- 出演者
- 増田雅昭 杉山真也 川田裕美 宇賀神メグ 篠原梨菜 RINA 佐々木舞音 南後杏子
従来の紙の保険証の有効期限は今日までで、明日からはマイナンバーカードと紐づける「マイナ保険証」への移行が本格化。ただ、重要な情報が詰まっているだけに持ち歩くことに抵抗があるという人が多いようだ。全国のマイナ保険証の利用率は今年10月時点で37%。また、マイナンバーカードを持たない人は資格確認書があればこれまで通りの保険診療が受診可能。
toe coffeeを紹介した。ショーtoeケーキ、クリスマスブレンド、アールグレイとりんごのバスクチーズケーキ をいただいた。
オープニングが流れた。
気象情報を伝えた。
愛子さまはきょう24歳の誕生日をむかえられた。愛子さまはラオス語のレクチャーを受けられたときの映像が公開された。私生活では新たに保護猫をむかえ入れ美海と名付け可愛がられているという。きのう60歳の誕生日を迎えられた秋篠宮さまは小室眞子さんの子どもについて初めてコメントされた。とても嬉しい気持ちになった、おじいさんになったんだなと思った、面会への期待などを述べられた。
スノーボードW杯。ビッグエア開幕戦で女子日本勢が表彰台を独占。深田茉莉が優勝、岩渕麗楽が2位、鬼塚雅が3位となった。ミラノ・コルティナ五輪へ好スタートとなった。
ソフトバンクホークスの有原航平が自由契約になることがわかった。今後2週間は国内球団との交渉で、ソフトバンクホークスや巨人など5球団による争奪戦が予想される。今月中旬からはメジャー球団との交渉を予定している。
三浦知良が所属するアトレチコ鈴鹿クラブが地域リーグに降格することがきまった。58歳の三浦知良は来季も現役続行に意欲を示していて、スポーツニッポンはJ3福島が獲得オファーをしたと報じた。Jリーグ復帰となれば横浜FC以来5シーズンぶりとなる。
スケートボードの国際大会で13歳の松本雪聖が初優勝した。
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- 松本雪聖
鹿島アントラーズ×柏レイソル。早川友基がビッグセーブを連発するなどし1-0で鹿島が勝利、勝ち点を73に伸ばした。
新潟×柏。細谷真大などの活躍で3-1で柏が勝利した。
従来の保険証がきょうで期限切れとなる。あすからはマイナ保険証への以降が本格化する。マイナ保険証に以降すると、初めて受診する病院先にも薬剤情報や特定検診結果などが共有される。今年10月時点のマイナ保険証利用率は37%。マイナンバーカードを持っていて保険証と紐づけをしていない人は医療機関にある顔認証付きカードリーダー、スマホやPCのマイナポータルサイト、セブン銀行AMTから登録が可能。マイナンバーカードを持たない人は資格確認書を提示すればこれまで通り保険診療が受診可能。
広島県呉市の呉高校のみなさんが地元のニュースをお届け。小学6生の成本豊穂さんがピザ作り世界大会で優勝。成本さんの父が営むお店PIZZERIA NALIPOで練習をしている。
東京・港区赤坂から関東の気象情報を伝えた。
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- 赤坂(東京)
交通情報を伝えた。
日本のアニメやマンガの海賊版による被害は年2兆円にも及んでいる。文化庁は海賊版サイトへの対策でAIによる検知システムを実用化する方針を決めた。新たなシステムでは出版社などから情報を集め、海賊版サイトを見つけて自動で削除申請などと行うということ。今後国外10カ国の海賊版サイトの実態を把握し、アクセス件数や被害額の減少、海外での正規版の流通量の増加を目指す。マンガなどのコンテンツ産業について、政府は2033年までに海外売上を約20兆円とする官民目標を掲げている。
都内に「トライアル西友」1号店がオープンした。トライアルが7月に買収した西友を改装した新店舗。総合スーパーは近年では専門店の増加で苦戦を強いられていて、イトーヨーカ堂は不採算店舗を閉店し、食品と医薬品に注力する方針へ転換。イオンも食品特価店を拡大している。トライアル西友では2階の売り場を強化し、PB衣料品も初展開している。更に酒売り場を2階に移し、面積を3倍に拡大した。
今年の全国のパン屋の倒産件数は15件と、過去2番めに多かった2024年から約4割減少した。コメ価格の高騰に伴い主食の代替手段として惣菜パンなどの需要が増加し、また、観光地ではインバウンド需要で客足が増加したということ。パンの消費額は1日あたり114円と、5年前から約1割増加した。一方先週発表された最新のコメ価格は4312円で全週から52円値上がりした。値上がりは2週ぶりで過去2番めの高さとなっている。
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トランプ政権が、政権に批判的な報道機関などを非難するページをホワイトハウス公式サイト内に立ち上げた。CBSテレビやCNNテレビなどが政権を批判した報道内容を列挙し、記者も名指しして「左翼の狂気」など分類して非難している。このページの立ち上げに合わせ、レビット報道官は「トランプ政権のホワイトハウスはこれまでにないほどフェイクニュースの責任を問う」としている。7月にはCBSが大統領選時の放送を巡るトランプ大統領との訴訟で約23億円の和解金を支払うことで合意するなど、メディアへ賠償を求める事例が相次いでいる。一方、アメリカの「報道の自由財団」は「トランプ大統領は自身の嘘をそのまま流さない記者を問題視しているだけ」とコメントしている。
