- 出演者
- 島本真衣 久保田直子 斎藤康貴 林美沙希 藤枝知行 林美桜 水越祐一 増田ユリヤ 駒見直音 田中道昭
パリ五輪への切符をかけ陸上の日本選手権で熱い戦いが繰り広げられた。去年、男子100mの決勝には、去年の日本選手権優勝の坂井やアジア選手権を制した柳田など実力者が顔をそろえた。大接戦を制したのは坂井だったが、いずれも五輪選考基準となる10秒00の壁を超えることができず、パリへの切符はワールドランキングに委ねられることになった。
女子100、ハードルの決勝。準決勝でパリへの参加標準記録を突破した腹部は優勝すればオリンピック出場が決まる。スタートからトップを譲ることなく見事に優勝。初めてのオリンピック出場を掴み取った。女子800mではサッカー日本代表の久保建英の従兄妹16歳の久保凛が代表に内定している田中希実の前に出ると最後は後続を大きく引き離してゴール。オリンピック参加標準記録には届かなかったが8年ぶりに高校生女王が誕生した。
オープニングの映像のあと林さんが挨拶をした。
経済情報を伝えた。
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フランスで30日議会下院選挙の第1回投票が行われ、極右政党・国民連合が大きく躍進する見通し。国民連合・ルペン前党首は「民主主義は声を上げ、フランス国民は、国民連投とその同盟をトップに据え、マクロン陣営を事実上壊滅させた」と述べた。予測では定数577のうち極右政党・国民連合が230議席〜280議席を獲得するとみられ、第1党をうかがう勢い。一方、マクロン大統領率いる与党連合は70議席〜100議席と第3勢力に転落する見込み。7日の決選投票に向け中道や左派を中心に候補者の一本化など極右包囲網を模索する可能性もある。
相続税などを計算する際の基準となる路線価が公表され全国平均は3年連続で上昇した。全国で路線価が最も高かったのは東京・銀座の鳩居堂前で、去年より3.6％上昇し1平方メートル当たり4424万円だった。全国平均は去年に比べ2.3％上がり、3年連続の上昇となった。都市未来総合研究所・湯目健一郎主席研究員は「国内消費、インバウンド消費、両方が回復してきているところが背景の1つ」と語った。一方、能登半島地震で被害を受けた地域については税負担を軽くするため評価額を最大で45％引き下げる措置が取られる。
夏の厳しい暑さが予想される中、東京ディズニーリゾートでは夏のイベント期間を例年より延長して実施する。東京ディズニーランドでは、明日から9月18日まで人気キャラクター「ベイマックス」が来園者に大量の水を放つ特別パレードを実施する。暑さ対策の一環で去年よりも水の量を増やし、より濡れる演出を取り入れた。また、人気アトラクション「スプラッシュマウンテン」も特別バージョンが実施される。最近の記録的な暑さを受け、夏のイベント期間を例年より2週間ほど延長している。
ライシ大統領がヘリの墜落事故で死亡したことに伴い、先月28日に投開票が行われたイラン大統領選挙。今回の選挙で争点となったのが保守強硬派と改革派の対決。反米姿勢を強く打ち出す保守強硬派の2人の有力候補に対し、欧米との対話に前向きな改革派候補が対決する事実上“三つ巴”の構図となっていた。選挙戦は当初、ライシ氏が推し進めた路線を継承する保守強硬派が優勢とみれられていたが、開票の結果、改革派・元保健相・ペゼシュキアン氏が約1040万票を獲得しトップとなった。しかし、保守強硬派のジャリリ氏が約950万票を獲得。過半数を獲得した候補者がいなかったため、この2人による決選投票が5日に行われる。決選投票のカギを握るのが隠れ改革派の存在。
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先月28日に投開票が行われたイランの大統領選挙。どの候補者も過半数の票を獲得できず5日の決選投票にもつれ込むこととなった。今回の選挙戦で躍進したのが欧米との対話に前向きな改革派。ペゼシュキアン氏は欧米との対話を通じて制裁解除をめざす姿勢を示し、国内経済の改善を望む有権者を引き付けた可能性があるという。今回の選挙では80人が立候補を届け出ていたが、最終的に認められた候補は6人だった。この背景にあるのが護憲評議会の存在。護憲評議会は最高指導者・ハメネイ師の指名で構成され、立候補者の事前審査を行っている。2021年に行われた前回の大統領選挙では護憲評議会が改革派や穏健派の立候補者を認めず保守強硬派・ライシ師が圧勝。今回の選挙でも保守強硬派の現政権に批判的な候補者や有力者は事前審査で多くが失格となっていた。イラン国民からは「私たちの投票で決まるわけではない」「だれが大統領になっても公約は守られない」と投票に消極的な発言が。5日の決選投票に大きく影響を及ぼすとみられているのが投票に行かなかった市民。投票に行かなかった人の多くから聞こえてきた改革派を支持する声。決選投票は隠れ改革派を動かせるかがカギとなる。
イラン大統領選挙の開票結果では、欧米との対話を重視する改革派・ペゼシュキアン元保健相が約1042万票を獲得して首位となり、欧米との対立を厭わない保守強硬派・ジャリリ元最高安全保障委員会事務局長が約947万票、保守強硬派・ガリバフイラン国会議長が約338万票という結果だったが、首位となったペゼシュキアン氏の得票率でも42．45％で当選に必要な過半数に届く候補がいなかったため、今月5日、上位2候補による決選投票が行われることになった。今回の投票率は39．92％で、体制に不満を持つ国民の多くは棄権したとみられ、1979年のイスラム革命後に始まった大統領史上最低となった。両者の政策を比べて見ていく。対外姿勢について、ジャリリ氏は米欧との協調に後ろ向きなのに対し、ペゼシュキアン氏は国際協調を重視する立場を示している。イランの核開発を制限する代わりに制裁を解除していくという「イラン核合意」について、ジャリリ氏が復活に否定的なのに対し、ペゼシュキアン氏は核合意の復活を目指すとしている。「ヒジャブ」着用の義務化について、ジャリリ氏は家族制度の神聖さを維持し強化するためとして継続を主張しているが、ペゼシュキアン氏は強制は反発を招くだけだと義務化に反対。イランの政府系メディアによると、イラン大統領選で3位となったガリバフ氏は先月29日、決選投票では同じ保守強硬派ジャリリ氏に投票するよう支持者に呼びかける声明発表。投票率が低迷すれば保守派の組織票が見込めるジャリリ氏が有利か。朝日新聞によると、決選投票の報道を通じて市民の関心が高まれば改革派・ペゼシュキアン氏に浮動票が流れる可能性も。現地メディアによると、イラン国会の調査機関が先月22日〜24日に行った決選投票を想定した世論調査によると、ペゼシュキアン氏の支持率が49％だったのに対してジャリリ氏は44．1％、一騎打ちとなった場合にはペゼシュキアン氏を支持する人が多いという結果になった。田中教授は「保守層の中から意図的にペゼシュキアン氏に票を流したんじゃないかと思ってしまうほど不自然な動き。
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- アリー・ハーメネイーイラン大統領選挙サイード・ジャリリテヘラン（イラン）マスウード・ペゼシュキヤーンマフムード・アフマディーネジャードモハンマド・バーゲル・ガーリーバーフ慶應義塾大学朝日新聞
2015年、米国、英国、ドイツ、フランス、中国、ロシアはイランの核開発を制限する代わりにイランへの制裁を解除していくイラン核合意を締結したが、2018年、米国・トランプ前大統領はイランの核計画を期限付きでしか制限していないことや、弾道ミサイル開発を制止していないことなどから核合意離脱を表明。イラン産原油の輸入を禁止するなどの経済制裁を再開。米国は2019年には日本を含む8つの国・地域に対し、イランと原油取引を行ったら米国による制裁の対象にするとした。こうした制裁はイラン経済に打撃を与えている。制裁後、インフレ率は2018年に30％を超え2022年時点で46．5％と深刻な物価高に見舞われた。制裁は通貨の価値にも影響を及ぼしている。日経電子版によるとイランの通貨リアルの価値は下落を続けライシ政権下で対ドルの価値は実質半減した。米国の経済制裁は国民の生活にも影響を及ぼしている。イランの家庭で最もよく食べられていラバシュパンの価格は過去3年間で少なくとも3．3倍になり1kgの赤身肉の価格は約5．4倍にまでなっている（ロイター通信）。産経新聞によると有権者は低迷が続く経済への対応に高い関心を示している。イランの年間インフレ率（イラン・イスラム共和国中央銀行）。経済制裁下のイランはこれまで抵抗経済を掲げて西側諸国に頼らない自立した経済を目指してきた。イランの大学新聞によると改革派・ペゼシュキアン氏は「成長には投資が必要。投資を行わなければ雇用も創出されず生産が増加することもない」と海外との関係を見直し国内への投資を呼び込む考えを示した。一方、保守強硬派・ジャリリ氏は「成長は投資の誘致だけでは実現できない。政府が牽引するべきだ。資源を持っていても浪費されれば何の意味もない。国内の資源と消費量の調和が必要」と国民によるエネルギーの浪費などに対して警鐘を鳴らしている。イラン・テヘランの映像。慶応大学・田中浩一郎教授のスタジオコメント。経済的な苦境への不満を持つ人々の思いが、今回の投票に影響しているかどうかについて、慶応大学教授・田中浩一郎は「如何せん投票率が低い。組織的な票、あるいは動員を受けて投票所に行った人たちにとって、経済が良くなってほしいのはみんな同じだが、それを第一義に考えての投票だったのかどうかはやや読めない」と解説。ジャーナリスト・増田ユリヤ、戦略コンサルタント・立教大学ビジネススクール教授・田中道昭のスタジオコメント。イラン・テヘラン、米国のイラン核合意離脱に抗議するデモ、イラン最高指導者・ハメネイ師の映像。イランの石油関連施設の資料映像。少子高齢化、ハイパーインフレ、中国に言及。
米国は2019年には日本を含む8つの国、地域に対しイランと原油取引を行ったら米国による制裁の対象にするとした。こうした制裁はイラン経済に打撃を与えている。制裁後、インフレ率は2018年に30％を超え2022年時点で46．5％と深刻な物価高に見舞われた。制裁は通貨の価値にも影響を及ぼしている。日経電子版によるとイランの通貨リアルの価値は下落を続けライシ政権下で対ドルの価値は実質半減した。米国の経済制裁は国民の生活にも影響を及ぼしている。イランの家庭で最もよく食べられていラバシュパンの価格は過去3年間で少なくとも3．3倍になり1kgの赤身肉の価格は約5．4倍にまでなっている。産経新聞によると有権者は低迷が続く経済への対応に高い関心を示している。経済制裁下のイランはこれまで抵抗経済を掲げて西側諸国に頼らない自立した経済を目指してきた。イランの大学新聞によると改革派・ペゼシュキアン氏は「成長には投資が必要。投資を行わなければ雇用も創出されず生産が増加することもない」と海外との関係を見直し国内への投資を呼び込む考えを示した。一方、保守強硬派・ジャリリ氏は「成長は投資の誘致だけでは実現できない。政府が牽引するべきだ。資源を持っていても浪費されれば何の意味もない。国内の資源と消費量の調和が必要」と国民によるエネルギーの浪費などに対して警鐘を鳴らしている。
経済的な苦境への不満を持つ人々の思いが、今回の投票に影響しているかどうかについて、慶応大学教授・田中浩一郎は「如何せん投票率が低い。組織的な票、あるいは動員を受けて投票所に行った人たちにとって、経済が良くなってほしいのはみんな同じだが、それを第一義に考えての投票だったのかどうかはやや読めない」と解説。
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- アリー・ハーメネイーテヘラン（イラン）
欧米による経済制裁の影響で、国内経済が深刻な状況となっているイラン。イランに対して近年、中国が経済的つながりを強めている。中国からイランへの去年1年間の投資額は、前年と比べて10倍にあたる約30億ドル（日本円で約4826億円）に急増している。テヘラン市議会・チャムロン議長は「ここ数年で中国は、イランと経済の協力関係を深めてきた。中国は素晴らしい成長を遂げていて、イランは技術面で恩恵を受けるだろう」と話した。さらに中国の進出は、イランで導入が進められるEVの分野でもみられている。
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先月10日、中国・王毅外相とイラン・バゲリ外相代行が会談を行った。両者は協力関係について改めて約束したという。加速する中国のイラン進出。街では至る所で中国の影響を感じることができる。多額の中国マネーにより、住宅やホテルなどが建設されているという。
イランでは公共交通機関などへのEV導入計画が進められている。首都・テヘランに数多く設置されている充電スタンドのケーブルには、英語と中国語の文字が見られた。去年10月、テヘラン市は電気自動車部門で、中国と約16億7000万ユーロ（日本円で約2880億円）の契約を結んでいる。テヘラン市議会・チャムロン議長は「欧米からの制裁が続くなか、中国との関係強化が助けになっている」と話す。チャムロン議長は「中国は地球上で最も大きな経済力を持っている。そんな国が石油を購入するなど、我々に協力を求めるなら当然それに応える」と語った。イランの中国依存が進むなか、新たなリーダーの誕生によって、イランと中国の関係に変化はあるのか。
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羽鳥慎一モーニングショーの番組宣伝。
ワイドスクランブルのテーマ曲を担当する竹内まりやさんの新曲「歌を贈ろう」のレコーディング映像が公開。コーラスを担当する生田絵梨花さんとともに和やかな雰囲気が伺える映像となっている。心に優しく沁みる応援歌となるこの曲は生田さん主演の「素晴らしき哉、先生！」の主題歌に決定。生田さんに激励の言葉も送られた。
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