- 出演者
- 野上慎平 坪井直樹 角澤照治 依田司 山本雪乃 斎藤ちはる 田原萌々 船橋沙貴 佐々木若葉 入江あんな
この日、DeNAの先発を務めたのが、山本選手と最優秀バッテリー賞に輝いた東克樹投手。これまでほとんど組んだことがなかった松尾選手とのバッテリーだったが、息のあったピッチングを見せ今シーズン4勝目。チームも3位に浮上。
サッカー日本代表の三笘薫選手は、ワールドカップ出場が絶望的となった。先週の土曜日、イングランド・プレミアリーグの試合で左太もも裏を負傷。来月11日開幕のW杯期間中に復帰するのは困難との診断を受けたと、時事通信が伝えた。あさって発表の日本代表メンバー入りは絶望的。
アメリカ・トランプ大統領が米中首脳会談に向けて中国へ出発。トランプ大統領は「習近平国家主席とは良好な関係にあり今後もその関係は続く。何よりもまず貿易について話し合うことになる」と発言。イランについては「（イランは）軍事的に敗北しており正しい行動を取るか、さもなければ我々が仕留めることになる。我々が勝つ。イランに関しては中国の助けなどは必要ない」と発言。トランプ大統領の中国訪問は約9年ぶり。14日に米中首脳会談、15日にはワーキングランチが予定されている。首脳会談では、イラン情勢について意見交換を行う見通し。イラン産原油の購入に対する対中制裁なども議題になるという。
米中首脳会談を前に、アメリカ・トランプ大統領は台湾問題について言及した。台湾への武器売却についてトランプ大統領は「習主席は望んでいないだろうが話し合うつもり」と発言。去年、アメリカは台湾に過去最大規模となる日本円で総額約1兆7000億円の武器売却を決定。これについて中国は反発している。中国外務省・郭嘉昆副報道局長は「アメリカによる中国台湾地域への武器売却に反対するという立場を一貫して明確に伝えている」とコメント。今回の訪中にはイーロン・マスク氏やティム・クック氏などアメリカの大手企業トップら17人が同行予定。今年11月に行われる中間選挙で、トランプ氏はアメリカ国内向けに経済面での成果を中国から引き出せるかが焦点となる。
ナフサなどの調達が不安定になっているとして菓子メーカーなどがパッケージを白黒や無地に切り替える動きが相次いでいる。カルビーは主力14商品（ポテトチップス、かっぱえびせんなど）について、25日以降の出荷分から順次、石油原料節約パッケージに変更すると明らかにした。日清製粉ウェルナは、マ・マースパゲティを束ねるテープの赤い字を無地に切り替える。日本経済新聞によると、伊藤ハムは今月の決算発表会で「今後、カラフルなパッケージは難しくなる。白黒などシンプルな包装になる可能性がある」と説明したという。佐藤啓内閣官房副長官は「印刷用インクあるいはナフサについて現時点で直ちに供給上の問題が生じるとの報告は受けていない。日本全体として必要量は確保されていると認識している」と会見。
東京・江東区の亀戸 栄電気沼澤栄一代表は「エアコンは、まだ入荷しているがメーカーによっては遅くなると連絡がきている。もしかしたら商品自体も入荷困難になってくるのかと不安。工事代も3000円くらいしか値上げしていないが実際には7000～8000円上げないと合わない」「今年の夏は業者不足で1か月待ちとか、夏が終わってしまうことが考えられる」と話す。ナフサはエアコンのボディーや断熱材に使用されており、工事代を値上げしなければ割に合わないという。大手家電量販店は仕入れ代上昇のため価格に反映したいが価格競争が激しく難しい。その結果、工事業者の取付費用が削られることになり、廃業を決める業者も増えているという。
去年、トップクラスの集客数を記録した道の駅で、日本一の暑さを生かして栽培する国産バナナが連日完売する人気となっている。群馬県前橋市にある道の駅の直売所。開店と同時に買い物客が向かったのはバナナ売り場。人々のお目当ては地元で栽培された「まえばしバナナ」。価格は1本440円からと少し高いが、開店から2時間ほどで完売した。一般的なバナナよりも甘いことが特徴で、皮ごと食べることもできる。まえばしバナナは「新しい名産品を作りたい」という駅長の挑戦から生まれた。去年は53日もの猛暑日を記録した前橋市。この暑さを活用して2023年から道の駅の敷地内のハウスでバナナを栽培している。品種は「グロスミッシェル」。かつては世界中で主流だったが、「パナマ病」で絶滅の危機にある“幻のバナナ”。規格外になったバナナも無駄にはしない。シフォンケーキやピューレなどに加工し様々な商品として活用している。
気象情報を伝えた。
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気象情報を伝えた。
ホルムズ海峡をめぐる有志国の国防大臣会合が行われ、主催したイギリス、フランスをはじめ40カ国以上が出席した。日本からは小泉防衛大臣がオンラインで出席し「ホルムズ海峡は世界の物流の要衝であり国際公共財。海峡の安定を一刻も早く回復することが不可欠」などと発言した。機雷除去などの多国籍部隊の活動については「アメリカともしっかり意思疎通することが重要」と訴えた。
きのうJA全中・神農会長は、中東情勢の混乱が長期化した場合、農業用資材価格が高騰し供給が不安定になる懸念を表明した。先月の調査では、基本的には必要量が調達できており「当面は大きな問題はない」とも話した。
総務省の調査によると、仲介サイト経由で寄付された2024年度のふるさと納税の総額は1兆2025億円だった。寄付額の21．3％にあたる2559億円が自治体から仲介サイトの運営会社に支払われ、返礼品の調達費用などを除くサイト側の手数料収入は1379億円だった。総務省は今月中に手数料の減額を要請する方針。
陸奥湾ホタテの主な産地・青森県平内町ではおととい、ベビーホタテと呼ばれる生後1年ほどのホタテの水揚げが始まった。2隻が出漁し、約2トンが水揚げされた。陸奥湾の養殖ホタテは去年の高い水温の影響で稚貝が大量に死んでいて、例年に比べ貝の成長が遅れていた。青森漁連によると、今年度のホタテ全体の水揚げ量は前年度から半減し、約1万トンにまで落ち込む見通しとなっている。
新潟県佐渡市の和木漁港で“初夏の味覚”養殖ギンザケの水揚げが始まった。今シーズン、冬の荒波の中で順調に育ったギンザケは通常より300グラムほど重く、脂の乗りもよいという。水揚げは来月中旬までに750トン以上を目標としていて、「佐渡サーモン」として県内や関東などに出荷される。脂の乗ったノルウェーサーモンは、中東情勢の緊迫化で空輸便が値上げされたことから価格が上がっていて、国産の“ご当地サーモン”が注目されている。
きのう宮城県丸森町で田植えをしたのは生活用品大手アイリスオーヤマの大山晃弘社長。アイリスグループは2013年から精米事業に参入している。農家の高齢化や担い手不足などの解決を目的として、今度は農業に参入することを発表した。22ヘクタールの農地で、グループの従業員が 「にじのきらめき」など3品種の稲の栽培を進めている。収穫したコメはパックご飯の製品に加工し、来年1月以降に販売する。豊洲市場のマグロの初競りの常連で、外食ブランドを手掛けるオノデラグループもコメ事業に新たに参入した。
総務省が発表した3月の家計調査によると、1世帯あたりの消費支出は33万4701円だった。物価変動の影響を除いた実質で、前年の同じ月と比べて2.9％減少した。減少は4カ月連続で、「酒類」が19.8％減少するなど節約志向が高まっている。ただ、家事用品への支出は5.5％増えていて、ポリ袋やラップは17.4％、トイレットペーパーは7.7％増加した。中東情勢の悪化による原油の供給不足を心配した買いだめの動きが起きた可能性があるという。
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半導体大手のロームはきのう、昨年度の純損益が1584億円の赤字で、2期連続の最終赤字になったと発表した。電気自動車市場の成長が想定を下回ったことを受け、EVなどに使われるパワー半導体の生産設備を中心に1936億円の減損損失を計上した。この減損計上で償却費が大きく減少することから、今年度の純損益は290億円の黒字に転じる見通し。ロームは自動車部品メーカーのデンソーから買収提案を受けていたが、先月、デンソーが買収提案を撤回した。現在は東芝、三菱電機と電気自動車などのモーター制御で使われるパワー半導体事業の統合に向けた協議を続けている。
電線大手3社の一つ古河電気工業はきのう、昨年度1年間の決算を発表した。売り上げは前の年度と比べて8．8％増えて1兆3076億円だった。純利益は前の年度と比べて2倍以上となる725億円だった。今年度はさらに13％増え820億円になる見通し。AIの市場拡大で光ファイバーケーブルなどデータセンター関連製品の販売が急激に伸びている。決算が発表された直後は株価はストップ高となり、そのまま取引を終えた。年始には1万円ほどだった古河電工の株価は5万円を超え、上場来高値を更新している。
一時上げ幅が800円を超えたきのうの日経平均株価。その後、下落に転じるが、すかさず買い戻しが入る荒い値動きとなった。日本時間きのう夜に発表されたアメリカの4月の消費者物価指数は前の年の同じ月と比べて3．8％上昇し、事前の市場予想を1ポイント上回った。原油高の影響を受けて、2年11カ月ぶりの上昇率となり、インフレが加速している。トランプ大統領はFRBに利下げを要求しているが、インフレが進むと政策金利は引き上げられる傾向にある。