毎週水曜、子どもたちに無料で朝ごはんを提供している子ども食堂。利用する30代の女性は2歳と6歳の子どもを育てるシングルマザー。女性は去年、正社員の夫と離婚。それまでは生活に余裕もあったが、離婚後一気に苦しくなった。子どもを保育園に預けたあとは、企業から委託を受け、在宅で働いている。フリーランスとして働き、月収は多くて15万円。仕事をもらえなければゼロの月もあるという。値上がりしている食料品はフードバンクからの援助に頼っている。元夫からの養育費は少なく公的な手当も受けているが、収入が安定しないことが1番不安だと話す。これまで20社以上に応募したが不採用。今は家賃や生活費を工面するため、貯金を切り崩しながら生活している。ひとり親家庭を支援している民間団体エスクル・今井智洋代表は、「子どもが病気等になると仕事を休まないといけない。今まで正社員で働いていたとしても休みがちになってしまって、非正規雇用になってしまう人もいる」などと話す。衆院選の投票日が迫るが、シングルマザーの女性は、「どこがいいだろうというのはそこまで、そんな先のことは考えてられない」などと話す。
