- 出演者
- 山内あゆ 井上貴博 ホラン千秋 広瀬駿 齋藤慎太郎 南波雅俊
オープニング映像。
今日は東京タワーの日でライトアップがあるという話をした。
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- 日本電波塔
あすは北日本から西日本では日本海側を中心に大雪に注意が必要。群馬・みなかみ町から中継。足元は30cmほどの積雪。あす午前6時までの24時間予想積雪量。
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- みなかみ町（群馬）
ホンダと日産が2026年の経営統合を目指していることが分かった。新たな持ち株会社社長はホンダが指名するなど、ホンダ主導の構図が鮮明。経営統合が成立すれば再来年8月に上場廃止し持ち株会社へと移行したい考え。両社は日産・ホンダのブランドは残すとしているが、日産関係者は「事実上ホンダへの吸収だ」と落胆。また部品供給網や工場の再編は避けられない情勢。
スペシャルドラマ「グランメゾン東京」の番組宣伝と映画「グランメゾン・パリ」の宣伝。
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- グランメゾン・パリ
ススキノガールズバー火災・犯行の瞬間とらえた防犯カメラ映像、小中学校“給食無償化法案”・立憲など野党3党が提出、インフルエンザが猛威！年末年始控え感染防ぐには？。
上皇さまが91歳の誕生日を迎えられた。天皇皇后両陛下の長女・愛子さまはけさインフルエンザの診断を受け、天皇ご一家は祝賀行事への出席を取り止められた。弟・常陸宮さまや妃・華子さまら皇族方や職員の代表などから祝賀を受け、上皇さまは感謝の気持ちを示された。10月に脚を骨折した上皇后さまも杖をつかずに立たれていたという。愛子さまはきのう夜38度台の熱と咳があった。両陛下の体調に変化なし。愛子さまは27日まで日本赤十字社への出勤や行事への出席を控え御所で療養される。上皇さまは今年5月戦時中の疎開先・栃木・日光市、今年8月には長野・軽井沢町・キャベツ畑をご訪問。
韓国の警察が非常戒厳の捜査をめぐり尹大統領を個人用携帯電話の通話履歴を確保したと報じられた。韓国では非常戒厳宣言をめぐり内乱などの疑いで捜査が進み、軍や警察の幹部が相次ぎ逮捕されている。警察は直前の閣議に参加したとされる閣僚らに事情を聴くなど当時のいきさつも捜査。審議が行われたと示す文書が存在しないことなどから手続きに問題があったと結論付けた。合同捜査本部は尹氏に対し25日午前10時に高位公職者犯罪捜査庁に出頭するよう要請しているが、尹氏が応じるかは不透明。
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- ユン・ソンニョル
報道の日2024の番組宣伝。
パリ五輪混合ダブルス銅メダリスト・五十嵐有紗選手が、新たなパートナー・櫻本詢子選手と女子ダブルスでオリンピックを目指す。パリ五輪銅メダリスト・ワタガシペア。東野選手は8月に結婚を発表。バドミントンファン100人に新ペア名を緊急アンケート。投票第1位はイガサクペア。ホラン・井上アナコンビも新ペア名を提案。
2人が選んだ新ペアの愛称は「サクガシペア」。パリ五輪混合ダブルス銅メダリスト・五十嵐有紗選手が、新たなパートナー・櫻本詢子選手と女子ダブルスでオリンピックを目指す。愛称は“サクガシペア”。2人は小学生からの知り合い。プライベートでも仲良し。櫻本選手から「一緒に組めたらうれしい」「ロス五輪を目指したい」と何度も誘われパリオリンピック前に直感的に決断。
クジャクのダンス、誰が見た？の番組宣伝。
最前線！密着警察24時 年末特別警戒SPの番組宣伝。
クリスマスの約束の番組宣伝。
SASUKEの番組宣伝。
元日に発生した能登半島地震からまもなく1年。復旧復興への道しるべを探し続け能登に暮らす住民は新しい年を迎えようとしている。9月の豪雨による二重被災を経て元日の地震から11か月がたっていた。発災から間もなく1年が経とうとする中、避難所生活など急激な環境の変化でなくなった災害関連死は新潟県と富山県の6人を含め276人に上る見通しで、建物の倒壊などによる直接死228人を上回った。更に震災前から深刻だった人口減少に拍車がかかり、被害が大きかった能登の6つの市と町では先月1日までの10ヶ月間で合わせておよそ6300人減った。住民の心のよりどころとなってきた、輪島市門前地区の大本山総持寺祖院。震災前に10人余りいた修行僧の多くが避難を余儀なくされ今は、3人が交代で寺を守る日々。毎年、大みそかは除夜の鐘をつく人たちでにぎわってきたが今年はそれもかなわない。住民たちは元日の発災時刻に寺で行う追悼法要を集いの場にしたいと考えている。月日の移ろいとともに変わりゆく被災地の姿。間もなく訪れる元日は犠牲になった人たちに思いをはせながら、一歩ずつ前に向かって住民がともに歩んでいく気持ちを確かめていく一日となる。
立憲民主党と日本維新の会、国民民主党が共同で提出した法案では全国の公立小中学校の給食費を国が負担し無償化することにしている。文部科学省の調査によると保護者がひとつきに負担する給食費の平均は公立小学校で、およそ4500円、公立中学校で、およそ5100円となっていて無償化を実現するためには年間およそ4900億円の財源が必要だという。今の臨時国会が明日、閉会することから法案の扱いは来年の通常国会で議論されることになるが、主要な野党がそろって法案を提出したことから、通常国会の大きなテーマになる可能性がある。
生命保険大手の日本生命は来年の春闘で6％程度の賃上げを行う方針を固めた。対象となるのは営業職員およそ4万8000人。来年度から平均で6％程度賃金を引き上げる方針。6％を超える賃上げは3年連続人件費ベースで100億円規模。国内の保険事業の中核を担う営業職員の待遇を向上させることで人材の確保や定着につなげたい考え。生命保険大手ではほかにも、住友生命が営業職員およそ3万2000人を対象に3年連続で平均5％以上の賃上げを実施する方針。