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YABAデータからニッポンのリアルを可視化する。
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オープニング映像。
最初のテーマは「SNSが無法地帯すぎてヤバい」。今最もヤバいSNS詐欺が、有名人のなりすまし広告による投資詐欺。2023年全国の消費生活センターなどに寄せられた、なりすまし広告に関する被害相談は前年の約10倍の1629件。1件ごとの平均契約金額は687万円。株主優待生活でおなじみの個人投資家・桐谷広人さんもなりすまし広告の標的となった。さらに、前澤友作さんが自身のなりすまし詐欺被害の通報窓口を開設した所、10日間で被害件数180件あまり、被害総額は20億円超えだったという。SNSの詐欺広告はAIを使った精巧な動画も増えており、甚大な被害を生み出している。
「少数意見が他人の人生を破壊する、SNSの誹謗中傷がヤバい」。弁護士ドットコムの調査によると、インターネット・SNSで誹謗中傷を受けたことがある人の割合は約1/3にのぼり、約8割の人が誹謗中傷を見たことがあるという。誹謗中傷をしたことがあると回答した人の割合は、わずか7％。たった7％の人間による誹謗中傷が、ときに世論の声として認識され企業・政治家・芸能人たちが倒産・辞任・活動停止などの事態に追い込まれてしまう。マイノリティの誹謗中傷で人の人生が崩壊することもある。
「知らぬ間に情報が遮断 SNSの偏りがヤバい」。Xのタイムラインには、話題の投稿を表示するおすすめという機能がある。さらに、アルゴリズムによってユーザーの見たい情報が表示され、見たくない情報が遮断されて、ユーザーの視野が狭くなる「フィルターバブル」という仕組みがある。しかし、アルゴリズムの認知度に対する調査では、全世代平均で65％ほどが仕組みを知らないと回答した。さらに問題なのが60代の約80％が仕組みを知らないと回答し、情報の偏りを知らないままSNSの情報に触れ続けているということ。
ニッポンのSNSについてスタジオでは、出川が「番組初っ端からヤバいでしょ」とコメントした。AIを使ったなりすまし詐欺広告について安野は、映像を見て偽物だと判断するのは一般人にはほとんど無理だと思った方が良いとし、ニュースの情報源を多角的に探す行程が大事だと話した。またフィルターバブルについて、実際に出川も知らなかったと話しその仕組と対処法なども話し合っていた。ここで、インターネット上の情報を見たとき、情報源を調べる人の割合を国別に見たデータが紹介された。アメリカ73％、韓国57％に対し、日本は41％と他国と比べて情報源の比較をしない傾向にあるとのこと。
小学生のなりたい職業ランキングでは、パティシエに次ぐ2位に「ネット配信者・インフルエンサー」がつけている。インフルエンサー＝映える投稿をするという考え方は過去のもので、今日本は多種多様な分野でバズりを狙うインフルエンサー戦国時代に突入している。そんな中、意外な方法でバズっている今最もホットなインフルエンサーが「吉田いをん」さん。オタクキャラを操りブレイクする彼女のフォロワーは、Instagram63万人、TikTok83万人を誇り多くの芸能人とも共演し、アーティストとしても活動している。メイクを担当する妹のまなせさんもインフルエンサーをしているという。いをんさんはギャップを活かしたメイク動画もバズっており、コスメブランドの案件も大量にゲットしているという。彼女にとってSNSとは、人生を変えてしまったものでもあり、みんなにチャンスがあるものだと言う。
インフルエンサーの活躍を見て藤本は、自分で努力してやってるという意味では夢があって素敵だなと思うとコメントした。しかし、自身の子どもがやりたいと言ったら何とも言えないと話した。安野によると、みんなが成功できるわけではなく、今成功している人は裏で努力や考える事を怠っていないと思うとのこと、見ているほど簡単ではないと話した。最後にこのテーマの総括を出川が「大ヤバいよ！」と締めくくった。
日本国内で1年に生まれた子供の数。第1次ベビーブームの1949年は270万人、第2次の73年は209万人、2024年は69万人。65歳以上の高齢者人口は3624万人。日本の高齢化率は世界的に見ても高い29.3％。
社会保障の制度がスタートしたのは1961年。当時7900億円だった給付費は高齢者数に比例して増加し続け、今年は141兆円になる予想。増額分は国民の給料から天引。
令和5年までの20年間で廃校になった公立学校の数は8850。毎年400のペース。1503校は用途がなく放置状態。条件を満たせば一般人でも購入可能。日置市の旧藤元小学校は1万平米・（＝3200坪）などで33万5000円。購入条件は「地域の雇用を増やすこと」「地域との関係を大切にすること」など。
部活動をしている中学生の数はこの15年で60万人減。軟式野球部では18万人（60％）と最も大きな減少。
2024年に亡くなった人の数は史上最多の160万5298人。50年前は71万510人だった。都市部を中心に火葬場がパンク状態になっている。
都市部を中心に火葬場がパンク状態の中、東京・稲城市の医王寺にあるのが「ご遺体ホテル」。4～5℃で保存することでほぼ生きている状態を維持できるという。料金は1泊6000円。
日本の少子高齢化についてスタジオで語り合った。ママである藤本美貴は「産まなきゃ損くらいな事をしないと増えていかない。SNSとか規制しないと出会う場も少ない」と語った。オズワルド伊藤は喫茶店でおじいさんが野菜とAVを交換していたと語った。チームみらい・安野貴博は”人が減る”前提でどんな社会をつくるか考える時期に来ていると指摘した。夫婦の平均理想子ども数は2.26人だが、予定子ども数は1.91人だと紹介し、この差をどう埋めるか大事。結婚の数を増やすために現役世代のお金の不安をなくすことが重要と語った。
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- 国立社会保障・人口問題研究所
急激に少子高齢化が進んでヤバいのが「秋田県」。去年生まれた子どもの数は3282人。65歳以上の高齢者の割合は40.3％（全国平均29.3％）。政府が予想する2070年の日本の高齢化率38.7％とほぼ同じで日本の未来を見えてくる。街中で高校生に話を聞くと、どこかの家で葬式をやっていると語った。秋田県は死亡率が13年連続で全国1位。昨年は1.96％（全国1.33％）。りんご農家の男性は管理できない畑が増えることでクマの増加を懸念していた。今年1月～6月までに秋田県では592頭のツキノワグマが目撃された（全国3251頭）。熊代市に住む女性は産む病院が1つしかないと語った。秋田県で分娩を取り扱う医療機関は2010年の27から今年は16まで減少した。子どもがいなくなってしまい「なまはげ」にも影響が出ているという。少子高齢化は悪いことばかりではない。少人数で細かい指導が可能になったことで、秋田県の小・中学生は全国学力テストで国語がトップ3。スーパーの惣菜売り場には「あんべえいい」と書かれた小さなお惣菜が陳列されていた。「あんべえいい」は秋田の方言で「ちょうどいい」の意味。高齢者が1回で使い切れる商品を提案しているという。
「ぱいなっぷるまだ？」の番組宣伝。
日本初のシニアeスポーツプロチーム「マタギスナイパーズ」は秋田県で活動している。2021年に結成され、平均年齢は66歳。週5日・4時間以上練習し、平日は毎日Twitchで生配信している。高齢者が身近な秋田の若者たちは自分の子どものように育ててもらったと語った。スイカのヘルメットをかぶり電動バイクで旅をする番組をやっている出川哲朗は、熊の好物がスイカだし目撃情報が増えているので怖いと語った。伊沢拓司は少子高齢化問題の解決には秋田のように世代間が対立してないのが一番大事と語った。
「推しの殺人」の番組宣伝。
出川哲朗が日本の少子高齢化を「大ヤバいよ！」と総括した。伊沢拓司が「YABAデータと言いつつ、良い方向を向ける番組にしていければいいですね」と締めくくると、出川はオズワルド伊藤に「いっこく堂を見てるみたい」と言われてしまった。
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