- 出演者
- 増田雅昭 杉山真也 安住紳一郎 まなまる 佐々木舞音 古田敬郷 南後杏子 松丸友紀
福島・大熊町を取材した。大熊町は原発事故で町内全域が一時帰還困難区域になった。震災当時、町民1万人以上が避難を余儀なくされ、町はゴーストタウンと化した。大熊町では帰還困難区域が2019年、2023年と段階的に解除され、町は活気を取り戻しつつある。復興の象徴として複合施設「クマSUNテラス」が去年オープンし、飲食店や文具店などが町民の暮らしを支えている。さらに産業交流施設「CREVAおおくま」も整備され、入居費を抑えて誘致し開業から1年、今では28企業で全区画が埋まっている。その中の1つ、地域密着の情報誌を作る企業「いんふぉ」の野口美佐子代表取締役は大熊町で被災後、避難先で仕事を続けていたが施設の完成を機に大熊町に戻った。一時は誰もいなかった町に今では1000人以上が戻っている。町の活気に惹かれ県外から移り住む人も増えている。復興に大切なのは「未来を担う子供たち」。町立の教育施設「学び舎ゆめの森」は震災でバラバラになった子供たちが再び集う場所として建てられた。施設は認定こども園と小学校・中学校が一体となっているのが特徴で、今週末には震災の年に生まれた中学3年生の卒業式が行われる。児童・生徒合わせて100人、その8割は町外からやって来ている。その魅力は従来の学校とは違う学びの形にあった。
福島・大熊町の教育施設「学び舎ゆめの森」は児童・生徒合わせて100人のうち8割は町外からやって来ている。教室という区切られた空間はなく、学校全体がフリースペース。0～15歳の子供たちが年代の垣根を越えて一緒に学ぶ。大熊町立学び舎ゆめの森・南郷市兵校長は「震災前と同じように教科書から知識だけを覚える授業でいいわけではない。子供たち自身の様々なアクションが中心にあるべき」と語った。震災から15年、ここでは子供たちに「自分たちで被災地の未来を作っていく力」を学んでほしいという。大熊町の復興は次世代に託されている。
東京・港区赤坂から全国の気象情報を伝えた。
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テーマは「3月で終了！昭和、平成でお馴染みの◯◯」。松丸友紀は「iモードとかお世話になった。絵文字、顔文字文化はここからだった気がする」とコメントした。
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ドコモショップでは27年の歴史に幕を下ろすNTTドコモの通信サービス「iモード」。これにより3Gのガラケーが自動解約され、電話・メールが使用不可になる。iモードの思い出を街の人に聞いた。携帯電話でのネット通信の始まりはiモード。iモードを使った電車の乗り換え検索や銀行口座への振込、ゲームなどが登場。携帯電話でできることの幅が広がり、1年で約500万台の契約を記録。中でも街の人の印象に残っていたのがiモードでメール機能を実装する際に初めて作られた絵文字。人気を博した理由を生みの親のドワンゴ取締役・栗田穣崇さんは「ポケットベルにハートマークの絵文字があり若者中心に非常に使われていて、携帯電話に絵文字を取り入れて提供できればキラーコンテンツになると」と語った。さらにメールの文字数制限も後押しになった。iモードが普及したことで開発競争が激化。2000年頃にはカメラ付き携帯が発売され、メールに写真を添付できるようになり、2002年には着信メロディーをダウンロードできるサービスも開始。iモードの終了はiPhoneにも影響がある。iPhone5は通話に3G回線を使用しているため4月から使用不可になる。3Gに割り当てられていた電波帯は今後4Gや5Gの通信に利用されていく。
4月から大手ハンバーガーチェーン「ロッテリア」が全店舗「ゼッテリア」と名前を変えてメニューもリニューアル。ファン歴40年、全メニューを制覇しているロッテリアマニア・えどぽよさんは「いつの間にかゼッテリアに変わってた」と語った。現在、都内では4店舗営業しているロッテリアがあるが、31日までに順次営業を終了。ロッテリアは1972年、東京・日本橋に誕生。当時はハンバーガー業界の黎明期だったという。1971年にマクドナルドが日本に上陸。コロッケバーガーがウリの明治サンテオレ、雪印のアイスも販売していたスノーピア、ツナマフィンが人気の森永ラブなど製菓・乳業からハンバーガーチェーンに参入。当時ハンバーガー1個の値段はマックが80円、ロッテリアは150円。大卒初任給が5万円から7万円だったため現在よりも割高だったが、街はハンバーガーを頬張る人で溢れ第一次ハンバーガーブームになった。マクドナルドの圧倒的な規模感や価格の安さに勝てずに撤退していった。ロッテリアはロッテのアイスを活かしたシェーキや日本人の味覚に合わせたエビバーガーなど独自路線で生き残ってきた。ロッテリアのハンバーガー14種類中5種類が消滅。ゼッテリアでは9種類の名前を引き継ぎ、よりプレミアムな味わいで提供していく。
業種や職業別に会社や店舗などの住所と電話番号が掲載されているタウンページは1890年に電話サービスと同時に発行されたのが始まり。初版を保管している施設が大阪市にあった。てれふぉん博物館には明治から昭和の電話機が9000個以上展示されている。書庫に“元祖タウンページ”があった。
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3月末をもって130年の歴史に幕を下ろすタウンページ。その元祖を見せてもらうと、当時の電話の加入数は全国で197件だったため、電話番号は3桁のみ、1ページでの始まりだった。一万円札の顔にもなっている渋沢栄一や元総理大臣・大隈重信の電話番号も書かれている。当時、電話の利用料は年間40円。平均年収は100円前後と言われている中で非常に高価なものだった。その後、電話の普及により掲載数が増加し、昭和24年には厚さは11センチ、全体の掲載数は約15万件。その後、ネットの普及により掲載数が減少。それでもなお掲載を続けている岩田質店・岩田治さんに理由を聞くと、昭和の時代から質店は大々的な宣伝ははばかられるような傾向にあり、その名残で掲載していたが新規客の中では3～4％増えたという。
電話番号や住所を電話口で案内してくれる104番も3月末で終了する。最盛期は無料で利用でき、年間約13億回利用されていたものの、1990年から1回30円と有料化され、現在は1回440円になった。利用者数の減少により3月末でサービスを終了させることになった。時代を彩ったモノやサービスが役割を終え、別の形へと変わっていく。
タウンページは15年前の東日本大震災の時に活躍した。福島県浪江町の町民が原発事故で避難を余儀なくされてバラバラになってしまった時にタウンページと浪江町が共同で「みんなのれんらく帳」を発行した。中には避難している町民約4000人の名前や避難先の住所が書かれていて、町民の絆を維持するために作られた。その後、情報をもとにタブレットが配られて今はデジタルの「なみえ新聞」で町のニュースを配信したり、写真で近況を報告するシステムがあるという。
「未来のムスコ」の番組宣伝。
「この歌詞が刺さった！グッとフレーズ」、「水曜日のダウンタウン」の番組宣伝。
東京・港区赤坂から関東の気象情報を伝えた。
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イランが石油輸送の要衝・ホルムズ海峡の航路に機雷を設置し始めたとアメリカメディアが報じた。イラン側はすでにここ数日で数十個の機雷を設置。イランが保有する機雷の数は中国・ロシア製を合わせて最大6000個ほどと推計されている。封鎖状態が長期化すれば原油価格の高騰が続くことが懸念されている。
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