- 出演者
- 島本真衣 大下容子 佐々木亮太 斎藤康貴 林美沙希 林美桜 水越祐一 増田ユリヤ 田中道昭
ドジャース・大谷翔平選手が2打席連続ホームランを放つ大活躍を見せた。ドジャース3−0ロイヤルズ。今日の試合では父の日を記念し麦わら帽子が配られた。大谷は第2打席で18号先制ホームラン。続く第3打席で19号ホームラン。2打席連続アーチでリーグトップと1本差とした。大谷は「あそこの方向（センター左）に飛距離が出るのは、良い状態じゃないかと思う」と語った。ドジャース・山本由伸投手が肩の損傷でマウンドから長期離脱する可能性があることがわかった。ドジャース・ロバーツ監督は16日、前日に緊急降板した山本投手の検査結果について「右肩の腱板の損傷だ」と明かし、数週間は全く投げられない見通し。山本投手はすでに負傷者リストに入っていて、前半戦での復帰は厳しいとみられる。夏のトレード期限の補強に向けてドジャースの動向に注目が集まる。
経済情報を伝えた。
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危険な暑さからの避難を目的としたクーリングシェルターで、この夏の猛暑に備えた実験が公開された。クーリングシェルターは自治体が指定した施設で熱中症特別警戒アラートが発表されている間、一般開放される。イオンモールでは、クーリングシェルターであることを知らせる掲示がされるほか、アラートが発表されると館内アナウンスを使って客に呼びかける。共用スペースを休憩場所とするため、店の混雑状況をインフォメーションカウンターなどで表示するほか、HPで駐車場の空き状況をリアルタムで知らせる取り組みも実施。イオンモールは既に38店舗でクーリングシェルターを運用していて、138店舗で、クーリングシェルターの指定登録を自治体に推進するとしている。
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経済制裁で凍結したロシア中央銀行の資産を活用しウクライナに500億ドル（約7．8兆円）規模の支援を今年中に行うことでG7は合意。米国、英国、日本、カナダなどがG7が新設する基金「ウクラナイ臨時歳入促進融資」に融資する。そこを通してウクライナに資金を提供する。ウクライナに返済義務はない。国際決算機関「ユーロクリア」はロシアの凍結資産約2000億ドルを保管。年間30億〜50億ドルの運用益を新設する基金「ウクライナ臨時歳入促進融資」に拠出する。基金を通じて米国、英国、日本、カナダなどに返済。凍結資産の活用にG7では温度差。米国は凍結資産そのものの活用を提案。4月下旬、米国国内にあるロシア凍結資産を差し押さえる権限を大統領に与える法律が成立。支援疲れの世論が強まる状況の中で自国民に負担がかからない。ロシアの凍結資産を最大限に活用したい考え。欧州各国や日本などは凍結資産そのものの活用に難色を示す。凍結資産に手をつけることは財産権の侵害などで国際法に違反する恐れがある。凍結資産の活用には懸念点も。返済期間が10年以上に及ぶ。将来的にロシア資産の凍結が解除された場合、融資返済のための原資が消滅。ロシア・プーチン大統領は「（G7による凍結資産の活用は）盗みにほかならず報復を免れることはない」と発言。ヨーロッパ各国の多くの民間企業がロシアに資産を保有。報復措置で資産差し押さえの恐れも。畔蒜さんは「日本とウクライナ、アメリカとウクライナは長期の2国間協定を結んでいる。トランプ氏が大統領になって辞めてしまうリスクもある。EUとアメリカが合意できるかが ポイント」などと話した。
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- Group of Sevenアメリカアメリカ合衆国大統領選挙ウラジーミル・プーチンオルバーン・ヴィクトルジョルジャ・メローニドナルド・ジョン・トランププーリア州（イタリア）ユーロクリアロシア中央銀行主要国首脳会議北大西洋条約機構平和サミット欧州連合立教大学笹川平和財団
15日、16日にスイスでウクライナ平和サミットが行われた。ゼレンスキー大統領は15日「合意されることのすべてが平和を構築するプロセスの一部となる」と期待を口にしていた。議題の中心となったのがゼレンスキー大統領が提唱している10の和平案「平和の公式」のうち3つのテーマ「核と原発の安全、食料安全保障、捕虜と連れ去られた人たちの解放」について。ウクライナは約160の国、機関を招待。参加したのは約100の国、機関。首脳級が参加したのは約60カ国。BRICSの首脳級は不参加。インドからは閣僚級、南アフリカからは政府関係者、ブラジルからはオブザーバーが参加。中国は不参加。ロシアは招待されず。サウジアラビア・ファイザル外相、トルコ・フィダン外相は和平の実現にはロシアの参加が求められると不満を口にした。採択された共同声明ではロシアによる戦争が甚大な人的被害と破壊をもたらしたと非難。議題なった3項目に加え「ウクライナの領土保全」などを求めた。共同声明にインドや南アフリカなどは署名せず。支持したのは83の国、機関にとどまった。畔蒜さんは「ウクライナ側は今回はあえてハードルの高い要求は入れずにできるだけ多くの支持を得ることでグローバルサウスの国々を引き寄せて次のサミットでロシアを引き入れることを描いていた」などと話した。ウクライナ平和サミットの前日に、ロシア・プーチン大統領が停戦の条件を提示した。停戦の条件として、ドネツク、ルハンシク、ヘルソン、ザポリージャの4州からウクライナ軍が撤退すること、和平交渉開始の条件として、ウクライナがNATO加盟を完全に諦めることを出した。畔蒜さんは「領土の問題に関してはある程度曖昧にすることで交渉の余地を維持していたが、今回ロシアの立場が強化された宣言だった」などと話した。田中さんは「分裂する世界を象徴するイベントがウクライナ平和サミットになってしまった」などと話した。
中国はウクライナとロシアの和平について独自案を提唱し各国に呼びかけた。中国に対しG7サミットで議題に上がったのが過剰生産をめぐる問題。G7の首脳は、中国が電気自動車や太陽光パネルなどを安い値段で過剰に生産・輸出している問題について懸念を表明した。しかし過剰生産問題についても各国で温度差がみられている。
G7サミットで議題に上がった中国の過剰生産をめぐる問題。G7は自国製品の輸出を後押しするなど結束して取り組むことが確認された。欧米各国が特に問題視しているのはEVの分野。アメリカは8月から中国EVの関税を100％に引き上げる案を公表するなど危機感をあらわにしている。なぜ中国はEVを過剰生産するのか。柯研究員は「国民車を作りたい中国が考えたのは、補助金を出して値引きしそれで大量に輸出すること。世界の電気自動車のマーケットを支配する戦略」と分析。特に欧州への市場拡大を狙っており、EU内での市場シェアは2023年には25％に増加している。G7の中で中国EVへの関税引き上げに、ドイツは慎重姿勢を見せている。ドイツ連邦統計局によるとドイツの対外貿易額は8年連続で中国が首位となっており、高い関税を課した場合中国に報復措置として制裁されればどうするかと悩んでいるという。
14日G7首脳声明の中で、ウクライナ侵攻を続けるロシアへの中国の支援に対して「深刻な懸念」を表明した。バイデン大統領は「中国は武器を製造する能力と技術を提供し実際にロシアを助けている」と述べた。カーネギー国際平和財団によると、ミサイルやドローン、戦車などの部品に転用可能な50品目について、ロシアが中国から輸入する割合は2021年は32％だったが去年は89％に増えている。さらにG7首脳声明では「中国を含む第三国の個人、団体に対して、我々の金融システムへのアクセスを制限する措置をとる」と表明。米国は対ロシア制裁強化を発表している。ロシアとの取引のある外国金融機関に制裁対象を拡大。イエレン財務長官は「組織的な違反がみられれば、中国大手銀行を指定することも辞さない」と話した。バイデン政権は中国製EVへの関税を引き上げる案を公表。EUも追加関税を上乗せする案を発表しているが、中国市場を重視するドイツの閣僚などは中国に配慮し慎重な姿勢。
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気象庁は九州南部と四国各県に線状降水帯予測情報を発表し、危険な大雨に警戒を呼びかけている。鹿児島県・宮崎県は今夜から明日午前中にかけて、四国各県では明日午前中に線状降水帯が発生し、災害の危険度が急激に高まる恐れがあるという。また明日には、近畿から関東にかけても警報級の大雨が降る恐れがあるので注意するよう呼びかけた。
エンディングの挨拶があった。
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