- 出演者
- 島本真衣 大下容子 松尾由美子 佐々木亮太 中室牧子 林美桜 水越祐一 柳澤秀夫 仁科健吾 駒見直音
大下容子さんらが挨拶した。
オープニング映像が流れた。
新潟・村上市の空を紹介。きょうは東北や北陸で30℃以上の真夏日になるところもありそうとのこと。
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- 村上市（新潟）
20日に横浜のおふろの国で、タオルで熱風を送り、お客の汗を流し、至福の爽快感を演出する熱波師が全国から集結し技とパフォーマンスを競う「熱波甲子園」が開催された。各地の温浴施設などが加盟する熱波師の技術向上などを目指す団体が主催するもので、今回で20回目を迎えた。競技のひとつである「ペットボトル落とし」は、風の強さや完璧なコントロールが求められる。さらに「おもてなし演舞」ではチームごとに5分間の”熱波パフォーマンス”で、コミュニケーション力やお客を楽しませる能力を競い合う。千葉の湯舞音 袖ケ浦チームはオリジナル楽曲に合わせて熱波を送ったり、独自の趣向を凝らすチームもあった。そんな中、番組は現役の僧侶だという熱波師に注目した。
20日、横浜市の温浴施設で「第20回 熱波甲子園」が開催された。強い思いを抱く熱波師の1人、熱波僧真炎さんは現役住職と熱波師の2つの顔を持っている。熱波師としての活動を布教活動と捉え、仏教と熱波を融合させた「禅杖道」で心の中まで熱波を送る。真炎さんは普段は吉田眞圓として、三重県にある垂坂山観音寺の住職を務めている。眞圓さんは会社員時代に悩みを抱え、仏門に入ることで救われたそうで、そしてある日、「人の苦しみを和らげたい」という思いと、サウナでの経験が結びつき、熱波師になることを決意したそうだ。「熱波甲子園」の当日を迎え、最大の見せ場である「おもてなし演舞」で、真炎さんのパフォーマンスが始まった。真炎さんは仏様に例えた熱波でお客を身体の芯まで温めた。順位は8位に終わったが、「おもてなし演舞」の評価では2位となった。
きょうは佐々木アナウンサーが熱波甲子園の競技のひとつである「ペットボトル落とし」に挑戦。「ペットボトル落とし」は、10cmの高さまで水が入った2リットルペットボトル10本を公式タオルで2回扇いで、何本をテーブルから落とせるかを競う。タオルは1メートル×2メートルのタオルを折って縫い合わせ、1メートル×1メートルの正方形の状態で、タオルがテーブルとペットボトルに触れなければ、どこから扇いでも良い。佐々木アナウンサーの結果は0本だったが、通常、熱波師の人がやると2本から3本は倒れるそうだ。
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「熱波甲子園」で審査員を務めた五塔熱子さんは、町おこしに貢献している熱波師だ。神奈川県出身で、関東の温浴施設を中心に熱波師として活動していたが2020年、新型コロナの影響で活動機会が激減した時、鳥取県琴浦町で知人がフィンランド式サウナをプロデュースしたことを知り、活動拠点を移すことを決意し、2021年に移住した。知人プロデュースのサウナで熱波師として活動する傍ら、2023年の熱波師の世界大会に出場し個人で準優勝に輝いた。町役場の方は、「大会後、熱子さん目当てに街のサウナを訪れる観光客が増えた。今後もサウナで町を盛り上げたい」などと話していた。
エヌビディアの先月までの3カ月間の決算で売上高は前年同月と比べ3.6倍の260億4，400万ドル（約4兆800億円）だった。純利益は7.3倍の148億8，100万ドル（約2兆3，300億円）でいずれも市場予想を上回り、大幅な増収増益となった。生成AIが急速に普及する中、開発に必要不可欠な画像処理半導体の需要が好調で、収益が急拡大している。
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フランスのマクロン大統領は23日午前、ニューカレドニアに到着し「平和と平穏、安全をできるだけ早く取り戻したい」と記者団に述べた。ニューカレドニアではフランス系住民の地方参政権の拡大案をめぐり、独立派の先住民の若者らを中心とした抗議活動が13日から始まり暴動に発展した。これまでに6人が死亡しており、フランス政府は15日に非常事態宣言を出し、夜間の外出・集会などを禁止している。マクロン大統領は事態を収集するため選挙制度の変更に反対している独立派の代表者らとの対話を模索するとみられる。
中国の呉江浩駐日大使は20日、鳩山元総理ら日本の政治家や専門家らを大使館に招き、台湾海峡を巡る状況について「日本という国が中国分裂を企てる戦車に縛られてしまえば、日本の民衆が日の中に連れ込まれることになる」と発言していた。この発言に対しきのう林官房長官は「在京大使の発言として極めて不適切であると考えており、直ちに厳重な講義を行ったところ」と述べ、「台湾を巡る問題が平和的に解決することを期待する立場を首脳レベルも含め直接伝えている」と強調した。
1円玉よりも小さい直径1.2センチの中に敷き詰められた文字の数はなんと120文字。SNSで29万を超える「いいね」を獲得して話題となっているのは、創業50年以上の島根県の老舗はんこ店「永江印祥堂」の商品紹介の投稿。一風変わったはんこは他にも。画家・ピカソのフルネームのはんこや、童謡「ふるさと」の歌詞、さらには円周率を160ケタも並べたものまである。このはんこ店が細かすぎるはんこを作るようになったのは、コロナ禍で店舗での売り上げが大きく落ち込んだことがきっかけだった。細かすぎるはんこの製作を任された職人は「SNSの担当者の熱い思いがすごい伝わってきたので、ぜひともチャレンジしたいと。非常に細かいところまで気を遣ってやるので難しい」と話す。職人の技が詰まった”細かすぎるはんこ”はSNSで話題となり、オンラインショップの売り上げは約3.5倍アップしたという。他に落語の「寿限無」が彫られたはんこは1本1万9，800円～で、これまでに100本以上売れているという。
オリーブオイルは干ばつによる不作などの影響で、今月から最大80％の値上げとなっている。ふるさと納税サイト「さとふる」の運営会社によると、値上げ前に国産オリーブオイルを返礼品とする寄付は前年の1.8倍以上に増えたという。「ふるさとチョイス」でも4月下旬～5月にかけて約2倍に増加した。一方、オレンジジュースも不作が影響し、販売休止・値上げが相次いでいる。「さとふる」では国産みかんジュースの人気が高まり、3～4月は前年の1.6倍以上になっているという。
政治資金規正法の改正に向け与野党による実質的な審議が始まった。自民党は今の国会で成立を目指しているが議論は平行線。野党側は政策活動費や企業団体献金の廃止などを強く迫り、自民党は防戦一方となっている。野党側は政策活動費の領収書を公開するよう求めたが、自民党の法案提出者は支出の項目を収支報告書に記載をしていくと否定的な考えを示した。野党側が企業団体献金の廃止を求めたことについても、透明性を上げていくと述べるにとどめた。公明党とも溝が埋まらない中、自民党幹部は自民案に反対して野党案に賛成できるか連立が崩れるとけん制している。公明党は妥協はしないとの姿勢を崩していない。自民党は月内に衆議院を通過させたい考えだが、折り合う見通しは立っていない。
米国の大手半導体メーカー「エヌビディア」が先月までの3か月間の決算を発表。エヌビディアの先月までの3か月間の決算で売上高は前の年の同じ時期と比べて3.6倍の260億4400万ドル（約4兆800億円）だった。純利益は7.3倍の148億8100万ドル（約2兆3300億円）で、いずれも市場予想を上回り大幅な増収増益となった。生成AIが急速に普及する中、開発に不可欠な画像処理半導体の需要が好調で、収益が急拡大している。
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フランスのマクロン大統領は23日午前、ニューカレドニアに到着し、「平和と平穏、安全をできるだけ早く取り戻したい」と記者団に述べた。ニューカレドニアではフランス系住民の地方参政権の拡大案を巡り独立派の先住民の若者らを中心とした抗議活動が13日から始まり、暴動に発展した。これまでに6人が死亡していて、フランス政府は15日に非常事態宣言を出し、夜間の外出や集会などを禁止している。マクロン大統領は事態を収拾するため選挙制度の変更に反対している独立派の代表者らとの対話を模索するとみられる。
映画やアニメなどコンテンツ産業の市場拡大が続く中、ソニーグループは知的財産の活用戦略を発表した。十時社長は「IPの価値を最大化する」と述べ、制作者の労働環境や効率の改善、海外に制作者の育成組織を設立を検討していると明らかにした。コンテンツ産業の市場規模は来年には1．3兆ドル（約200億円）と推計されている。
「林修の今知りたいでしょ！」の番組宣伝。
クマに関し、秋田県は21日、緊急の対策会議を開いた。そのなかで近年秋田県内で起きたクマによる人への被害の発生パターンを3つに分類し発表している。1つ目は「防衛目的の攻撃」。子連れの母グマなどが自身や子グマを守るために人に攻撃をしてくるパターン。2つ目は「偶発的な衝突」。何らかの理由で焦って移動しているクマの進路上にいて接触してしまうケース。こういった場合はクマに人の存在を知らせるための鈴やラジオの音で対策をすることが可能。3つ目は「積極的な攻撃」。最初から人を狙い攻撃してくる最も恐ろしいパターン。報道によると警察官を今回襲ったクマはこのタイプとみられている。秋田県によると人が持っている食べ物を奪う、人そのものを“食べ物”と認識している2つのパターンがあるとのこと。逆に鈴やラジオで人の存在を知らせると寄ってくる恐れがある。今回警察官は9人でいたところを襲われた。積極的な攻撃型のクマについて日本クマネットワークの小池伸介代表は「人を襲って持っていた食べ物を得たり、人が捨てた弁当がらなどをあさったりする。それを積み重ねることで人から簡単に食べ物が手に入ると学んでしまう」と話す。秋田県によるとこのような特殊なクマは数は少ないそうだが、同一個体が連続して事故を起こす危険性が高いという。秋田県は現場の山林を含むエリアを入山禁止にしたうえで隣接する4つの県に対し入山禁止の周知などを徹底するよう要請している。問題のクマが駆除されるまでは山に入らないことが現状我々にできる唯一の対策、などと伝えた、などと伝えた。
19日、東京大学、の学園祭で学生らによる授業料引き上げへの反対デモが行われた。15日、東京大学は、授業料を年間最大10万円引き上げることを検討していると報じられた。決定すれば学生側の経済的負担が増えるとして、抗議の声が上がったという。学生からの反発の声が上がる中、3月に開かれた文部科学省の審議会での、慶應義塾のトップの「国立大の授業料は150万円程度に上げるべき」という提言が注目されている。