- 出演者
- 長谷川まさ子 赤星憲広 宮根誠司 蓬莱大介 萱野稔人 澤口実歩 小西美穂
今日のラインナップの紹介。谷村新司さん死去。堀内孝雄さん・武田鉄矢さん秘話語る。などを伝える。
オープニング映像。
一昨日のラジオにて、KinKi Kidsの堂本光一さんは「グループ名は剛くんも自分も大事にしている。共に歩んだファンが居るから。なにか発表できることがあればタイミングで」などと語った。
グループ名の改名を余儀なくされた「ジャニーズWEST」は今日の夜にも改名を発表するとし、新たな一歩を踏み出すとのこと。
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千代田区で、警視庁と地域の大学生らが大規模災害を想定した訓練を行った。大学生など約60人が参加し、大学から日本武道館まで徒歩で避難する訓練では、誘導した警察官が地震によって都心でビルが倒壊した想定で航空隊のヘリからの映像を見ながら安全な道を確認していた。また大学生は、けが人の救助方法や応急処置の手順を警察官などから学んだほか、動かなくなった車を機材を使って動かしたり、車からの電力で電子レンジを動かす手順を確認したりしていた。麹町署は「今後も地域一帯の訓練を行い災害対処能力向上につなげていきたい」などとしている。
SMILE-UP.が始動し所属タレントのSnow Man深澤辰哉等は自分の中にある気持ちは変わっておらずこれからも突き進んでいく等とコメントしている。堂本光一は今月8日に主演ミュージカルの稽古前にKinKi Kidsも名前を変えるかという話が出たと話していたが、一昨日の深夜のラジオ番組で剛と話し合って2人でのコメントとして発表できることがあればそのタイミングでする等と話した。長谷川まさ子はSMILE-UP.の補償は11月1日から動き出し、新エージェント会社は社名も決まっていない状態である等と話した。
反米2大巨頭の中国とロシアの会談が注目されている。一方、中国の「一帯一路」が始まってから10年がたち、不動産危機があるなかバブル崩壊の恐れもある。またEV事業が「EVの墓場」といわれているという。
さきほど中国・北京で「一帯一路」の国際フォーラムが開かれ、ロシア・プーチン大統領をはじめアジア・アフリカを中心に各国首脳が集結した。習近平国家主席は一帯一路構想の成果を強調し、新興・途上国への影響力を誇示した。一帯一路構想とはシルクロードを現代に再現すべく中国を起点にヨーロッパ、東南アジアなどを高速鉄道や船で結ぶ国家戦略。2013年に習近平国家主席が提唱した。中国は一帯一路の沿線国を中心に投資を行いインフラを整備してきた。インドネシアでは、中国から多額の融資を受け、今月2日に国内初の高速鉄道が開業した。近年では東南アジアがで空港・高速鉄道が相次ぎ完成している。しかし中国への返済が滞る途上国も出てきている。スリランカでは、港の運営権を中国に差し出す事態となった。一方、中国国内では不動産業界で経営危機が相次いでいる。近年バブルに沸いた中国の不動産業界。住宅の高騰を問題視した習政権は、資金調達制限など不動産業者の規制を強化した。その結果不動産業界は巨大な赤字をかかえ債務不履行に陥る企業が続出した。その結果建設がストップし、放置マンションが増加したという。去年中国の不動産業界で売上1位だった碧桂園は、今年上半期9800億円の赤字で、負債総額は27兆円にのぼる。碧桂園が抱えるゴーストタウンはマレーシアにもある。南部にある人工島では総事業費約14兆8000億円の「フォレストシティ」を開発し、70万人の居住を見込んでいたが頓挫している。不動産業界大手「恒大集団」は不動産関連以外にレジャー関連事業やプロサッカークラブの運営も行っている。しかしその負債額は48兆円にのぼる。先日28日には、中国当局による許家印会長への強制措置が発表された。具体的内容は不明だが、当局に拘束されている可能性が高いという。また中国ではEV事業による負の遺産も大きな問題となっている。2014年以降急拡大してきた中国のEV市場は、ことし上半期の販売台数が世界一になった。そのEV車が大量に打ち捨てられている「EV墓場」がSNSで話題になっている。政府が製造や購入に補助金を出したことでEVのカーシェアが爆発的に普及したが、コロナ禍などの影響でEVメーカーやカーシェア会社が倒産した。
習近平国家主席は今日の午前11時過ぎに、世界が良くなって中国が良くなる。中国が良くなれば世界ももっと良くなるなどと発言し、これまでの自身よりは苦悩が垣間見えるという。一帯一路で進むとされる道にはイスラエルでの紛争や、ウクライナの問題等があり、終結させる所がポイントになるのではと観られている。この一帯一路は交通インフラや、RCEP、などで中国主体としてかTどうしたかったと思われるが、イタリアなどは脱退を示唆する発言をしており、金の切れ目が縁の切れ目という言葉通りになってきているという。
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一帯一路を進むに当たり、金銭面での余裕がなくなりつつある中国。だが弱っているという発言はできず、今日の演説でも自信アリ気に話を勧めていた。だが、有識者は一帯一路を武器として、中東和平の仲介者に成りたいのではと行った見方がされ、戦争をしていない今、インフラ整備などを行い、平和的に進めたいんだというのをアピールしたいのではという。また中国内では不動産に対する危機が上がっており、自転車操業が目について、習近平主席も2軒目購入の厳格化などが行われた。だが今年になって大都市での購入は緩和され、ゼロコロナでの痛手などが残っていると観られている。中国では空き部屋数が問題視されるタワーマンションが数多くあり、恒大集団も一時は世界規模になったものの、多くの負債を抱えたという。
中国・習政権は電気自動車事業への補助金政策に着手し、今年は上半期のEV製造は米・テスラが約88万台なのに対しBYDは約120万台と大差での1位となっている。その一方で影となっているのがEV墓地であり、EVの過剰生産やカーシェア事業の競争激化で約2400社が廃業していること、EV充電料金が高騰していることなどがある。近藤氏はBYDの王伝福会長が日本はEVをガソリン車の延長としてみているが我々はスマホの延長と考えていると言及していたことを紹介。萱野さんはEVは走って居る時に二酸化炭素が出ないのは強みだが、作っても乗らないのであれば生産時の二酸化炭素がかさんでしまうのではないかと指摘した。バッテリーの原材料による公害なども懸念されている。中国国内のEV生産は5年連続で僅かな下落を続けているが、近藤氏は今後は世界を牽引していくことから安定して生産を続けられるのではないかと見ている。その一方で労働力として現在期待されているのは中国ではなくインドやベトナムだといい、政治家もインドなどに足を運んでいる。
山梨・富士河口湖町の富士本栖湖リゾートの様子を伝えた。朝は池から霧が幻想的に立ち込めているのに対し、昼になると爽やかな空が広がる様子が見られた。北海道の更別村では霜柱が早くも立っている。
全国の気象情報を伝えた。
天気予報を報道した。
コタツがない家主演の小池栄子は作中の男たちは愛すべきダメっぷりで味のある芝居をしてくれて毎日撮影が楽しく、このドラマを通して家族は楽しいと思ってもらいたい等と話した。
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