- 出演者
- 堂真理子 大下容子 松尾由美子 佐々木亮太 デーブ・スペクター 中野信子 林美桜 水越祐一 仁科健吾 駒見直音
東京大学は、台湾のTSMCと半導体の研究をすすめるため、共同ラボを開設した。東大とTSMCは、2019年に連携を開始。2023年に半導体の設計に関する講義を開始。東大の藤井輝夫総長は、学外の様々なセクターの方々とも協力して地球規模課題の解決に貢献し、未来を担う人材を共に育てるという。
浅田真央さんが、木下MAOアカデミー設立会見を行った。圧倒的な表現力で世界から愛され続けた浅田真央さん。コーチ業を本格的にスタートするという。バレエや新体操、ダンスなどすべてをひとるの建物で完結できるようなプログラムをつくるという。フィギュアスケート経験のある5歳から小学三年生が対象となる。定員は10人。ホームページで生徒を募集しているとのこと。
ワイド！スクランブル サタデーの番組宣伝。小泉氏に卸売業者が反論。価格高騰との関係は。
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食品大手の明治は、来月1日から、順次、チーズやヨーグルトなど181品目を値上げする。北海道十勝スライスチーズは、389円から402円に。プロビオヨーグルトR-1ドリンクタイプは、155円から160円に。原因は、原材料の高止まり、生乳の生産コストが上昇。無印良品を経営する良品計画は、9月5日から生活雑貨や食品など85品目を値上げする。トイレットペーパー 5倍巻き シングル4個入りは、599円から699円。炊き込みごはんの素 金目鯛ごはんは390円から490円に。
茨城県日立市で行方不明になった90代の男性を発見したトイプードルの警察犬に感謝状が贈られた。警察はトイプードルの12歳の警察犬・アンズが4月に日立市小木津町で行方不明になっていた90代の男性を発見したとして、74歳の警察犬指導士の鈴木博房さんのとともに感謝状を贈呈された。アンズは、男性の匂いを頼りに、最後に目撃された場所から1キロほど離れた山の中でうずくまっている男性を発見した。アンズは動物指導センターに捨てられたところを鈴木さんが飼い主となって指導し、2016年に茨城県警初の嘱託警察犬となった。行方不明者を発見して感謝状を受け取るのは今回が4回目だ。アンズには、犬用のガムとビーフジャーキーの副賞が贈られた。
東京都議会議員選挙が告示された。自民党・自民党は「地域の課題にきちんと取り組み、その解決を目指していく」、都民ファーストの会・小池百合子特別顧問は「自分自身の学びも100歳までできるようにしています」、公明党・は「水道代の基本呂金を4ヶ月間補助する、無料にする」、日本共産党・田村智子委員長は「消費税減税せよ」、立憲民主党・野田佳彦代表「消費税の食料品に関わる部分を8％から0％にすること」、日本維新の会・前原誠司共同代表は「減税で所得を増やす、そして社会保険料を下げる」、東京・生活者ネットワークの岩永康代共同代表は「安心して安全に暮らせる生活の街を共に作っていきたい」などと述べている。このほか、国民民主党は018サポートの1万円増額、れいわ新選組は一律・公平な給付金と富裕層への課税、参政党はお米クーポンの配布、社民党は国民健康保険料などの引き下げ、日本保守党は個人都民税の5％減税を訴えている。再生の道は公約を掲げず、当選した公認候補の任期を2期8年までとしている。争点は小池都政の評価や物価高対策などで、参議院選挙への影響も焦点となっている。投開票は22日。
トランプ大統領は12日、自動車メーカーが関税を回避するため、アメリカ国内で工場の建設を計画していることに触れ、輸入する自動車への25％の追加関税で労働者が守られていると強調した。さらに、25％の税率を「そう遠くない将来に引き上げるかもしれない」と述べ、関税を上げれば上げるほど米国内での投資が増えるという認識を示した。
トランプ大統領が自動車関税の引き上げを示唆したことについて、赤沢経済再生担当大臣は交渉がまとまれば日本は例外になるとの見方を明らかにした。4週連続の訪米では13日の午後にもベッセント財務長官らと協議すると見られる。カナダで開かれるG7サミットまでにできる限り協議を進展させたい考え。サミットでの日米首脳会談への同席については「可能性はある」と述べるにとどまった。
夢洲からの中継。大阪・関西万博が開幕して今日で2か月。来場者数は増加傾向だが、想定する来場者数に達するには、余裕のある西ゲートに発着するシャトルバスの路線の増便など、さらなる対策が求められる。
コメが高値で転売されることを規制するため、政令の改正が閣議決定された。改正した政令は6月23日に施行され、備蓄米に限らず、小売店やネット通販で販売されている玄米や精米などすべてのコメが転売規制の対象となる。購入価格よりも高く転売すると違法となり、違反者には1年以下の拘禁刑、または100万円以下の罰金が科される。小泉大臣は、安価で販売される随意契約の備蓄米は特に転売のリスクが高いため、緊急措置に踏み切ったとしている。
経済情報を伝えた。
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去年当時の岸田総理大臣がアメリカ政府高官ににらみつけられているようなフェイク画像がインターネット上で拡散された。まったく別人のものを加工して作られたもので親ロシア系のアカウントが投稿し10万回以上表示された。偽情報や外国からの情報操作が世論に影響を与える問題は民主主義を脅かす新時代の情報戦ともいわれる。政府がインターネット上での情報戦の武器としているのはAI、外務省北村報道官は「AIを活用してどういう情報が流れどういうところから来ているのかどういう影響を与えているのか」とした。政府はインターネット空間の分析にAIを活用する予算を3年で10倍以上に増やしている。AIを活用してあらゆる言語で監視している。おととし紛争が始まった直後インターネットで日本は停戦に反対したという主張が広まっていたが政府は海外にある大使館などを通じて英語やアラビア語で日本政府の取り組みを説明した。北村報道官は「個別に反応することにより偽情報・誤情報に注目を集めてしまうデメリットもある。日本の取組みを発信することで偽情報などが情報空間に流れる余地を狭めていくことが重要」とした。政府は偽情報などに対策についてG7サミットで各国と意見交換し連携を深めたい考え。
「魔物」の番組宣伝を伝えた。
「タモリステーション」の番組宣伝。
「しあわせな結婚」の番組宣伝。
中野信子の新著書「悩脳と生きる 脳科学で答える人生相談」を宣伝した。デーブ・スペクターは「この本が沢山売れると中野さんはこれに困るのではないかと思います。納税・脳税」と話した。
このあとは「徹子の部屋」。