出し、17か月たっても脳動脈内に存在したケースもあるとし、ワクチンの長期的な安全への懸念も指摘した。専門家たちによりワクチン問題研究会も発足され、新型コロナワクチンの副作用に関する研究論文は世界各国から3000本以上出されており、それらを基に診断基準や治療法確立を目指している。ワクチン問題研究会はビタミンDの欠乏が多発していることを突き止め、ビタミンDの欠乏がある後遺症患者に補充療法を開始した。2023年12月、国は引き続きワクチン接種体制に影響を与えるほどの重大懸念は認められていないと評価しているとした。
櫻川は国を訴えた裁判の初弁論で原告代表の一人として意見陳述を行うこととなっていて、それに向けて妻と練習を重ねていた。2024年8月、初弁論本番を迎えた櫻川は薬害と認め患者を救済してほしいと訴えた。国は関連否定できない救済認定数は新型コロナワクチンでは医療費などで8129件、死亡一時金で1006件となっているが、新型コロナワクチンによる健康被害が薬害に該当するかは現時点で答えを差し控えたいにした。2024年10月、三重・桑名市で櫻川は患者の会の署名活動に参加していた。患者の会副代表である神谷は約1万5000人の集まった署名を国と各自治体に届ける予定にしている。
ワクチン後遺症を訴える団体は世界各国にできており23の国と地域の連合体に新型コロナワクチン後遺症患者の会も参加した。アメリカ・ユタ州に暮らすアメリカ患者会の代表を努めているブリアンはワクチン接種後に全身の痛みを伴う自己免疫疾患と診断され、5年経った今も治っていない。アメリカでは後遺症患者への国の金銭的な支援はほとんど行われていない。そうした中でブリアンは2021年に患者の会「REACT19」を設立した。その会員数は3万6000人であり、寄付金で運営し、これまでに約100万ドルを患者に支援している。ユタ州のクリステン・シェブリエ下院議員はワクチン被害者の公平性についてトランプ大統領は関心を持っており以前の政権より助けになるとした。ブリアンは世界の患者団体をまとめるために連合体「CVIA」を共同で設立し、各国の衛生当局に患者への支援とワクチンの調査を訴える公式声明を出した。
2024年5月、福島・南相馬市で国内初の巨大ワクチン工場が稼働を開始していた。この工場では世界に先駆けて日本が承認したレプリコンと呼ばれる新型ワクチンが作られている。ARCALISの高松社長は比較的長く体内で存在でき免疫効果が長く続くなどと説明した。しかし一部の国会議員や医療関係者がレプリコンに懸念を示しており、製造元のMeiji Seika ファルマは中日新聞の一面を使用して反論を記載し、ワクチン批判を続けた国会議員を名誉毀損で訴えた。立憲民主党の原口一博衆議院議員はレプリコンを生物兵器まがい、製造元を人体実験で知られる731部隊に例えたとして訴えられた。2024年10月、国は審議会においてワクチンの安全性にかかる重大な懸念は認められていないと評価し、中長期的な安全性についてはしっかりと確認していきたいとした。
東は39歳であった息子をワクチン接種後に亡くし、自分にできることは何でもしたいのだと明かした。井澤は横になる時間が増えており、自慢であった庭のガーデニングも葉や枝の殆どを切り落としていた。櫻川は新たなリハビリ方法を取り入れ、トレーナーとともに再び歩くことを目指している。厚生労働省は文書で回答し、これまでと変わらない言葉が並んだ。ワクチンの定期接種は今後も続いていく。メッセンジャーRNAは他の予防接種への導入が始まろうとしていた。それでも評価不能という 現実は存在し続けている。
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エンディング映像。