- 出演者
- 片岡信和 玉川徹 羽鳥慎一 菊間千乃 齋藤寿幸 松岡朱里
オープニング映像と挨拶。
ネコが自ら袋をかぶり、穴から顔を出しながら歩く動画を紹介した。
- キーワード
- @jinpachi_neko猫
紙袋を被って歩く猫についてスタジオトーク。飼い主は、猫が紙袋によく入っていたので穴を開けたとのこと。横浜青葉どうぶつ病院の古田院長によると、猫は狭いところが好きで遊んでいる感覚なのだという。玉川さんは「狭いところが好きというのは、体に触れているからいいのかもね」などとコメント。
日本時間あす、ドジャース・大谷翔平がキャンプインする。自主トレ最終日のきょう、報道陣の前に姿を見せ、投球フォームの確認などの練習を行った。2年ぶりの二刀流復帰に期待が高まる。球団スタッフが急速を測定したところ146km／hを記録。休養日の昨日は妻・真美子さん、愛犬・デコピン、山本由伸、山本の愛犬とともに過ごした。
米・アリゾナ州から中継。日本時間あす、ドジャース・大谷翔平がキャンプインする。大谷が自主トレで使用し話題となっている“アクアボール”を紹介した。アメリカのアマゾンでは約9000円で購入可能とのこと。そのほか、二刀流、ダンベル、手術、ティーバッティングなどについて言及した。
京都・原谷地区には、違法に建てられた約20軒の廃屋が放置されている。廃屋は廃材で建築されており、現場は世界遺産・金閣寺から約1kmの場所。廃屋の高さは約15m、窓ガラスが割れ、コンクリートの一部は既に崩れかかっている。廃屋群の真下には住宅があり、中にはがけ崩れや土石流などが発生するおそれがある土砂災害警戒区域に建てられている廃屋もある。京都市によると、原谷地区の廃屋群があるエリアは市の許可がなく建築物が建てられない市街化調整区域だったが、1980年代中ごろに土地所有者らが無許可で建築したのだという。取材した廃屋の所有者は、先月から廃屋の解体作業を開始したという。さらに、相次ぐ不法投棄も問題となっている。近隣住民らは「原谷の環境をまもる会」を立ち上げ、去年11月に京都市に廃屋の解体やゴミの撤去を求める要望書を提出した。京都市は所有者に解体を求めて接触を図っている。こうした中、取材中に遭遇した所有者の男性は現在も仕事場として建物を使用していると話した。京都市によると今も建物を使用している人は少なく、所有者が死亡・所在不明などで連絡がつかないことも多く、そのため相続問題に発展することもあるという。
京都・原谷地区にある巨大廃屋群についてスタジオ解説。現場は金閣寺などから車で約10分の距離にある。原谷地区は1971年に京都府が「市街化調整区域」に設定、1980年代中ごろに山林のまま分譲された。その後、所有者が土地を造成し建物を建築、京都市が当時から違反指導を実施してきた。現状は約20軒ある建物のほとんどが違法に建てられたものだという。住民からは「強風が吹くと屋根の部材が住宅に飛んでくる」などの声が上がっている。一方、京都市は先月8日、一棟の所有者に3月31日までに建物の撤去を命令する行政処分を出したが、所有者が撤去費用を払えない、所有者が亡くなっているなどの課題がある。玉川さんは「廃材などで作られた建物で周囲の住民は危険を感じている。所有者がわかる部分についてはちゃんと言うべきだと思う。」などとコメントした。
日米首脳会談で日本製鉄がUSスチールに対して買収ではなく多額の投資を行うことや日本がアメリカ産のLNG（液化天然ガス）の輸入を拡大することで合意した。日本の電気代はどう変化するのか。トランプ大統領はスーパーボウルを観戦。敗北したカンザスシティ・チーフス以上につらい夜を過ごしたのはテイラー・スウィフトだけだ。彼女はブーイングを浴びていたとSNSに投稿。飛行機内では、USスチールの買収計画について言及。USスチール株の過半数は誰であっても取得できない、彼らに許されるのは投資だけだと述べた。
アメリカのUSスチールを日本製鉄が買収する計画について、トランプ大統領は「日本製鉄はUSスチールを買収するのではなく巨額の投資をすることで合意した」とし、石破首相は「買収ではなく投資。どちらかが利益を得るというような一方的な関係にならないことを共有した」と述べた。これまで日本製鉄は「子会社でなければ機密性の高い技術の供与は難しい」としてUSスチールの全株式を買い取り完全子会社化（買収）する計画だった。しかし日米首脳会談に先立ち、石破首相は日本製鉄側に対し、“トランプへの新たな提案”について事前に調整していた。石破首相は「USスチールが米国企業であり続け、そこで高い品質のものを造ることがトランプ大統領には凄く大事なこと」としている。石破首相の“新たな提案”とは、日本製鉄が約束している約4000億円（27億ドル）以上の投資計画を大幅増額し、これには出資比率の見直しも含むとみられる。トランプ大統領は「日本製鉄にUSスチールの所有権はない。誰もUSスチールの株式の過半数を保有することはできない」、林官房長官は「日本製鉄は大胆な投資を行うことで優れた製品の生産を行い、日米がウィンウィンになれるような大胆な提案を検討している」と述べた。トランプ大統領は、日本製鉄の幹部と今週にも会談を予定しているとしているが、USスチール幹部も同席する可能性がある。キヤノングローバル戦略研究所主任研究員の峯村健司は「買収ではなく投資という判断は石破首相自身が行った。これでだめになっていたのがようやくゼロに戻った。今後は日本製鉄がトランプをどう説得するかにかかっている」とスタジオコメント。LINEアプリに言及。トランプ大統領のUSスチールの「株過半数保有無し」発言について。弁護士の菊間千乃さんは「日本製鉄が一方的に買収しようとしたわけではなくてもちろん、USスチールも当初買収には同意していた。投資というのを強く出しすぎて日本製鉄が引いて、全部破談になると違約金890億円を払わなければとなると、もう進むしかないというところもある」、キヤノングローバル戦略研究所主任研究員の峯村健司さんは「トランプは（USスチールが）日本企業に買われるというので拒否反応を示すところがある。なので、買収には異常な嫌悪感を持つ」、玉川徹さんは「鉄は国家なりという言葉が昔あり、製鉄業を国内でちゃんとキープするのはすごく重要らしい。日本の製鉄業は生産量でいうと世界3位。対アメリカで言うと。今日の朝日新聞を見たら生産量は日本3位。アメリカが相当輸入しているにもかかわらずアメリカの鉄鋼輸入量の中で日本からの部分は4％しかないのでまだまだ開拓余地がある」とスタジオコメント。日本は高張力鋼については高い技術を持っている。ビジネスとしては余地がある。買収がダメなら足がかりだけでもいいのではないかと玉川さんがいう。これからがある意味スタートだと峯村さんがいう。トランプ政権の中でバンスさんが買収には反対しているという。長い戦いになるかもしれないとのこと。トランプ人気は大きい。
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- LINEキヤノングローバル戦略研究所ジェームズ・デイヴィッド・ヴァンスドナルド・ジョン・トランプユナイテッド・ステイツ・スチール・コーポレーション共和党日本製鉄朝日新聞林芳正液化天然ガス石破茂第59回スーパーボウル羽鳥慎一モーニングショー LINE公式アカウント首脳会談高張力鋼
日米首脳会談ではもう1つのポイント、アメリカの対日貿易赤字についても話し合われた。トランプ大統領は、「日本との1000億ドル（約15兆円）を超える貿易赤字を解消するつもりだ。原油と天然ガスを輸出すれば解決できると思っている」という発言。石破総理は「貿易赤字の解消に向けてはLNG液化天然ガスなどが安定的にリーズナブルな価格で提供されることは大きな国益である。アメリカの対日貿易赤字を減らすことにもつながる」ということで、共同声明にLNGの輸入拡大するということを盛り込んでいる。LNGは都市ガスとして利用し、火力発電の主力燃料。日本は天然ガスは97.8％輸入。生産量は1位がアメリカ、2位ロシア、3位イラン（JETRO）、米国の主なLNG輸出国は1位オランダ、2位フランス、3位英国、4位日本（7％。メリーランド州、テキサス州原産）。日本のLNG輸入国は1位オーストラリア（41.6％）、2位マレーシア、3位ロシア、4位アメリカ（8.4％）。輸送コストを加えても米国産のLNGはオーストラリア産に比べ1割安価。トランプ大統領の発言、アラスカのLNG開発計画を紹介。LNGの安定的な調達で電気・ガス代の抑制に繋がる可能性も出てくるのがメリット。一方で日本政府や民間業者はパイプライン建設の実現性、コストが価格に転嫁されLNGの販売価格高くならないかという懸念を示している。キヤノングローバル戦略研究所主任研究員の峯村健司は「同盟国から輸入するというのは安定的であるというのが1つ」とスタジオコメント。環境保護の観点からクリアするのは難しいだろう。現在はほとんどゼロに近い。今回の日米首脳会談について、峯村さんがいう。「“タフガイ”はトランプさんの最大の褒め言葉。トランプさんって2種類しかリーダーはいないと思っていて強いリーダーと弱いリーダー。石破総理は強いリーダーに入った」とのこと。日米首脳会談に向けて官僚たちが総力をあげて、お膳立てをした。国を賭けての戦いだった。トランプ大統領についてマニュアルを作った。石破さんは理屈っぽい人だから、石破さんの頭にトランプ大統領について叩き込んだという。安倍昭恵さんがトランプと会談をしたのがよかったのだろう。通訳の高尾さんのことをトランプ大統領は大好きだった。石破さんが高尾さんを起用した。周到な準備が功を奏したのだろう
日米首脳会談から米国・中国の関税について。弁護士・菊間千乃は「トランプさんが行動することとか言うことって必ずその裏に何かがあるのと将来的な目的があってわざとやっている。自分がこう言ったら世の中がどう報道するかもわかったうえでやっているからむしろ、最近、動きを見るのが楽しくなってこれ、どういうことになるんだろうみたいな」、玉川徹は「今、経済も厳しいじゃないですか中国は。ここで関税をかけ合ったらお互いに損、絶対に。本当は世界で最適化するためには自由貿易がいいに決まっているのでお互いに関税をかけ合ったらお互いにマイナスなんだけどよりマイナスなのはもしかしたら中国なのかもしれない」とスタジオコメント。玉川徹は「品目を絞り中国が伸びていけないような品目だけに関税を残してそれ以外は解除するということなのかも」とスタジオコメント。
現在の山中湖の中継映像から、きょうの気象情報を伝えた。
スタジオの皆さんで春よ来いスクワットを行った。
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「THE 世代感」の番組宣伝。
「家政夫のミタゾノ」の番組宣伝。
アメリカの実業家・イーロン・マスク氏が生成AI・ChatoGPTを開発するオープンAIを買収する提案をした。イーロン・マスク氏が率いる投資家グループがオープンAIを974億ドル（約15兆円）で買収する提案をしたと米国メディアが報じた。オープンAI・アルトマンCEOは「ノーサンキュー臨むのであれば旧ツイッター社を97億4000万ドル（約1．5兆円）で買収します」とした。玉川徹のスタジオコメント。
エンディング映像。