- 出演者
- 萩谷麻衣子 堂真理子 久保田直子 斎藤康貴 林美沙希 林美桜 杉村太蔵 水越祐一 駒見直音 沢口靖子 加藤諒 岸博幸
中国・江蘇省で撮影された映像。焼き肉店に勢いよく飛び込む黒い影。現れたのはイノシシ。客2人がすぐさま立ち上がり後を追う。追いかけられたイノシシはたまらず店の外へ。イノシシは店に乱入してからわずか15秒で逃げて行ったという。
国立青少年教育振興機構は日本、アメリカ、中国、韓国の高校生を対象にSNSの利用状況の調査を行った。その結果、日本では趣味や興味のある話題の情報収集のためにSNSを利用する割合が他の3か国に比べ15ポイント以上高い82．4％となった。その他の利用目的でも推し活が36．7％、勉強に関する情報収集が46．1％で4か国の中で最も高かったという。そのほかに、個人情報の漏洩、架空請求、アカウントの乗っ取りなどトラブルに関する調査も行われた。その結果、日本は他の国に比べると低い数字になっている。
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明治神宮外苑の再開発をめぐっては、多くの樹木が伐採されることに対して反対運動がおこったり、都知事選の候補者が争点にあげたりしている。事業者側が新たに公開した動画では、いちょう並木の伐採はせず、できる限り多くの樹木を保存することを強調し、老朽化施設の更新を中心としたまちづくりになるなどと説明した。また新しくなる神宮球場の完成イメージも公開された。再開発をめぐっては東京都が去年9月、樹木の伐採の着手前までに樹木の保全についての見直し案を示すよう事業者側に要請したが、見直し案はまだ示されていない。
2日、ハンガリーのオルバン首相は、ロシアの軍事侵攻後初めてウクライナを訪問した。ゼレンスキー大統領との会談後の会見では先月開かれたウクライナ主導の「平和サミット」を評価する一方、「期限付きの停戦は和平交渉を加速させるチャンスになる」として停戦の検討を求めた。ロシア軍のウクライナ全領内からの撤退が和平交渉の条件だとしているゼレンスキー大統領は「公正な平和が重要」だと述べた。尚ハンガリーは今月から半年間、EUの議長国を務めるが、オルバン首相はウクライナへの軍事支援やロシアへの制裁に反対している。
20年ぶりとなる新しい紙幣の発行が始まった。新一万円札の顔となる渋沢栄一の地元埼玉県深谷市にある銀行から中継。埼玉りそな銀行深谷支店では、職員が渋沢栄一カラーである藍色のTシャツを着て対応に追われている。このあと新紙幣との両替が始まるということで利用者が増え始めている。この店舗では新紙幣の両替が始まるのは午後1時ごろになる予定だが、さいたま市にある店舗では午前10時にすでに始まっている。新紙幣が発行されるのは20年ぶりで、一万円札は福沢諭吉から渋沢栄一に、五千円札は樋口一葉から津田梅子に、千円札は野口英世から北里柴三郎になる。偽造防止のため、肖像としては世界初となる3Dホログラムなどの最新技術が導入されている。なお、これまでの紙幣も使用できるので、政府は使えなくなるといった詐欺行為には注意を呼びかけている。
今日は各地で新紙幣発行のイベントが行われているが、その一方で券売機などの切り替えで作業に追われている企業もある。きょう午前9時ごろ、新1万円札の顔・渋沢栄一の故郷である、埼玉りそな銀行深谷支店では新札を扱う対応をするため新紙幣を求め多くの人が行列をつくっていた。また、券売機の切り替え工事を行うサン・ベンディング福島はスピード感をもち対応したいとしている。
岸田総理は新たな紙幣を発行した日銀を視察した後報道陣の取材に応じ「時代にふさわしい紙幣である」と述べ、「国民に親しまれ日本経済に元気を与えてくれることを期待する」と強調した。また、“世界最高水準の偽造防止技術や、目の不自由な方や外国人にもわかりやすいよう配慮したデザインだ”と指摘した。
新紙幣の発行について、財務省担当の経済部・佐藤美妃が「新紙幣の発行は経済効果というより、技術が年々高度化する偽札への対応が主な目的。ですので20年に1回ぐらい行われていて、今回も5年前の安倍政権下で決まり準備が進められてきた。」とのべ、今後の紙幣について「ここ最近でも紙幣の発行枚数自体は毎年30億枚ほどと変わっていない。政府もデジタル通貨の議論などもしてはいるが、鈴木財務大臣は“紙幣は災害時の決済手段などとして必要で、しっかりと供給していくことが重要”としている。紙幣が使われる限り偽造対策は必要なので、20年ほど経てば、また新たな紙幣が発行されると思う」とコメント。
国交省は1月2日に起きた羽田空港での衝突事故について、先月24日に取りまとめた再発防止策で、夏の繁忙期を前に航空管制官の増員を決めた。しかし管制官は去年、定員の2031人に対して欠員が113人出ている。こうした状況から国交省は資格を持つ職員や元職員を、航空管制官に復帰させる方向で調整していることがわかった。国交省は今後、管制官を養成する学校の採用枠の拡大などで人材確保を図っていくとしている。
太平洋高気圧が強まり西・東日本で厳しい暑さになっている。富山などで35℃に到達した。湿度も高く、愛知や福岡など16都県に熱中症警戒アラートが出ている。午後は西・東日本で35℃以上のところが多くなる見込み、甲府や名古屋や福岡などで今年始めての猛暑日に。喉が渇く前に水分補給、室内では冷房を利用するなど熱中症に警戒。
バイデン大統領は先月、フランスで行われたノルマンディー上陸作戦の式典などに出席。その後に臨んだトランプ氏とのテレビ討論会でバイデン氏は声がかすれ言葉が詰まるなど精彩さを欠き高齢不安に拍車をかけることになった。バイデン氏は2日に行った演説で「討論会前に2回の外国訪問を決めたのは賢くなかった、ステージでほとんど寝てしまった」と述べた。こうした中、民主党・ドゲット下院議員はバイデン氏に大統領選からの撤退を求める声明を出した。連邦議会の民主党現職議員の撤退要求は初めて。
「朝メシまで。」の番組宣伝。
中国・習近平国家主席は先月中旬、軍の幹部と共に中央軍事委員会の政治工作会議を行っていた。その会議で習主席は軍の「反腐敗」を徹底するよう指示した。約10年ぶりの大規模会議が行われたのは陜西省延安市。ここは建国の父・毛沢東らが抗日戦争の本拠地とした革命の聖地。そんな場所で中国軍トップの中央軍事委員会主席を兼ねる習主席は綱紀粛正や中国共産党への忠誠を求めた。会議の1週間後に異例の事態が明らかになった。習政権で国防相を務めた2人（李尚福前国防相、魏鳳和元国防相）に対し党籍はく奪の処分が発表された。理由は汚職。中国軍では大規模な粛清が進行中だという。就任以来、汚職を厳しく取り締まる姿勢を示してきた習主席。なぜ軍の腐敗撲滅に躍起になっているのか？更に中国軍では習主席の妻の存在感が高まっているという報道も出てきている。中国軍で何が起きているのか？
中国は「世界一流」の軍隊を目指すとして、軍拡を推し進めている。習近平国家主席は先月28日に発表した談話の中で「中国の力が増せば、世界平和への希望も高まる」と主張。経済が低迷する中国だが、毎年国防費を増やしている。今年の国防費は過去最大の約37兆円。これは今年度の日本の防衛費の約4倍にあたる。世界的に核軍縮が課題となるなか、中国が核弾頭数を増やしていることが明らかになった。スウェーデン・ストックホルム国際平和研究所は、中国の核弾頭保有数が今年1月時点で500発にのぼると発表。前年より90発増加している。ロシアや米国が減らすなか、中国は核戦力を強化させている。先月5日のアメリカ国家情報長官室の発表によると、機密情報共有の枠組み「ファイブアイズ」を構成する米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの5カ国政府は、中国軍は戦闘機パイロットの訓練を指導させるため、NATO加盟国の現役及び退役軍人をひそかに勧誘していると警鐘を鳴らした。さらに「すでに中国軍が米国、英国、オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツの戦闘機パイロット経験者を採用している」と指摘している。柯隆さんは「組織が腐敗するとどうにもならない。量ではなくて質が重要だと思う。その質がどうなのか。それこそNATOの戦闘機パイロットをお金で勧誘して、中国でトレーナーとして働いてもらうというのはドイツは認めたけど、これはNATOは警戒すると思う。中国の戦闘機がどこから来てるというと、旧ソ連とウクライナが多い。中国自身が開発したのもあるけど、敵の戦闘機の情報が知りたいから、アメリカのF16とかF-35はさすがに手が届かいない。僕はこれから難しくなると思います」と話した。
「世界一流」を目指すとしている中国軍だが、ある深刻な課題にも直面しているという。1979年2月、中国とベトナムの間で勃発した中越戦争。この戦争で大規模な戦闘を行って以降、中国軍は約半世紀、実戦経験がないとされている。世界一流の軍事強国を目指す中国。これがどんな足かせとなるのか。
「世界一流」を目指す中国軍の課題について。アメリカメディアは「中国軍が1979年にベトナムに侵攻した中越戦争以来本格的な実戦経験を積んでおらず、過去20年にイラク・アフガニスタンで戦争を重ねたアメリカ軍兵士と異なる」と指摘しており、このことについて中国軍の指導者などは「平和の病」と呼ぶ。中国軍で実戦経験している世代が次々定年を迎えている。その1人の李作成氏は1979年の中越戦争に参加し、勇猛果敢の戦い方から「戦闘英雄」の称号が与えられたが、李氏は2022年に定年を迎え実戦経験者はわずかとなっているという。また、理工系の人材不足も課題。中国では古来より「良い鉄は釘にならない、良い人は兵士にならない」という言葉がある。中国軍では兵器や装備品のハイテク化を急ピッチで進めており、ITなどの知識や理解が欠かせないというが、理工系学生は高収入・高待遇の民間企業に流れてしまうため、軍としては理工系学生の人材確保に苦労しているという。また、軍に入ったとしても海軍・空軍で技術を学んだ後民間企業に転職するケースも有り問題となっている。そうしたことから軍をすぐ辞める若者に対し氏名公表や罰金など習近平政権は厳しい対応をとってきたが、若者の軍離れが加速したことから人材確保のため軍人の優遇策を行っている。2021年施行の「軍人地位・検疫保障法」などにより、住宅購入の補助や医療費無料化、退役後に大学授業料を減免するなどムチ→アメに対応を変えてきたが、それでも民間に移る若者が後を絶たない。
柯隆さんは「軍の人手不足は一人っ子政策の影響。平和な可能性が少ないときは衣食住が保証されるので農家の子どもが喜んで軍に入るが、戦争の可能性があると一人っ子なので敬遠する。もう1つは近代的な戦争は陸軍で自動小銃を撃つのではなく情報戦が必要。そうするとIT技術を持つ人材がいないと困る。でもIT技術を持っている人がわざわざ軍に入るかと言うと入らないと思うので、色んな意味で矛盾している。若者でも軍に入ってすぐに辞めないのは『上に行けるのでは？』という期待を持つ人。自分の性格が組織の中で上に上がれないと思うと辞めようと考える。自分で何かミスをして軍を辞めるときは軍が持っているファイルに何を書かれているか分からないから、その後罰せられるかも知れない。強権政治は言い換えると恐怖政治。自国民にも外国にも。残念ながらいまやっていることが愛国教育が機能しないと全部お金で解決できない。愛国教育が機能するためにはファイアウォールを作って外国からの情報が入らないようにする。でもいまはそういうのができないので、このままいっても軍は強化されない」などと話した。岸さんは「いま中国は失業率が高い。都市部も若年者失業率が高い。単純に失業者が多くて、こういう場合は軍にどんどん入らせて失業も減らし、軍も強化するという一石二鳥にできないかな？と思うが、愛国教育も不十分な中では結果的にうまく回らない」などとコメントした。三中全会では習主席の妻がどのような形で現れるのかが注目される。
今夜「科捜研の女」新シーズンがスタート。沢口さんは25周年を迎えることについて「スタッフや共演者、視聴者の皆さんに支えられここまで来ることができました」とコメント、今回から出演する加藤諒さんは、科学をわかりやすく伝える役割をになっているなどとコメントした。ドラマ「科捜研の女」は今夜8時から放送、初回2時間SP。