- 出演者
- 堂真理子 島本真衣 大下容子 佐々木亮太 斎藤康貴 林美沙希 田中道昭 林美桜 水越祐一 増田ユリヤ
日本では酢豚にパイナップルを入れるかどうか度々議論になるが、イギリスではピザにパイナップル論争が起きている。現地の人気ピザ店は「パイナップルののったピザが大嫌い。それだけ欲しいなら、100ポンドを支払ってでも食べるでしょう」と話し、パイナップル入りのハワイアンピザに100ポンド（日本円でおよそ2万円）という法外な値段を設定し賛成派を挑発。ピザの本場のイタリアの客は「どんなピザでも100ポンドは払わない」と話した。ユーガブの調査によると、イギリス人の半数以上が、ピザの具材にパイナップルが乗っていることを好意的に答えているという。2万円に設定されたパイナップルピザは、まだ誰も注文をしていないという。ハワイアンピザは、カナダのレストランが発祥といわれている。
茨城・日立市で、茨城交通の路線バスが、国内で初めて中型バスで運転全てをシステムが行うレベル4での営業運行を行う。14のバス停を含む6．1kmの距離を自動運転で運行するのは国内で最長距離。車体に設置した22個のカメラやセンサーで信号やほかの車、歩行者ら周辺の状況を把握し、自動で減速や停車をすることができる。茨城交通は2026年度中にも乗務員のいない営業運行を目指すとしている。
H3ロケット5号機が、鹿児島・南種子町の種子島宇宙センターから打ち上げられ、人工衛星「みちびき6号機」が予定の軌道に投入され打ち上げは成功した。JAXA（宇宙航空研究開発機構）によるとロケットは、正常に飛行を続け、打ち上げから約30分後に「みちびき6号機」を計画どおり分離し、打ち上げは成功した。「みちびき6号機」は、内閣府が運用する測位衛星で、日本のほぼ真上を通る軌道を地球の自転と同じ速さで周回する準天頂衛星。カーナビやスマートフォンの位置情報のほか、将来的には災害時の安否確認などへの活用が期待されている。H3ロケットは4期連続で打ち上げに成功している。
コーナーオープニング映像が流れた。
日本列島には今シーズン最強寒波の襲来が予想されている。今回の寒波は今シーズン最も強いことに加えて長く居座る最長寒波となりそう。寒波は今夜から流れ込む。あすの夜には降れば雪となる目安の強い寒気に列島が覆われるほか、日本海側には更に強い、大雪の目安となる寒気も断続的にかかる予想。この寒気は日曜日にかけて居座る予想で影響が長引く。広く警報級の大雪となりそう。雪の予想を見ると、今夜から北日本と北陸で雪や風が強まり、あす以降は西日本の日本海側でも広く雪となる予想。降る雪の量は明日あさって、更にその先と日に日に増していく予想で国土交通省と気象庁は、このあと午後2時から臨時の会見を行って、交通への影響など警戒を呼びかける予定。今後の情報に注意。
アメリカ・トランプ政権がカナダなどに4日から関税を課すと発表したことを受けて、週明けの東京株式市場は大幅に値下がりしている。ある市場関係者はトランプ大統領の関税発言について「言うか言わないか半信半疑だったが、実際に来てしまった」と話している。日経平均株価は午前9時半を前には一時1100円以上、値を下げた。トランプ関税による世界経済に対する影響の警戒感からほぼ全面安。中でも影響が大きいと懸念されている輸出関連株の下落が目立っている。自動車メーカーの関係者は関税は「サプライズではない」と話しているが、「状況を楽観しているわけでもなく色んなシミュレーションをして検討している」としている。ただ実際4日に関税を発動するかどうかは市場関係者の中でも意見が分かれていて、先行きが見通せない状況が続いている。
関税についてアメリカ・トランプ大統領はカナダが対抗措置を取っても引き上げの方針を撤回する考えがないことを強調した。トランプ大統領は「カナダの指導者とは意見が合わないから、カナダでは何かが起きるだろう」と述べた。トランプ大統領は2日、「不法移民の流入を許すわけにはいかない」などと関税の引き上げを正当化したうえで、カナダの対抗措置によって方針を撤回する考えがないことを強調した。また「関税によって短期的に多少の痛みが伴うが国民は理解している」と述べ、「貿易赤字を解消してアメリカを再び偉大な国にする」と訴えた。トランプ大統領は3日午前にもカナダ、メキシコと協議することを明らかにしたが、「劇的な展開は期待していない」としている。
メキシコ・シェインバウム大統領はトランプ政権の関税引き上げに対抗措置を講じると明らかにした。シェインバウム大統領は「明日の記者会見で“プランB”としている最初の対策について知らせる」と述べ、2日、閣僚と緊急対策会議を開き、報復関税を課すことを示唆したが明言はせず「対立を望んでいない」、「アメリカとの対話を望む」と表明した。メキシコはアメリカへの経済依存が高く、輸出の8割がアメリカ向け。一方食料品などはアメリカからの輸入額が大きく25％の報復関税を課すと発表したカナダに比べ弱気な姿勢。
石破総理大臣は今月7日に予定する日米首脳会談で、アメリカ・トランプ大統領に年内に来日するよう要請することがわかった。石破総理はイスラエルに次いで世界の首脳で2番目にトランプ大統領と正式会談する見通し。週末は総理公邸で政権幹部らと作戦会議を続けた。石破総理は「これ（関税引き上げ）がいかなる背景に基づいて、決定がなされたか、よく考えていかねばならないと思っている」などと述べた。トランプ大統領の矛先が日本に向かないよう会談では、アメリカのどこに日本企業が投資しているか独自に作製した全米地図を見せながら、日本はアメリカに対する投資残高で5年連続トップだと強調する考え。周辺には「トランプ株式会社にとって日本がいかによいクライアントか示す」と話している。石破総理はまた、尖閣諸島への日米安保条約の適用を確認したうえで、アメリカの天然ガスの輸入拡大なども表明する方針。
国会では過去最大の115兆円を超える新年度予算案を巡り、野党が石破総理大臣を追及している。立憲民主党は予備費約1兆円を縮小してほかの必要な財源に充てるべきだと迫った。立憲民主党・本庄衆議院議員は「平時の5000億円に予備費は戻すべきではないか」などとただし、石破総理は「予期せざる事象が非常に頻発する。自然現象もそう。1兆円が過大と認識していない」などと述べた。立憲は予備費の裏付けが不明確だと指摘し、余った場合は防衛費に充てるのではないかと追及した。そのうえで立憲は給食費無償化などを実現するため、今月中旬にも予算の修正案を提出する予定で、ゼロ回答の場合採決には応じない構え。また、日本維新の会は「高校授業料の無償化」「社会保険料の引き下げの実現」を主張。教育の無償化については与党の実務者と協議を進めていて、午前も議論を行っている。
アメリカ・ルビオ国務長官は初めての外遊先となる中米パナマで、パナマ・ムリノ大統領と会談し中国がパナマ運河に対して影響力を行使する現状を脅威だとして早期の対応を求めた。国務省によるとルビオ国務長官は2日、ムリノ大統領らとの会談で、中国がパナマ運河で「影響力を行使し、管理している現状は脅威だ」と述べ、「アメリカとパナマの間で結んだ運河の永久中立を定めた条約に違反している」との認識を伝えたという。そのうえでパナマが中国の影響力排除に向けた対応を取らなければ、アメリカ政府として必要な措置を講じると警告した。一方、ムリノ大統領は「積極的な議論ができた」と強調している。
先月20日に最新モデルのサービスを開始した中国の生成AI「DeepSeek」。アメリカのOpenAIが生成AIの開発にかけた金額（最大121億円）に比べ、DeepSeekはその10分の1以下（8億7000万円）の費用で最先端の半導体を使用せずに開発したといい、低コストながらアメリカ企業のAIに匹敵する性能だといわれている。AI開発には膨大な最先端半導体の使用や巨額な投資が不可欠という従来の考えに真っ向から異議を唱えるもので、アメリカ製AIの優位性が揺らぐとの懸念から、半導体大手エヌビディアの時価総額は1日でおよそ90兆円というアメリカ史上最大の下落幅を記録した。DeepSeekの誕生はAI業界の革命といわれる一方で専門家は、個人情報流出などの問題を指摘する。
「帰れマンデー見っけ隊！！」の番組宣伝。
短期間・低コストで開発されAI業界に革命を起こしたともいわれる中国の生成AI「DeepSeek」。アメリカの生成AI「ChatGPT」と中国の生成AI「DeepSeek」に対し、当番組についての質問をして比較をした。ChatGPTは質問を入力してから回答を終えるまで7秒ほど。放送時間や出演者など基本的な情報を簡単にまとめている。一方でDeepSeekは質問を入力したあと「考え中」と表示。回答を終えるまで23秒かかった。内容に関してはChatGPTと比べ、同じく基本情報があり、番組内容や視聴のポイントなど情報量が多い印象を受ける。東京大学で講義を行っているAI研究者の今井翔太氏によると、ChatGPTは回答速度や結果を重視する一方で、DeepSeekは回答する際の過程を大事にしており、回答に時間がかかるものの情報に豊かさが生まれるという。その一方で、個人情報などの扱いを不安視する声も上がっている。イタリアのデータ保護当局は先月30日、DeepSeekの利用者のデータ保護を理由に国内からのアクセスを遮断したと発表。これに対し中国外務省は一般論として「企業や個人に対して違法なデータの収集や保存を要求したことはなく、今後も要求することはない」と主張している。また、中国にとってセンシティブな質問に対しては回答が得られない場合もある。例えば、「天安門事件」について尋ねると質問に対し「学習をしていない」と回答を避けた。世界中から注目される一方でその利用が不安視される中国の生成AI、DeepSeek。低コストでの開発についても疑惑が出ているという。
先月20日、「DeepSeek-R1」がサービスを開始し、27日にはアメリカのアプリストアでDL数1位となった。OpenAIがChatGPTにかけた開発費は、推計で最大121億円だが、DeepSeek の開発費は約8億7000万円と、10分の1以下のコストと説明されている。高性能のAI開発には、最先端の半導体が不可欠ともされているが、アメリカは軍事利用などを懸念し、2022年10月から性能の高い先端半導体などの中国へ輸出を厳しく規制した。DeepSeekは、最先端ではない型落ち品を使い、アメリカ最高レベルのAIに匹敵する生成AIを作ったと主張している。ブルームバーグは、アメリカ政府やFBIが、DeepSeekについて対中輸出規制の先端半導体を、シンガポールを迂回することで調達した可能性があるとして調査している。DeepSeekの創業者は梁文峰氏で、社員数は20代が中心で約140人、全員海外経験はないという。ただ、DeepSeekは中国政府の主張を拡散していたり、中国政府の情報が流出したりとの懸念もあり、尖閣諸島について聞くと、「中国固有の領土」などと回答されるという。スタジオで加谷さんは「言論の自由がない中国の会社のアプリなので言論統制されており、中国共産党に都合が良いことしかできないということを、我々も理解して利用することが求められると思います」、増田さんは「いろんな国の人がこのアプリを使うことで、日本に疑問が持つ人が増えることなどが心配に感じます」などと話した。
米中が開発競争を続ける一方で、生成AIを悪用する事例も報告されている。ホワイトハウスは「バイデン氏の大統領令はAI開発に対して、不必要に負担の大きい要件を定めた」と発表した。先月20日の就任初日、トランプ大統領はバイデン前大統領が発令したAIのリスク管理を企業に求める「AI規制」に関する大統領令を廃止した。2023年のG7広島サミットでは、AIリスクの対処に関する国際的なルールを検討することで合意されていたが、規制よりも技術革新を優先する姿勢を打ち出すトランプ大統領の再登板で、合意が骨抜きにされる懸念が高まっている。飛躍的な進歩を遂げるAI技術。一方で、高度な生成AI技術を利用して作成されるフェイク動画「ディープフェイク」の悪用が、問題視されている。セキュリティー会社「マクニカ」・掛谷勇治氏は「人の声をまねるのは、難しいと思っている人が多いのではないか。今それがガラッと変わってきている」と説明。
アメリカ・ChatGPTや中国・DeepSeekなど、各国で加速する生成AI。世界が技術革新を追求するなか、懸念されるのが生成AIを悪用したディープフェイクなどの存在。生成AIによって作られたディープフェイク動画を紹介。ウクライナ侵攻後に、ゼレンスキー大統領が国民に降伏を呼びかけるニセ動画が拡散。政治目的での悪用を懸念する声が上がった。セキュリティー会社「マクニカ」・掛谷勇治氏は「AI技術の進歩により、ディープフェイクがより簡単に作れる現状がある」と指摘。見抜くのが一層難しくなるなか、生成AIを用いて家族や著名人の声をまねて、言葉巧みに現金をだまし取ろうとする特殊詐欺が増えている。日本でもAIを意識し、理解することが求められる一方で、去年、総務省が発表した生成AIに関する調査で、「生成AIを使っている」と回答した割合が日本は9．1％と、他の国と比べてかなり少なかった。DeepSeekの登場で、日本でも生成AIの開発を進める機運が高まっているという。
国別AI研究ランキング（総務省2024年版「情報通信白書」）を紹介。日本の順位は、2020年と2021年は11位、2022年と2023年は12位。日本国内では国産AIの開発を進める動きが出てきている。先月8日、半導体メーカー「ラピダス」とデータセンターなどを運営する「さくらインターネット」、AI向けの半導体の設計を手がける「プリファードネットワークス」が、AIの情報処理を担うための半導体の開発、データセンターの整備をして、日本での安定的かつ持続可能なAI技術の発展などに貢献すると発表。先月31日の衆議院予算委員会で、自民党・小野寺五典政調会長がDeepSeekへの懸念を示した上で、AIの分野で日本が独自の技術開発をするべきだと主張した。AI研究者・今井翔太氏は「DeepSeekは作り方も公開している。論文通りに作れば数億円で作れる。参考にすれば国産AIも勝負できる」と説明。日本政府のAI関連法案 法律上の罰則見送りすると検討中であることを説明。
クイズプレゼンバラエティー Qさま！！の番組宣伝。