栃木県鹿沼でキャベツやイチゴがダンボールに入れられ、能登半島の支援物資として運ばれた。支援活動の中心となっているのは宇都宮市で農機具のリサイクル業を経営する桶田博信さんで、300箱以上を車に積み込み能登町に向かった。1日で介護施設など16ヶ所を回り、野菜や果物を届けた。届けた野菜は耕作放棄地を活用した畑で、活動に協力する地元民らが育てている。桶田さんらの活動のきっかけは東日本大震災の被災地から寄せられた「新鮮な野菜が食べたい」という声で、甚大な被害を受けた東北の沿岸部に170回以上足を運び野菜などを届けた。支援を続ける中で被災地のニーズを細かく把握することの重要性を痛感したという。
災害関連死を防ぐ上でも避難所での食事は重要とされるが、東日本大震災の際の宮城県の避難所を調べたところ、主菜と副菜が毎日提供された避難所は発生から1ヶ月経っても1割未満だった。行政と事業者が連携する動きも出てきた。長野県はキッチンカーを避難所に派遣する仕組みを作り、今回初めて実施した。8事業所のキッチンカーが交代で輪島市に向かい、炊きたてのご飯や温かいおかずや味噌汁など、栄養バランスの摂れた食事を提供した。長野県が被災地のニーズを把握し派遣できるキッチンカーを伝えると、輪島市がどの避難所に行ってもらうか調整する。食糧費や燃料費などは県が補助することで、継続的な支援を可能にしている。現地で支援活動を行っている村上裕紀子さんは、キッチンカーでネットワーク作りをしている団体の代表を勤めている。県職員と事業者間でLINEを活用して支援にあたって必要な情報が共有されたことも重要だったと考えている。専門家は民間やNPOなどと日頃から連携しておくことが重要だと指摘している。