今回は災害時に役立つ、画期的な取り組みを紹介。

オープニング映像。

近年、気候変動による災害が増加するなか、政府は26年度中に防災庁の設置を目指すとしている。番組では様々な企業の知見をかけ合わせ、防災ビジネスの創出を目指すべく、災害対策の取り組みをしているスズキ、大塚商会、J-パワーの社員をスタジオに招いた。近い将来、南海トラフ巨大地震は高確率で起きるとされ、死者は29万8000人と想定される。田村淳は有事に備え、家族4人で2週間は過ごせる食料をストックしているという。三和製作所のリュックサック「Beat Board」は水害時に浮袋になるし、給水タンクとしても活用できる。大塚商会では新規事業として防災分野に進出。同社は家庭用LPガス発電機を販売しているが、LPガスとガソリンで走れる車を開発。避難所として使われる体育館1棟分を賄えるぐらいの発電が可能だという。普段であればイベント時に電源供給できる。

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J-POWERはスタートアップに出資し、その1つが種々様々な用途に使えるトレーラーハウスの製造会社。F1日本グランプリが鈴鹿サーキットで開催された際、トレーラーハウスを観戦スペースとして提供した。また、J-POWER、大塚商会は回収した雨水を再利用し循環させる装置をつくるスタートアップに出資。現在、実証実験の段階にある。スズキは老舗料亭とコラボし、インド人社員向けに本格カレーを開発するなど様々な企業と共創してきた。

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スズキは悪路でも高い走破性を誇る電動台車を開発した。自動運転も可能で、通信構築会社と連携してネット回線を拡大できる。スズキの藤谷旬生氏は「非常時、被災地で通信環境を整備できる」と話す。また、アイシンとコラボして乗せたものを安定させる技術を磨いている。

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J-POWERの井手一久氏はトレーラーハウスの活用法について、田村淳らにアイデアを求めた。澤円氏は「イベント会場」、池澤あやかは「サウナ型トレーラーハウスで音楽フェスを見たい」、城好きの田村は「城内で城を見ながら宿泊したい」、「移動型の学校」などと要望した。

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